講演内容調整中

＜プロフィール＞
1986年東大法学部卒 通商産業省入省 慶應義塾大学SFC准教授を経て2001年参議院議員当選。12年間の国会議員時代 文部科学副大臣を二期務めるなど、教育・医療・科学技術・スポーツ・文化政策を中心に活動。2014年2月より東京大学・慶應義塾大学教授に同時就任（2023年春まで）。2014年10月文部科学省参与。2015年2月より文部科学大臣補佐官を四期務める。2020年から始まった教育改革を主導。Teach for ALL グローバルボードメンバー 日本サッカー協会参与 等。

日本社会が抱える課題は、学校教育の課題そのもの。管理型の教育システムは、子どもたちの「主体性」と「当事者性」を奪い続けている。本セッションでは、登壇者3人が、それぞれの実践事例をもとに、今求められる教育のあり方を議論し提案する。 
　（トーク後半では、会場の皆さんと対話しながら、より具体的なアクションを考える時間を設ける予定。）

＜プロフィール＞
●岡田 武史
早稲田大学政治経済学部卒業後、古河電気工業株式会社に入社。2度のW杯で指揮を執り、南アフリカ大会ではチームをベスト16に導く。Jリーグや中国リーグでも監督を歴任した。現在はFC今治の運営会社、株式会社今治．夢スポーツの代表取締役会長として「次世代のため、物の豊かさより心の豊かさを大切にする社会づくりに貢献する」を企業理念として、サッカー事業だけでなく環境教育事業や学校法人の運営など様々分野で活動している。

●工藤 勇一
公立学校教員、東京都教育委員会、新宿区教育委員会指導課長を経て
千代田区立麹町中学校長（2014年4月〜2020年3月）
横浜創英中学・校長学校長（2020年4月〜2024年3月）
内閣官房教育再生実行委員（2018年8月〜2021年8月）
【2025年2月現在】
内閣府規制改革推進会議専門委員（2021年8月〜）
他、自治体やFC今治高校里山校や東明館学園など、私立学校のアドバイザーを務めている。

●木村 泰子
大阪府生まれ。2006年に開校した大阪市立大空小学校の初代校長を9年間務める。大空小学校では「すべての子どもの学習権を保障する」という理念のもと、教職員や地域の人たちとともに障害の有無にかかわらず、すべての子どもがいつもいっしょに学び合っている。2015年には大空小学校の1年間を追ったドキュメンタリー映画「みんなの学校」が公開され、大きな反響を呼んだ。この映画は文科省の特別選定作品にも選ばれ、現在も全国各地の教育現場などで自主上映されている。2015年春に、45年間の教員生活を終え、現在は講演活動やセミナーで全国の人たちと学び合っている。

社会のあらゆるところにデジタル技術が行き渡る中、こうした技術の良き創り手と使い手を育てることが求められている。このような中、我が国の学校教育においては、GIGAスクール構想に基づき、多様な子供たちを誰一人取り残すことのない１人１人に応じた学び等の実現を目指しており、個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実や学びの保証の観点で１人１台端末が有効に活用されるようになってきている。本講演では、文部科学省が進めるGIGAスクール構想の取組、直面する課題、そして今後の展望についてお話しする。

＜プロフィール＞
2001年文部科学省入省。初等中等教育局、大臣官房総務課等での勤務後、宮城県教育委員会教職員課長、在タイ日本国大使館一等書記官、高等教育局国立大学法人支援課企画官、橋本聖子オリンピック・パラリンピック担当大臣秘書官、総合教育政策局学力調査室長などを経て2024年4月より現職。GIGAスクール構想の推進、情報教育の振興、校務DXの推進、教育における先端技術の活用など、学校教育のデジタル化を幅広く担当。

講演内容調整中

初めに大学入学者選抜改革の進捗状況についてお伝えし、 続いて令和8年度の大学入試に関し、共通テストと各大学の個別入試、両方の観点から最新動向をお伝えする。

＜プロフィール＞
早稲田大学法学部卒業。平成18年文部科学省入省。福井県教育委員会教育政策課長、文部科学省高等教育局私学部私学助成課課長補佐、初等中等教育局初等中等教育企画課教育制度改革室室長補佐、初等中等教育局初等中等教育企画課課長補佐、高等教育局国立大学法人支援課課長補佐を経て、令和6年7月より現職。

情報倫理デジタルビデオ小品集（大学ICT推進協議会・企画制作）は、大学生役の俳優が演じる実写型の動画教材である。トラブルが起こる物語（平均2分半）とその解説（平均5分）から構成される。小品集９（2024年12月制作）では、情報セキュリティに関し２テーマ（パスワード、多要素認証）、社会生活におけるSNSの影響に関し３テーマ（誹謗中傷、エコーチェンバー、詐欺）、プライバシー等人権と情報化との関わりに関し３テーマ（迷惑系YouTuber、生成AI、著作者人格権）を取り上げた。高校生位からの教育や教員向けの研修での利用も可能である。

