＜講演情報＞
2050年カーボンニュートラルの目標実現に向けた我が国の動きと資源エネルギー庁の取組について紹介する。

＜講演情報＞
水素は幅広い分野での活用が期待されるカーボンニュートラルの実現に向けた鍵となるエネルギー。諸外国では水素サプライチェーン構築に向けた大胆な支援策が始まりつつあり、日本でも、2024年10月に水素社会推進法が施行された。本講演では、水素を巡る国内外の最新の動きについて紹介する。

＜プロフィール＞
2005年に経済産業省入省。エネルギーを取り巻く国内外の環境が激変する中、原子力政策、気候変動交渉、石油天然ガスの資源外交など、エネルギー・環境政策を中心に従事。米国留学を経て、新型コロナ感染症下の経済対策では予算編成・税制改正など担当。2020年のカーボンニュートラル宣言以降、グリーン成長戦略やGX政策の立ち上げ、企画に従事。2024年7月より現職で水素・アンモニア政策を担当。

＜講演情報＞
水素社会の実現に向けて、国が水素ステーションの重点地域を指定するなど、環境は少しずつ整いつつある。なかでも、商用車領域におけるFCVの普及は重要なステップになる。ただ、理想を描くだけでは届かない。インフラやコスト、社会的受容など、まだまだ乗り越えなければならない壁が多い。
今回は、トヨタがどのような視点で水素社会を見ていて、どんな戦略で挑んでいるのかを聞いてみたいと思う。理想と現実のギャップには何があるのか。産学それぞれの立場から、水素社会の“今”と“これから”を少し深掘りしてみたい。

＜プロフィール＞
●佐々木 一成
1987年東京工業大学卒業、1989年同大学院修士課程修了後、1993年スイス連邦工科大学チューリッヒ校にて工学博士号を取得する。1995年ドイツ・マックスプランク固体研究所招聘客員研究員として所属し、10年間の在欧後1999年九州大学・助教授に着任し、2005年教授、2011年主幹教授、2016年副学長として在籍中。燃料電池などの材料・プロセス研究に従事し、九大「水素プロジェクト」を先導。政府の水素・アンモニア政策小委員会委員長などを兼務。

講演者プロフィール
2001年東京大学経済学部卒。同年経済産業省入省。2006年米ジョージタウン大学留学。
2019年大臣官房グローバル産業室長、2020年製造産業局航空機武器宇宙産業課長、2022年経済産業大臣秘書官を経て、2023年より資源エネルギー庁新エネルギー課長（現職）。

＜プロフィール＞
●植田 譲
1995年3月信州大学理学部物理学科卒業。2004年4月東京農工大学大学院工学府入学。2007年卒業。同年4月、東京農工大学工学府特任助教。2008年4月，産業技術総合研究所特別研究員，2008年10月，東京工業大学理工学研究科特任助教，2010年8月，東京工業大学大学院理工学研究科 助教。2014年より東京理科大学 工学部電気工学科。現在，教授。工学部長。主に太陽光発電システム技術と系統連系・エネルギーマネジメントに関する研究に従事。博士(工学)。日本太陽光発電学会，日本太陽エネルギー学会 理事。応用物理学会，IEEEなどの会員。

●森田 健晴
1992年　積水化学入社　綜合研究所配属 高分子材料の研究開発
1996～1998年　カリフォルニア工科大学化学科　グラブス研学術派遣
1998年　積水化学工業（株）水無瀬研究所帰任
2006～2009年 高機能プラスチックスカンパニー機能樹脂事業部　開発主幹
2009年　NEDO　新エネルギー部　太陽電池G出向
2011～2013年 高機能プラスチックスカンパニー開発研究所
有機・無機ハイブリッド材料を用いたフレキシブル太陽電池の研究開発　グループ長
2013～2015年　高機能プラスチックスカンパニー開発研究所
フィルム型ペロブスカイト系太陽電池の研究開発　プロジェクトヘッド
2016～2023年　コーポレートR&Dセンター
フィルム型ペロブスカイト系太陽電池の研究開発　プロジェクトヘッド
2023年～現在　PVプロジェクトヘッド（社長直轄）