＜プロフィール＞
北海道大学にて1995年に博士（理学）を取得し、2025年現在、北海道大学情報基盤センター教授として、教育工学（特に情報教育ならびに学習支援システム）に関する研究活動に従事している。大学ICT推進協議会で企画・開発する動画教材「情報倫理デジタルビデオ小品集」の制作には2004年度から関わり、2016年度からは制作タスクフォース主査を務める。

デジタル化・グローバル化等により変化が一層激しくなっている現代においては、未来を切り開くことのできる多様な人材の育成が重要である。また、そのような人材を育成していくためには、こどもたちの多様なニーズに応える豊かな学びを実現していくことが必要である。このことから、学校内外の多様な主体が協力して、こどもたちの豊かな学びを支えていくため、学校と企業等の連携・協働による資源（ヒト・モノ・カネ）の循環を促進するための方策を提案する。

＜プロフィール＞
2009年経済産業省入省。大臣官房政策評価広報課、地域経済産業グループなどの業務を経て、2019年に同省を退職。退職後、コンサル会社に転職。基礎自治体の地域活性化事業などに従事。2024年9月より経済産業省教育産業室企画官。

急速に進化するAIエージェントが教育現場に与える影響と、学びの主導権がどのように移り変わるのかを探る。2022年末のChatGPT3.5（IQ約64）から、2024年にはIQ133のAIが登場し、2025年には大学入試で高得点を記録するなど、AIの知能は飛躍的に向上。生成AIはレポートや論文の自動生成、資料収集、プレゼン資料作成、さらには個別最適化学習を実現する。一方で、AIの答えは必ずしも正確とは言えず、人間の創造性や倫理的判断と組み合わせることが求められる。未来の教育像と、人間とAIが共に切り拓く新たな学びの可能性を共に議論していく。

＜プロフィール＞
●安藤 昇
生成AIを活用した教育の第一人者として、DXハイスクール導入を支援し、多くの学校でアドバイザーを務める。2023年よりスタディサプリの講師として、2025年大学入学共通テスト必履修科目『情報Ⅰ』の講座を担当。映像授業のクリエイターとしても活動し、運営するYouTubeチャンネル「GIGAch」は登録者数3万人を超える。さらに、Hulu配信の「めざせ！プログラミングスター～プロスタ★キッズ大集合〜」ではプログラミング講師として出演し、郡司恭子、若旦那、イコールラブ、ノットイコールミーらと共演。教育とAIを融合させ、新たな学びの形を実践している。

●谷口 恵子
2002年東京大学法学部卒業。2020年東京大学大学院学際情報学府修士課程修了。2002年から日本オラクル株式会社でサポートエンジニア、IRを担当。2008年からソニー株式会社で調達部門の危機管理、取引先企業の経営分析、海外への業務移管プロジェクトを担当。2013年にプチ・レトル株式会社を共同起業。出版、コンサルティング事業の傍ら、英語学習コーチ、AI活用コーチとして活動。2022年4月より立教大学経営学部（ビジネスリーダーシッププログラム）兼任講師。Facebookで「ChatGPT・AI活用コミュニティ」（参加者5万人以上）を運営。著書に『すごい英会話』『AI英語革命』等。

中央教育審議会における次期教育課程の議論の方向性と 教育のデジタル化がどのように関わるかについて、講演時点での最新の動向を分かりやすく解説する。

＜プロフィール＞
平成12年文部省入省。教育課程企画室、人事院長期在外研究員（Harvard Graduate School of Education）を経て、北海道教育委員会に出向。教育制度改革室長補佐、外務省一等書記官、大臣官房総務課副長などを経て、令和6年3月までGIGAスクール構想の総括担当の課長職を務めた（現在は教育課程課長）。

講演内容調整中

＜プロフィール＞
●稲垣 一郎
東京目黒生まれ。早稲田大学を修了後、私学国語の教員として教員生活をスタート、その後に県立高校、特別支援学校の高等部教員を経て、県の教育委員会で教育行政に10年携わる。通信制、専門学科高校で教頭、副校長職、横浜北部学区の荏田高校で校長職。その後、再び県教育委員会でICT推進担当課長、湘南高校で5年間校長職。2021年4月から葉山町の教育長に就任し、5年目。現在は、町部局のCIOも務める。

●安原 健朗
東京大学公共政策大学院在学中にTeach For America日本法人の立ち上げに参画し、自治体連携や教師採用を担当。2013年11月に株式会社LITALICOへ入社し、インターネット領域での事業買収や新規事業企画開発を手掛ける。2020年10月に執行役員に就任し、現在は学校教育事業部長を兼任しながら、特別支援教育を担当する教員向けサポートシステム「LITALICO教育ソフト」をはじめとするICT活用の推進に注力し、教育現場におけるインクルーシブ教育システム体制整備に取り組んでいる。

講演内容調整中

＜プロフィール＞
●松下 優子
2004年度から東京都の公立小学校で教員を務める。2013年7月から1年8か月間、青年海外協力隊としてエチオピアに派遣され、アムハラ州のバハルダール市の現地の小学校で、英語やアムハラ語で情操教育の指導を行う。この経験を活かし、帰国後、英語教育に携わるようになり、2019年度より外国語専科を担う。2023年、オーストラリアのグリフィス大学で、英語教授法TESOLも取得した。徳島県鳴門市出身。同志社大学経済学部卒業。現在、働きながら、鳴門教育大学大学院高度学校教育実践専攻英語科教育コース在学中。

小学校外国語教育の指導と実践
The teaching and practice of foreign language education in elementary school

小学校では、3・4年生は年間35時間の外国語活動、5・6年生は年間70時間の外国語を学ぶ。指導で大切にしたい「言語活動」とは何か、外国語活動と外国語の違い、楽しく質の高い指導を目指した具体的な授業の流れ、タブレット端末の活用、指導の工夫などを子供たちの姿を交えながら講演を行う。

●東原 義訓
筑波大学大学院を修了後、筑波大学助手、信州大学助教授、教授を経て、2020年より信州大学名誉教授。2015年度より継続的に文部科学省のICT活用教育アドバイザー派遣事業に携わり、現在は学校DX戦略アドバイザー事業企画調整委員会委員長を務める。長野県教育委員会、長野県内の市町村をはじめ、全国のICT教育を支援している。

GIGAスクールの進展によるデジタル学習環境が定着しつつある中、学校現場や教育行政において教育データ利活用への注目が高まっている。我が国の最新の政策動向等を踏まえて、教育DXとデータ利活用の現状や課題、今後の取組のポイント等をご紹介する。

＜プロフィール＞
1999年文部科学省（旧科学技術庁）入省。宇宙開発、国際著作権、ナノテクノロジー・材料開発、科学技術政策研究等に関する業務を経験。2013年から2年半、OECD・GSF(グローバルサイエンスフォーラム)事務局にて勤務。2019年より新しい資本主義実現本部事務局等にて勤務し、前職は千葉大学副学長（イノベーション推進担当）。2024年7月より、教育DX推進室長。

GIGAスクール構想も第2期が始まり、また、校務DXの取り組みも進められており、この数年間で、教育現場ではデジタル活用が日常となってきた。一人一台端末の導入や業務のデジタルへの置き換えの次の段階、データ連携による校務の更なる効率化やデータ利活用による子供たちの学びのサポートの事例などに触れながら、教育DXの方向性についてお話しする。

＜プロフィール＞
これまで、高等教育政策、地域スポーツ政策、熟議に基づく教育政策形成、教育委員会制度、新国立競技場整備事業、学校施設整備、気候変動予測データの創出・利活用等に携わる。また、内閣官房教育再生会議担当室、岡山県教育委員会、在タイ日本国大使館にも出向。2023年6月より、デジタル庁にて企画官（教育班リーダー）として勤務。

時代の変化により、教育の在り方に変化が起きているのは、日本だけではない。
『世界のSTEAM・探究教育』を発信してきた立ち位置より、海外事例や国内事例をもとにSTEAM・探究の課題点やこのように進めていくか、「これから」を考えていく。分野横断的・実社会につながるクリエイティブな教育についても焦点を当て、さまざまな切り口でトークをしながら、共に考え、共に学んでいく。
前半は井上氏が講演、後半は本内容について、赤堀氏より質問を投げかけ、さらに深く掘り下げていく。

＜プロフィール＞
●井上 祐巳梨
学生時代から2000人超を動員する学生最大級アートイベントの立ち上げを代表として行う。2013年オーストラリア政府のキャンペーン「The Best Job in the World（世界最高の仕事）」では、世界60万人から日本人唯一の25名の中に選出。同年6月に株式会社Barbara Pool 設立、代表取締役に就任。企業・地域の課題を解決するクリエイティブ事業を主体に、多数のプロジェクトに携わる。19年、STEAM事業部を立ち上げ、Webメディア「STEAM JAPAN」の編集長に就任。同時期に、経済産業省「『未来の教室』実証事業」に採択。一般社団法人STEAM JAPAN設立、代表理事に就任。

●赤堀 侃司
東京工業大学大学院修了後、静岡県高等学校教諭、東京学芸大学講師・助教授、東京工業大学助教授・教授、白鷗大学教授・教育学部長を経て、現在、一般社団法人ICT CONNECT 21会長、一般社団法人日本教育情報化振興会名誉会長、東京工業大学名誉教授、工学博士など。専門は、教育工学。最近の主な著書は、「STEAM教育と俯瞰力」（2022年12月）、「A Iと人間の学び」（2022年）、『教育工学への招待　改訂新版』（2021年）、「オンライン学習・授業のデザインと実践」（2020年）、「AI時代を生きる子どもたちの資質・能力」（2019年）、「プログラミング教育の考え方とすぐに使える教材集」（2018年）（いずれもジャムハウス）など。