●金子 幸広
1980年北海道生まれ。2005年松下電器産業（現パナソニックHD）に入社。 半導体デバイス・材料の開発に従事。2015年11月よりベルギーimecにオンサイトマネージャーとして駐在。2019年よりペロブスカイト太陽電池の研究開発を担当。2021年10月より現職。東京工業大学にて博士(工学)取得。

●加藤 尚哉
京都大学工学部工業化学科卒業（高分子化学専攻）
大和証券、メリルリンチ、シティグループにおいて債権、不動産・事業再生等多数の投資案件に従事。その後独立系PEファンドの創業メンバーとしてバイアウト投資実務を経験。
2016年11月より京都大学インキュベーションプログラムにおいて本スタートアッププロジェクトの事業化推進責任者として活動。
2018年1月 エネコートテクノロジーズを共同設立、代表取締役に就任。2018年12月、京都大学イノベーションキャピタルが運営するファンドからシードラウンドの資金調達を実施し、事業を開始、現在に至る。

＜プロフィール＞
資源エネルギー庁や貿易経済協力局等での職務を経た後、2020年自動車課にてEV関連政策を担当。2021年からは英国大使館において幅広く日本の産業に関わる政策を担当し、2024年7月から現職。

＜講演情報＞
EVの普及等によるLIB市場の拡大においてパナソニックエナジーは先駆者として取り組んできた。一方で急激な市場環境変化等の新たな課題にも直面している。

不確実性の時代においても「サステナブル・グロース」、即ち事業での成功と持続可能な環境の実現の両立を目指し挑み続ける当社の戦略と取り組みを紹介する。

＜プロフィール＞
1990年に松下電器産業株式会社に入社後、現在では主流となっている高ニッケル系正極材料の開発に先駆して従事するなど、特にリチウムイオン電池領域において技術開発及びその事業化を主導。

2009年からパナソニック株式会社　エナジー社　技術開発センター所長を務めた後、2018年にテスラエナジー事業部長および北米法人社長を兼務し北米での車載用リチウムイオン電池事業の勃興をけん引。

2021年10月より副社長/CTOとして技術・知財・製造・品質・調達・物流・環境など幅広い領域を統括し、2025年より現職

＜講演内容＞
ワット（電力）とビット（情報）の融合を通じて、GXとDXを同時に進める構想が、産学官連携の下で動き始めています。
本セッションでは「ワット・ビット連携技術の全体像」「AI×通信×電力インフラの連携」「制度設計の最前線」などを共有し、次世代社会インフラの具体像を提示して参ります。

＜プロフィール＞
●モデレーター 竹内 純子
2012年より独立の研究者としてエネルギー・環境政策の研究・提言活動に従事。2018年にはU3イノベーションズ合同会社を創業。共同代表を務め、政策提言とビジネス両面からエネルギー問題に取り組む。
東京大学大学院工学系研究科にて博士（工学）。

●清水 淳太郎
2000年 4月 通商産業省（現経済産業省）入省。 産業政策局 調査課
2002年 6月 大臣官房企画課 法令審査専門官
2004年 6月 製造産業局自動車課 課長補佐 ※自動車リサイクル法の施行を担当
2006年 8月 海外留学（米国）
2008年 6月 産業技術環境局環境政策課 課長補佐 ※温暖化対策担当
2011年 8月 日本貿易振興機構（JETRO）ムンバイ事務所 次長
2013年 6月 資源エネルギー庁 長官官房 総合政策課 課長補佐 ※エネルギー対策特別会計担当
2014年 6月 経済産業政策局経済産業政策課 政策企画委員
2015年 7月 大臣官房秘書課 政策企画委員
2016年 6月 同課 人事企画官
2019年 7月 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課長
2021年 7月 大臣官房参事官（自動車・再生可能エネルギー担当）併　自動車戦略企画室長
2022年 7月 製造産業局自動車課長
2024年 7月 大臣官房業務改革課長　兼　組織経営改革統括調整官
2025年 7月 現職

●村井 純
工学博士。1984年日本初の大学間コンピュータネットワーク「JUNET」を設立。1988年インターネットに関する研究コンソーシアム「WIDEプロジェクト」を発足させ、インターネット網の整備、普及に尽力。初期インターネットを、日本語をはじめとする多言語対応へと導く。内閣官房参与、デジタル庁顧問、他各省庁委員会主査等を多数務め、国際学会等でも活動。

●丹波 廣寅
2004年、Vodafone（現ソフトバンク）に入社。
コンシューマー向けサービス企画、法人企画、移動機検証・品質部門、商品企画・プログラムマネジメント部門を担当。
後に商品戦略・戦術立案、商品企画、開発プロセス構築・運営、検証・品質管理、技術検討・仕様作成、法人関連向け企画部門の本部長を歴任。
現在は次世代技術開発本部長として次世代社会インフラ構想の実現に向けたプロジェクトを推進。
他、SB Intuitions株式会社 代表取締役社長 兼 CEO、VANTIQ Inc.役員、SAIMEMORY株式会社 取締役、一般社団法人 日本IT団体連盟 国家データ連携基盤プロジェクト プロジェクト長を兼任。

＜講演内容＞

※後日公開

＜プロフィール＞
●土谷 大
マッキンゼーのアジア地域におけるサステナビリティおよび先端産業グループの中核メンバーであり、クライメートテクノロジーおよび半導体領域のリーダー。各業界における事業戦略の策定、海外展開、デューデリジェンスなど幅広いプロジェクトを国内外で主導する。マッキンゼー入社前は、米国でクリーンテックー企業を経営。九州大学水素エネルギー国際研究センター客員教授。慶應義塾大学理工学部（学士）卒業、ハーバード大学博士課程（PhD）修了。

●長尾 亙
1993年住友重機械工業株式会社入社、環境、エネルギープラント設備の技術開発、建設プロジェクトに従事。2017年よりエネルギープラントの営業、2020年よりLAESの営業を担当し、2022年よりLAES商用実証機のプロジェクトマネージャー、2024年より現職。

●寒野 毅
1995年3月、大阪大学工学部卒業。同年、住友電気工業株式会社に入社。1998年よりレドックスフロー電池の主にセルスタックの設計、開発を担当。2024年より新型レドックスフロー電池システムの開発に従事し、2025年4月より現職。

●岩田 貴文
2013年より経済産業省にて、エネルギー政策や産業技術政策等に従事した後、 2019年に退職し起業し、2022年に関西電力に会社売却をした。その後、2023年5月、ESREE Energy株式会社を設立し、今に至る。
東京大学大学院工学系研究科社会基盤学専攻 修了
仏Ecole des Ponts ParisTech 経済・金融専攻 修了

＜講演情報＞
洋上風力発電政策について、再エネ海域利用法に基づく着床式洋上風力発電を中心とした案件形成の状況と、今後加速的に導入をはかっていく浮体式洋上風力発電の政策現状等について、サプライチェーン形成や人材育成といった産業政策の観点からも説明を行う。

＜プロフィール＞
2006年経済産業省入省、ネットワーク事業監視課（電力・ガス取引監視等委員会）課長補佐、経済産業大臣政務官秘書官、電力安全課課長補佐、福島復興推進グループ企画調査官等を経て、2024年7月より現職。

＜講演情報＞
NEDOが推進するグリーンイノベーション基金事業をはじめとした技術開発・実証事業の最新状況を説明するともに、今後の技術開発の方向性を示す技術開発ロードマップの策定状況等について紹介する。

＜プロフィール＞
2007年NEDO入構。中小企業等が有する技術の実用化開発を支援する事業、機構全体の運営業務、人事関連業務の担当や、経済産業省への出向（研究開発関連予算の要求・執行とりまとめ業務）等を経て、2021年より風力発電分野のナショナルプロジェクト推進業務に従事。2024年7月より現職。