デジタル空間における偽・誤情報等の拡散が深刻な課題となっている。生成AIなど新たな技術を含め、ICTの利活用が広く浸透した現在、個々人がデジタル社会の構成員として、他者への影響に配慮し、責任ある行動をとることが益々重要となっている。総務省が本年１月から開始した「デジタル・ポジティブ・アクション」は、プラットフォーム事業者、通信事業者、IT関連企業、関連団体が一丸となって行うICTリテラシー向上のためのプロジェクトで、最新の取組について関連する政府の方針等も交えつつ解説する。

＜プロフィール＞
2004年（平成16年）文部科学省入省。
これまで、全国学力調査・OECD国際学力調査（PISA）の実施、法科大学院・専門職大学院政策、高校の修学支援制度などを担当。2015年（平成27年）から３年間、国立大学法人大阪大学総長室へ出向し、指定国立大学の申請に携わる。昨年10月から現職。誰もがデジタル社会の恩恵を享受できる社会を目指して、障害者のバリアフリー・アクセシビリティ推進やICTリテラシー向上等に取り組む。

児童生徒1人1台の情報端末が配備され、学習基盤が大きく変化したことを前提に，主体的・対話的で深い学びの実現を目指し，情報活用能力の育成，教科書・教材のデジタル化，教育データ利活用，校務DXなど、さまざまな動きが軌を一にしつつある．次期学習指導要領の検討状況を踏まえ，教育の情報化の最新動向について紹介する。

＜プロフィール＞
東京学芸大学教職大学院・教授．1964年熊本県天草生まれ．東京学芸大学教育学部卒．東京工業大学大学院社会理工学研究科修了，博士（工学）．東京都公立小学校教諭，富山大学教育学部助教授，静岡大学情報学部助教授，メディア教育開発センター准教授，玉川大学教職大学院教授，東北大学大学院情報科学研究科教授等を経て現職．中央教育審議会委員，同初等中等教育分科会分科会長代理，同教育課程企画特別部会部会長代理，同デジタル学習基盤特別委員会委員長等を歴任．

講演内容調整中

講演内容調整中

＜プロフィール＞
1998年東京大学経済学部卒業、2001年同大学院法学政治学研究科修了後、経済産業省入省。
2018年より教育産業室を新設して「未来の教室」プロジェクトを発足。その成果を踏まえ、2019年に国庫補助金を投じた１人１台端末環境整備「GIGAスクール構想」を文部科学省とともに企画・推進。
2022年経済産業政策局産業資金課長として、PBR（株価純資産比率）に着目した資本市場改革、スタートアップ投資環境整備、暗号資産税制改正などを企画・推進。
2023年より農林水産省に出向。グローバル・サウス諸国との「食の通商と経済協力」、乾田直播・節水灌漑・菌根菌活用による「超低コスト・低メタン輸出米」プロジェクトを企画・推進。
2024年7月より現職。能登半島地震・奥能登豪雨からの復旧・復興などに従事。

講演内容調整中

＜プロフィール＞
●平川 理恵
京都市生まれ。（株）リクルートに入社。企業派遣により1998年南カリフォルニア大学経営学修士（MBA）取得。1999年留学仲介会社を起業。10年間黒字経営を果たす。2010年全国で女性初の公立中学校民間人校長として横浜市立市ヶ尾中学校に着任。2015年横浜市立中川西中学校校長。2018年より広島県教育委員会教育長に就任。年間予算1580億円、26000人の教職員のマネジメントを行う。その間、文部科学省等政府審議会委員なども務める。2024年10月より学校法人金蘭会学園にて女子教育の再定義にチャレンジ中。
著書に『クリエイティブな校長になろう』（教育開発研究所）、『あなたの子どもが自立した大人になるために』（世界文化社）、『女性部下をうまく動かす上司力』（日本能率協会）などがある。 
Voicy：『平川理恵の教育・子育てのツボラジオ』https://voicy.jp/channel/304823

●細田 眞由美
埼玉県立高校の英語教諭、教育委員会、校長などを経て、2017年から6年間さいたま市教育長を務める。文部科学省中央教育審議会初等中等教育分科会 臨時委員、経済産業省産業構造審議会教育イノベーション小委員会委員、国立教育政策研究所評議員会委員、スポーツ審議会委員、日本ユネスコ国内委員会委員などを歴任。現在、兵庫教育大学客員教授、東京大学公共政策大学院講師、うらわ美術館館長を務める傍、様々な自治体の教育アドバイザーを行なっている。著書に『世界基準の英語力 ― 全国トップクラスのさいたま市の教育は何が違うのか』（時事通信社）。

各教科等の指導において、 思考力・判断力・表現力等の高次な資質・能力の育成が求められている。一方これまで入試等のために重視されてきた個別の知識 技能の指導は、 急速に動画やAIドリルによる学習への転換が進んでいる。 そこで今後、 高次な資質能力の育成のために、 子供一人一人が個別にも協働にも学ぶ探究的な学習を行うことがポイントとなる。 実現にはデジタル学習基盤が欠かせない。こうした授業はこの一年間で急速に進化しており、そのポイントを述べる。