＜プロフィール＞
●Gillian Martin

●Michelle Quinn
Michelle was appointed Director of Offshore Wind in April 2023. From August 2024 until January 2025 she covered the post of Director General Net Zero on an interim basis.
Michelle has held various policy and delivery posts across the Scottish Government. While working at Transport Scotland, she held the post of Director of Major Projects and was responsible for the design, development, promotion, procurement and construction of the motorway and trunk road programme. She was also responsible for all procurement activity across the Agency. In recent years, Michelle has held the posts of Principal Private Secretary to the First Minister of Scotland and Interim Chief Executive at Transport Scotland. Michelle is a graduate of Queens University Belfast, a Fellow of the Institution of Civil Engineers and has completed the Major Projects Leadership Academy at Oxford University's Said Business School.

＜講演情報＞
第7次エネルギー基本計画では2040年に再エネ比率4－5割を目指すことが掲げられ、洋上風力はその切り札とされる中で、洋上風力事業は世界的に様々な困難に直面している。日本での洋上風力をけん引するJERAグループの洋上風力事業への取り組みを紹介する。

＜プロフィール＞
1987年三菱重工業に入社。事業用火力発電向けの営業を経て2002年から風力発電タービンの営業、事業戦略、事業開発を担当。2014年、べスタス社（デンマーク）との対等出資による合弁企業MHI Vestas Offshore Wind社設立に伴い最高戦略責任者（CStO）としてデンマークに駐在する。6年間にわたり事業戦略、広報・マーケティングおよび政策提言を統括したのち帰国し、アジア太平洋地区の営業を統括する。2021年に、べスタス社の日本総代理店として新たに三菱重工との間で設立されたMHIべスタスジャパンの代表取締役社長として陸上、洋上風力タービンの販売を促進した。2025年4月にJERA執行役員国内洋上風力担当に就任（現職）。2020年5月から日本風力発電協会（JWPA）の副代表理事。

＜プロフィール＞
2000年に通商産業省に入省後、情報政策やエネルギー政策などを歴任し、直近では、2024年6月まで内閣官房内閣参事官としてデジタル市場における競争やイノベーションを促進するため政策立案を担当。昨年7月から燃料環境適合利用推進課長としてＣＣＵＳ政策の企画・立案を推進。

＜講演情報＞
石油資源開発(JAPEX)は、政府による先進的CCS事業の選定を受け、国内外3地域において、2030年の事業開始に向けて取り組んでいます。各地域の取り組みのうち、苫小牧地域を例として現在の取り組み状況や課題などをご紹介します。

＜プロフィール＞
福岡県出身、博士(法学)・MBA
1986年 石油資源開発(株)入社
海外事業(オマーン、米国、カナダに駐在)・人事・秘書・法務などを経て2022年から国内カーボンニュートラル事業を担当

＜講演情報＞
株式会社INPEXは、今年2月に発表した長期戦略ならびに中期経営計画である「INPEX Vision 2035『責任あるエネルギー・トランジションの実現』」の下、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向け、CCS/水素をコアとした低炭素化ソリューションを提供している。当社が国内外で展開しているCCS事業の紹介ならびに今後の展望について説明する。

＜プロフィール＞
1993年に帝国石油株式会社（現株式会社INPEX）に入社。INPEXが主導するオーストラリアでのイクシスLNGプロジェクトにおいて、LNG製造・出荷設備の設計・建設・試運転・操業に携わり、LNGの安定生産に向けた体制構築に寄与。2021年3月より水素・CCUS事業開発室ジェネラルマネージャー、2024年1月より水素・CCUS事業開発本部長、2025年4月より低炭素ソリューション事業本部長（現職）。2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向け、当社の長期的な戦略、中期経営計画であるINPEX VISION 2035において掲げているCCSを通じた国内外でのクリーン水素/アンモニア供給の事業化を推進している。

＜講演情報＞
幅広い産業分野へのCCUSの社会実装に向けて、三菱重工グループは自社製品・技術の活用やパートナリング等、グローバルに活動を展開している。本講演ではCCUSの事業展望と果たすべき役割、三菱重工グループの主要な取り組みについて紹介する。

＜プロフィール＞
1994年、三菱重工業株式会社に入社。排煙脱硫装置の設計及び開発に取り組み、2003年以降、多数の海外プロジェクトに責任者として携わる。2021年、Mitsubishi Power India Private Ltd. 社長。2023年、総合排煙処理システム（AQCS）事業部長代理を経て、2024年4月より現職としてCCUS事業伸長に取り組み、現在に至る。

＜講演情報＞
カーボンニュートラル社会の実現に向けて、CCUの1つであるe-メタンが次世代エネルギーとして注目されています。都市ガスのカーボンニュートラル化の鍵となるe-メタンとCCS等を連携させたCO2バリューチェーン構築に向けたDaigasグループの取り組みを紹介します。

＜プロフィール＞
1989年東京大学経済学部卒業、通商産業省入省。2017年７月内閣府大臣官房審議官（原子力被災者生活支援チーム担当）、2018年7月公益社団法人福島相双復興推進機構専務理事兼事務局長、2021年7月経済産業省大臣官房福島復興推進グループ長、2023年7月中小企業庁長官を歴任し、2024年7月に経済産業省を退官。2025年1月に大阪ガスへ入社し、顧問を経て2025年4月より現職（常務執行役員　カーボンニュートラル推進統括担当）。北海道出身。

＜講演情報＞
2050年カーボンニュートラル達成のためには、徹底したCO2排出削減に加え、CO2を資源として活用するカーボンリサイクル、即ち、「循環炭素社会」の実現が重要である。本講演では、カーボンリサイクルの展望と課題について、最新の情報とともに民間ベースの業種横断プラットフォームである一般社団法人カーボンリサイクルファンドの活動も交え紹介する。

＜プロフィール＞
1980年 石川島播磨重工業株式会社（現：株式会社IHI）入社。2007年 同社航空宇宙事業本部民間エンジン事業部長、2008年 株式会社IHI航空宇宙事業本部副本部長、2013年 同社常務執行役員航空宇宙事業本部長、2016年 同社代表取締役社長、2020年 同社代表取締役会長、2024年 同社取締役会長（現）。2023年6月 一般社団法人カーボンリサイクルファンド会長に就任。

＜講演情報＞
「地上の太陽」とも称される未来のエネルギー、核融合（フュージョン）エネルギー。その特性と実現に向け、世界7極が連携して進める地球最大級の国際プロジェクトITER計画、そしてその最新の建設進捗について紹介します。

＜プロフィール＞
ITER機構 首席戦略官としてITER計画における全体戦略の立案策定に２０１８年より従事、２０２４年の新ベースライン提出後はITER建設プロジェクト室長として建設全体のプロジェクトマネジメントオフィスを統括。

参画前は、米系戦略コンサルティング企業にてテクノロジーセクタ向け経営戦略コンサルティングサービスに従事。専門は、イノベーション、R&D、DX、組織変革及びグローバリゼーション。

それより以前は日系通信企業にて中国における新規事業開発及び南インド支店長として現法経営に従事。他、日本・アジアのテック系スタートアップへのアドバイザリー/エンジェル投資等に携わる。

筑波大学第三学群国際総合学類卒、香港科技大学経営大学院卒（MBA）

＜プロフィール＞
●モデレーター 渡辺 博人
ITコンサル、Big4の総合コンサルティングファームでのエネルギー･SustainabilityのJapan Leadを経て現職。電力・ガス・エネルギー業界に精通し、同業界においてM&A（合併、買収）、持株＆分社化などの再編局面におけるプロジェクトを数多く経験。また、Sustainability文脈では、産業間連携CCUS実証、CNK協議会の次世代エネルギー拠点化構想、脱炭素先行地域実証支援等の、地域脱炭素に関する企業間連携による産業の枠を超えた取り組みを多数支援。
世界経済フォーラム（WEF）のJapan Roundtableにファシリテーターとして登壇