＜プロフィール＞
教育工学、教育方法学、教育の情報化に関する研究に従事。 東京学芸大学教育学部教授、東京都教育委員会委員。中央教育審議会教員養成部会臨時委員、デジタル学習基盤特別委員会委員長代理、日本教育工学協会会長、日本教育工学会理事、 日本教育メディア学会理事など。 著書に 「学び続ける力と問題解決 シンキング・レンズ,シンキング・サイクル、そして探究へ」 など。 修士 (教育学) 博士(工学)

デジタルネイティブ世代の若き起業家たちは、既存の教育システムにとらわれず、自らの学びを創造し実践している。本セッションでは、若き起業家が登壇し、彼らがどのように学び、挑戦し、社会に価値を生み出しているのかを探る。従来の教育との違いや、起業を通じて得た知見、未来の学びのあり方について議論を深める。新しい学びの形を模索するすべての教育関係者にとって、これからのヒントになれば嬉しい。

＜プロフィール＞
●佐藤 昌宏
92年NTT入社。02年デジタルハリウッド株式会社執行役員に就任。日本初の株式会社立大学院の設置メンバーの1人として学校設立を経験。04年E-ラーニングシステム開発事業を行う株式会社グローナビを立上げ代表取締役に就任。09年同大学院事務局長や産学官連携センター長を経て、現在は同学大学長補佐に就任、専任教授として学生指導も行う。2017年には一般社団法人教育イノベーション協議会を設立、代表理事に就任。また、内閣官房教育再生実行会議技術革新WG委員、経産省未来の教室とEdTech研究会座長代理など教育改革に関する国の委員や数多くの起業家のアドバイザーなどを務める。著書に「EdTechが変える教育の未来」（インプレス）がある。

●山内 奏人
2001年生まれ、現在24歳。7歳よりプログラミング開始。11歳で国際プログラミングコンテスト優勝。2013年からスタートアップ業界に身を置き、2016年独立。2018年にレシート買取アプリ『ONE』をリリース。
2024年11月退職後、同年12月にあたらしいインターネット株式会社代表取締役就任。

多様な子どもがいることを前提としたインクルーシブ教育を実現するためには、マイノリティにとっての社会的障壁を解消する必要がある。本セミナーでは障害とジェンダーの観点から現在の学校における具体的な障壁やその障壁を解消するための実践について紹介や提案をし、共通点や交差性についてディスカッションをする。

＜プロフィール＞
●野口 晃菜
博士（障害科学）。戸田市インクルーシブ教育戦略官。インクルージョン実現のために実践―研究―政策を結ぶのがライフワーク。中央教育審議会 教育課程企画特別部会 委員など。共著に「差別のない社会をつくるインクルーシブ教育」（学事出版）など。

●中野 まこ
1991年、山口県岩国市生まれ。ウルリッヒ型先天性筋ジストロフィーのため電動車いすを使用している。小、中学校は地域の通常学校で学び、高校3年間は医療福祉施設に入所しながら隣接する特別支援学校で学ぶ。大学への進学を機に長時間の介助派遣が可能な重度訪問介護を使っての自立生活をスタート。教員採用試験不合格で就活に悩む中、自立生活センター十彩と出会い新卒で活動開始。2022年4月、代表に就任。障害者の自立支援、権利擁護活動、啓発事業等を行っている。全国自立生活センター協議会常任委員。障害平等研修フォーラム登録ファシリテーター。共著に、『差別のない社会をつくるインクルーシブ教育』（学事出版）など。

近年、不登校の児童・生徒が増加する中で、教員としてどのように関わるべきか悩む場面が増えている。励ましの言葉が逆効果となり、関わるほど子どもが離れていくこともある。本講演では、不登校の子どもが教員の言葉をどう受け止めているのか、また、「頑張って」「みんなも待っている」といった言葉が与える心理的負担について考察する。不登校には正解も不正解もなく、子どもの数だけ対応が異なる。本講演を通じて、教員や大人が不登校状態の子どもにできる対応を考え、より適切な関わり方を模索する機会としたい。

＜プロフィール＞
●山本 りか
2021年2月より毎朝8時からメタバース不登校の会「明るい不登校」をこれまでに約1400回以上開催、のべ20万人を動員。また、 LINEはグループ40以上、参加者のべ6500人以上が参加し、不登校の親子がつながれる場を提供している。Instagramほか、各種SNSでも情報発信 し、不登校家庭への支援を続けている。第一子を生後3か月で亡くし、長男（2019年・中3～）末娘（2021年・小3～）次男（2022年・中1～）が不登校となった経験から、「子どもの自殺を減らしたい」「母親に明るくなってほしい」を理念に活動。不登校の子どもとその家族が孤立や孤独にならないように安心して話せる場を作ることを使命としている。