●田口 昂哉
みずほ銀行、国際協力銀行（JBIC）、PwCアドバイザリー（M&A）、第一生命、スタートアップCOOなどを経て株式会社Helical Fusionを共同創業。
学研究科（倫理学）修了
京都大学修士（文学）

●北島 誠二
１９９２年３月　慶応義塾大学卒業。同年４月　住友商事株式会社に入社し海外向け通信プロジェクト関連の営業・事業投資に従事。
台湾留学、中国駐在を経て海外再生可能エネルギー投資事業に従事。在英国事業会社の経営に携わった後帰国し、海外インフラ事業部長に就任。２０１８年より欧州インフラ事業部門長（ロンドン在）、２０２１年に帰国し、新たに設立されたエネルギーイノベーション・イニシアチブの立ち上げを行う。2023年に執行役員、2024年にエネルギーイノベーション・イニシアチブSBU長に就任し、現在に至る。

●中原 大輔
東京大学 工学部機械工学科、新領域創成科学研究科修士卒。修士時代の研究テーマは熱流体。Arthur D Littleにて、重工/エンジニアリング企業や化学企業などの技術マネジメントや新事業プロジェクトに従事したのち、経営共創基盤にて、電力会社の経営改革に5年間関与。また、並行して大学の技術・知財を活用した大学発スタートアップ育成や創業を支援。2022年4月より京都フュージョニアリングにて、経営企画として事業方針、組織構築、知財を含む技術戦略をリード。日米英を中心とした海外フュージョンエネルギー関係機関（公的機関、スタートアップ）との事業開発、渉外、共同開発を推進している。一般社団法人フュージョンエネルギー産業協議会（J-Fusion）の実行委員長・事務局長も務める。

＜講演情報＞
As the global race to commercialize fusion energy accelerates, the fusion industry stands at a defining inflection point. This keynote will lay out an ongoing blueprint for deploying commercial fusion power, highlighting the advancements across policy, regulation, investment, and technology. It will explore how technical breakthroughs are unlocking acceleration, how regulatory approaches can enable faster deployment, and how strategic public and private investments are catalyzing progress. The talk will also spotlight the critical role of a growing fusion supply chain and global ecosystem of suppliers, partners, and manufacturing innovators working to scale. As countries and companies compete to lead in fusion, this address will chart the path to making fusion a reliable, scalable, and commercially viable clean energy source in the next decade.

＜プロフィール＞
Caroline joined the FIA in 2022 after working at a nonprofit where she coordinated economic empowerment and conflict resolution programs in the Middle East and North Africa. She also worked at a think tank in Washington D.C. that specializes in international conflict resolution, foreign trade policy and security. Caroline graduated with honors from the University of North Carolina at Chapel Hill where she earned degrees in Economics and Peace, War and Defense. She lives in Washington, D.C.

＜プロフィール＞
三菱重工業株式会社を経て2015年にBCGに入社。
BCG気候変動・サステナビリティグループ 日本リーダー。産業財・自動車グループ、コーポレートファイナンス＆ストラテジーグループのコア・メンバーでもある。中長期戦略策定と実行、事業プロセスと組織設計、営業改革、事業分割や企業合弁および新会社の事業計画策定と立上げなどのプロジェクトを手掛けている。

＜プロフィール＞
●Mireia Vilaplana
持続可能性、国際気候政策、気候資金、カーボン市場の分野において20年のプロジェクトリーダー経験を有し、公共機関や民間企業の脱炭素戦略の策定、能力構築、気候政策およびカーボン市場の分析などに従事。
現在、NTT DATAのサステナビリティ・気候変動・自然環境担当ディレクターとして、グローバルチーフサステナビリティビジネスオフィスの一員として活動。NTT DATAのサステナビリティ戦略を支援し、気候および自然環境に関するグローバルなアクションを推進するためのパートナーシップ構築に注力。

＜講演情報＞
近年では、資源制約・環境制約に対応するため、資源の効率的・循環的な利用と付加価値の最大化を図る、サーキュラーエコノミーへの移行が喫緊の課題となっている。本講演では、我が国における資源循環経済政策の最新動向についてご紹介する。