●谷 正友
大手SIerを経て、2013年より奈良市役所。奈良市教育委員会事務局勤務、2022年奈良市役所退職。同年に一般社団法人教育ICT政策支援機構を設立、代表理事。2023年より文部科学省学校dx戦略アドバイザー。2024年より富山市教育DX政策監、JDiCE 日本デジタル・シティズンシップ教育研究会理事を務める。その他多数の県、市町村において、GIGAスクール共同調達、データ活用、セキュリティ支援等のコーディネーターを務める。コロナ禍の中で「明るい不登校」と出会い、経験を活かしたお手伝いをはじめる。

AI技術の飛躍的進化に伴い、学校教育は大きな転換期を迎えている。本講演では、中央教育審議会の臨時委員として学習指導要領改定に携わり、AIドリル「Qubena」を開発してきた経験を基に、テクノロジーと人間の役割分担や教育現場が果たすべき使命を論じる。また、校長や教育CIOとして培った知見を交え、AI時代の学習環境整備と新たな教育モデルの可能性を探る。最後に、これからの学校のあるべき姿を提言する。

＜プロフィール＞
北海道網走市出身。慶應義塾大学在学中から起業家として活動し、2010年にシリコンバレーで会社を設立。2012年には八王子で学習塾COMPASSを開校し、2014年よりAIドリル「Qubena」の開発をスタート。2019年、中央教育審議会の臨時委員に就任し、2021年には宮崎市教育CIOとして教育行政に携わる。翌2022年、東明館中学・高等学校の校長に就任し、2023年には学校法人東明館学園の理事長に就任。学習指導要領の改定に関わりながら、校長や教育委員会の立場で教育現場を実践の場とし、テクノロジーが担うべき領域と人間が担うべき役割の線引きを探求しつつ、我が国の目指す学校教育の在り方を模索している。

ＶＵＣＡ時代を生き抜くためには、逆境に立ち向かい自ら困難を乗り越えるアントレプレナーシップ精神が必要である。また、未来を切り開いていく上で、仕事と生きがいの接点を見つけることが大切である。そこで、キャリア探究こそが「なりたい自分になること」への第一歩と捉え、本校のグランドデザインに共感して頂いた上松恵理子博士（教育学）と連携し、中高一貫校の入り口である附属中学校の探究授業の進化に挑戦した。本講演は、ここに至る背景や具体的な内容についてお話させて頂く。

＜プロフィール＞
●上松 恵理子
現在、新潟リハビリテーション特任教授、 東京大学先端科学技術研究センター客員上席研究員 。中・高等学校の教員経験から時代に沿った教育のため教職に就きながら社会人入学で博士課程修了した後武蔵野学院大学准教授となる。総務省プログラミング教育推進委員となり全国の学校視察。また、文部科学省委託授業欧州調査主査となり海外の学校だけでも年間200校近い視察をした。2016年より国会議員からなる「教育における情報通信（ICT）の利用活用促進をめざす議員連盟」の有識者アドバイザーも兼任し、早稲田大学ビジネススクールでEMBAコース修了後は企業や自治体、学校のアドバイザー、情報処理学会データサイエンス教育委員会委員なども歴任している。

●生井 秀一
花王に入社し、営業部門を経てヘアケアブランドのマーケティングを担当、2021年にDX戦略推進センターを設立、花王のEC推進部長としてEC戦略を統括した。花王在籍時代には社長表彰を3度受賞し、24年間の花王人生に幕をとじた。2023年にキャリアトランスフォーメーションに挑戦。茨城県内の公立中高一貫校の「校長」を教員免許不問で公募するプロジェクトに応募。1645人の応募者の中からの3人に選ばれ2024年4月から民間出身者の校長として現職に至る。花王で培ったマーケティングスキルやアントレプレナーシップ精神を教育業界にも持ち込み、VUCA時代を生き抜く為の次世代人材育成に邁進している。

●草間 大史
茨城県出身の公立学校教員。2009年の採用時より、16年間で延べ700人を越える生徒と関わり、その成長に尽力してきた。様々なコーチから学んできたコーチングやチームビルディングの手法を用いて、個別最適かつ協働的な学びの実現に向けて教育活動に取り組んでいる。現在は、茨城県の併設型中高一貫校に勤務し、中学生が自信をもって自らの未来を切り開いていけるようにキャリア探究学習をプログラム化して展開している。

令和6年5月～10月に「文部科学省次期ICT環境整備方針の在り方ワーキンググループ（WG）」が開催され、報告書まとめが作成された。この報告書をもとに、次世代の学びにおけるデジタル学習基盤の在り方や更新および整備のポイントについて議論をすることで、自治体や教育関係者に向けて、ICT環境の整備に関する重要な示唆を提供し、今後の計画策定に活かしてもらうことを目的とする。 
また、現在、次年度のICT環境整備に向けて主要な3つのOSがそれぞれPRを展開し、教育分野におけるデジタル基盤の更新が進められている。WG委員もこのPR活動に出演し情報発信の役割を担っているが、委員は次世代のICT環境全体の推進者であるという重要な立場にあることから、OSの枠を超えてクラウドバイデフォルトの学びの有用性を伝える。本セミナーでWG委員の実務経験や議論の経緯をもとに、教育現場の実情に即したICT環境整備のあり方について、示唆に富んだ議論を展開する場を提供する。 
本セミナーでは、OS間の競争を超え、「いかにして子供たちの学びを支えるデジタル環境を適切に更新していくか」に焦点を当てたい。次期ICT環境整備の在り方を検討する中で、委員が議論した整備のポイントや課題を自治体や教育関係者が今後の施策に活かせるように知見を共有することを目的としたい。

＜プロフィール＞
●寺島 史朗
2001年文部科学省入省。初等中等教育局、大臣官房総務課等での勤務後、宮城県教育委員会教職員課長、在タイ日本国大使館一等書記官、高等教育局国立大学法人支援課企画官、橋本聖子オリンピック・パラリンピック担当大臣秘書官、総合教育政策局学力調査室長などを経て2024年4月より現職。GIGAスクール構想の推進、情報教育の振興、校務DXの推進、教育における先端技術の活用など、学校教育のデジタル化を幅広く担当。

●中村 めぐみ
小中学校教員、つくば市教育委員会指導主事を経て現職。文部科学省 デジタル教科書推進ワーキンググループ委員（2024年～）、学校DX戦略アドバイザー（2023年～）、教職員支援機構（NITS）評議員 などを務め、教育DXの推進に関わる。GIGAスクール構想の調査協力やICT環境整備の政策立案にも携わる。東京書籍 教育論文ICT部門 優秀賞（2017・2019年度）受賞、つくば市のプログラミング教育必修化推進、「みんなのコード」第1期生として実践活動を展開。共著『これならできる 小学校教科でのプログラミング教育』。EDIXやJAPET&CECフォーラム等で登壇し、ICT教育の普及に尽力。

●水谷 年孝
・春日井市教育委員会  教育研究所  教育DX推進専門官
・前 春日井市立高森台中学校・出川小学校  校長
・春日井市情報教育部会長、春日井市学校情報機器検討委員長として、春日井市の教育の情報化を長年推進
・文科省　初等中等教育局　視学委員、中央教育審議会　初等中等教育分科会　デジタル学習基盤特別委員会
次期ICT環境整備方針の在り方WG委員、学校DX戦略アドバイザー等を務める。

●木田 博
鹿児島市教育委員会教育DX担当部長。鹿児島大学教育学部教育学専攻修士課程修了。小学校教員として採用され、鹿児島市教育委員会学習情報センター指導主事・主幹、鹿児島県情報教育研修課係長、鹿児島市教育委員会学校ICT推進センター所長を経て現職。文部科学省学校DX戦略アドバイザーとして、全国の自治体の支援を行うとともに、中央教育審議会「次期ICT環境整備方針の在り方ワーキンググループ」や「教育データの利活用に関する有識者会議」、「学習eポータルに関する専門家会議」等の委員を務めている。

●石井 一二三
宮城教育大学卒業後、八戸市の小学校で教諭を務め、八戸市教育委員会で主任指導主事としてICT環境整備と研修支援を行う。現在、八戸市立江陽小学校の教頭として教育DXの推進に力を入れている。文部科学省の中央教育審議会初等中等教育分科会デジタル学習基盤特別委員会委員など、GIGAスクール構想やICT環境整備に関する委員を歴任。学校DX戦略アドバイザーとしても活動中。全国各地の情報教育セミナーで講演・指導助言を行い、新聞や著書への記事も多数掲載。ICT活用の普及と教育DXの推進を支援している。

昨今話題になっている「エデュテインメント」だが、そこにどのような意味があるのか。
エデュテインメントをきっかけにして、子どもたちの学びをどのように展開していくのか。
具体的な教室での実践例はどのようなものがあるのか。
最新の動向を踏まえながら、企業の方とディスカッションしていく。

＜プロフィール＞
●正頭 英和
立命館小学校教諭。桃鉄教育版エデュテイメントプロデューサー。関西大学大学院外国語教育学修了（外国語教育学修士）。京都市公立中学校、立命館中学校高等学校を経て現職。Minecraftを活用した授業が認められ、2019年のGlobal Teacher Prizeにおいて、世界150ヵ国以上、3万人のエントリーの中から、日本人小学校教員初となるTop10に選ばれ、「世界の優秀な教員10人」となる。主な著書に「世界トップティーチャーが教える 子どもの未来が変わる英語の教科書（講談社）」などがある。

●岡本 治樹
2009年に株式会社ケシオン入社後、企画部に配属。企業や学校の課題解決に取り組み、特に教育機関（大学・専門学校）の学生募集コンサルティングに15年以上携わる。現在は同社のマネージャーを務める。
企業と学校の接点の少なさに課題を感じ、2024年に新規事業として教育コンテンツ『SDGsラジオ』を立ち上げる。公立小中学校4,000校以上が登録し、企業のSDGsの取り組みを子どもたちに届ける仕組みを構築。現在は、学校向けの出張授業の推進や、企業の参画を促す企画提案に注力し、教育現場と企業をつなぐ新たな形を創出している。

（仮）
教育業界にとって、Z世代の中心である中学生～大学生は重要なターゲット層であり、彼らのSNS利用実態を理解することは、効果的なマーケティング戦略を立案する上で不可欠である。本講演では、Z世代の本音を探り、LINE公式アカウントやInstagramなどのSNSを中心に活用した成功事例を交えながら、各プラットフォームの特性を活かした情報発信の使い分けを徹底解説。
今後のZ世代向けマーケティング戦略において成果を最大化する新たな視点を明らかにする。

＜プロフィール＞
●篠﨑 淳
駿河台学園でのキャリアは2010年にスタート。駿台予備学校お茶の水校にて浪人生の学生指導を担当。その後、2012年に駿台模試部門に異動し、合格ライン判定、Z会やatama＋社との協業をはじめ、オンライン模試の導入に携わる。2022年には経営企画室に異動。入学説明会の申込獲得に向け、WEBマーケティングを中心にホームページやSEO施策、WEB広告の全体戦略を担当。現在は駿河台学園コーポレートPR部で、WEBに加えてSNS、オフライン広告、ブランディングの領域も担当し、広報業務を幅広く手掛けている。

●吉岡 伸悟
2020年にアイレップ（現Hakuhodo DY ONE）に新卒入社。以来、マーケティングプランニング・コンサルタントとして、教育、商業施設、金融、外食産業など、さまざまな業界における大手クライアント企業を担当。マーケティング戦略策定から各種ツールの導入、構築、活用までを一気通貫で支援することを得意とする。

デジタル・シティズンシップ教育の国際社会での位置付け、構成要素と日本における展開を解説し演習を行う。AI 倫理について学ぶ教材も紹介する。

＜プロフィール＞
鳥取大学大学院修士課程修了　教育学修士
関西大学大学院博士課程後期課程　在学
鳥取県教育委員会情報教育講師を経て現職、年間150校を超える小中高等学校を回り授業支援。メディア教育の研究、教材開発、執筆活動等
著書「はじめようデジタル・シティズンシップの授業2」等多数

教員の働き方が問題視されてから、数年が経つ。文部科学省をはじめ、各自治体や学校現場のご努力により、在校等時間の改善はみられているが、世間にしみついてしまった「教員＝ブラック」は払しょくできない。教員は本当にブラックなのだろうか？もし仮にブラックであるとするなら、どこを改善すればいいのだろうか？公立学校の先生と、元公立小学校の先生お二人との対話を通して、これからの教育がどうなっていけばよいか考える。

＜プロフィール＞
●庄子 寛之
ベネッセ教育総合研究所 教育イノベーションセンター 主任研究員。
元東京都公立小学校指導教諭。大学院にて教育心理学部を学ぶ。道徳教育や人を動かす心理が専門である。「先生の先生」として、教育委員会や学校向けに研修を行ったり、保護者や一般向けに子育て講演を行ったりしている。研修・講演は年間150回以上。講師として直接指導した教育関係者は1万5000人に及ぶ。著書に「自分で考えて学ぶ子に育つ声かけの正解」（ダイヤモンド社）など多数。

●渡邊 友紀子
元公立小学校教員、現教育系フリーランス。 2015年に東京学芸大学卒業。適応障害による休職を機に、苦しさをなかなか共有できない教員の現状を変えたいと感じるようになり、自身の経験に基づく助言をインスタグラムで投稿したところ話題となる。現在も、SNSや講演などで積極的に発信を続けている。著書に『学校がしんどい先生たちへ それでも教員をあきらめたくない私の心を守る働き方』（KADOKAWA）他数冊。

●佐々木 絵麻
教員9年目。東京学芸大学初等教育教員養成課程 A類美術選修出身。大学時代は女子ラクロス部に所属し、2016年には主将として100人規模の部員を束ね、日本一を目指した。卒業後は葛飾区の学校に6年勤務し、現在は千代田区の学校で勤務している。体育部に所属し、体育の研究をしている。教師道場部員1年目(体育科)

＜プロフィール＞
2001年文部科学省入省。初等中等教育局、大臣官房総務課等での勤務後、宮城県教育委員会教職員課長、在タイ日本国大使館一等書記官、高等教育局国立大学法人支援課企画官、橋本聖子オリンピック・パラリンピック担当大臣秘書官、総合教育政策局学力調査室長などを経て2024年4月より現職。GIGAスクール構想の推進、情報教育の振興、校務DXの推進、教育における先端技術の活用など、学校教育のデジタル化を幅広く担当。

＜プロフィール＞
筑波大学大学院を修了後、筑波大学助手、信州大学助教授、教授を経て、2020年より信州大学名誉教授。2015年度より継続的に文部科学省のICT活用教育アドバイザー派遣事業に携わり、現在は学校DX戦略アドバイザー事業企画調整委員会委員長を務める。長野県教育委員会、長野県内の市町村をはじめ、全国のICT教育を支援している。