＜講演情報＞
ユニリーバは世界最大級の消費財メーカーとして、ラックス、ダヴ、ジフなどのブランドを展開。「輝く毎日をすべての人に」というパーパスのもと、環境・社会、働き方の課題にも早くから取り組む。サステナビリティのゴールと日本での取り組みをご紹介。

＜プロフィール＞
筑波大学国際総合学類卒業。高校時代にスウェーデンに留学したことがきっかけで、2006 年にイケア・ジャパンへ入社。17年在籍し、主にマーケティング、コミュニケーションに携わる。カントリーコミュニケーションマネジャーを 7年経験した後、2023年ユニリーバ・ジャパンへヘッド オブ コミュニケーションとして入社。社内外のコミュニケーション、Corporate Affairs の責任者を務める。

＜講演情報＞
実践が進みつつあるサーキュラー・エコノミー（CE）の深化と製造業の進化をめぐり、東京大学のモデレーターとの対話を通じて、パナソニックホールディングスとデンソーのキーマンが実践の現場から得た知見や課題を共有します。
CEに取り組むきっかけや意思決定の背景、成長と両立するための要素、そして動脈産業と静脈産業の融合といった多角的なテーマを掘り下げながら、各社のリアルな取り組みを語り合います。
アカデミアと産業界が交差するこのセッションから、持続可能な製造業の未来像が浮かび上がります。

＜プロフィール＞
●梅田 靖
東京大学大学院工学系研究科精密機械工学専攻博士課程 修了。博士（工学）。東京大学工学部助手、講師を経て、1999年4月より東京都立大学大学院工学研究科機械工学専攻 助教授、2005年2月より大阪大学大学院工学研究科機械工学専攻 教授。2014年1月より東京大学教授、2019年4月より現職。
専門はライフサイクル工学、サステナブル・マニュファクチャリング、次世代ものづくり、設計学、メンテナンス工学。主な著書に『サーキュラーエコノミー 循環経済がビジネスを変える』（勁草書房）など。

●奥田 英樹
1998年大阪府立大学卒業、株式会社デンソー入社。メカエンジニアとして、自動車部品の開発～量産・世界一シェア達成を経験。2009年より手術支援ロボット事業の立上げ・売却をメディカル事業室長として経験。2013年手術室のIoT化を着想し、東京女子医科大学ら5大学11社とスマート治療室の研究に従事。2018年東京女子医科大学より博士(医学)取得。2019年事業化加速のため、カーブアウトし(株)OPExPARKを設立。2022年大手商社からの資金調達を期にデンソーに帰任、新事業の柱として自動精緻解体を提案し、2023年サーキュラーエコノミー事業開発部を立上げ。2024年より36機関が連携した動静脈融合のBlueRebirthプロジェクトを開始し現在に至る。

●松田 源一郎
名古屋大学大学院 工学部量子工学科卒（修士）。2001年松下電器産業入社後、システムLSIの回路設計に従事。2015年より家電リサイクル技術の開発を担当。近年、サーキュラーエコノミー型事業としてリファービッシュ（機器再生）に注目し、破砕を中心とした資源循環システムを変革すべく、AI・ロボティクス技術を活用した自律分解システム開発を進めている。

＜講演情報＞
サプライチェーンマネジメントとは、調達・生産から販売に至るまでの供給プロセス全体を最適化するための手法です。本講演では、その実現に向けた「あるべきアプローチ」と、サプライチェーンマネジメントを武器に「持続可能な競争優位を確立するための考え方」、その「ベストプラクティス」を解説します。

＜プロフィール＞
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修了後、富士総合研究所、みずほ情報総研を経て現職。

サプライチェーン／ロジスティクス領域を中心に、長期ビジョン、経営計画、成長戦略、新規事業開発、DX戦略、M&A戦略、構造改革、リスクマネジメントをはじめとする多様なコンサルティングを展開。

経済産業省「フィジカルインターネット実現会議」委員、国土交通省「2030年度に向けた総合物流施策大綱に関する検討会」構成員、内閣府「SIP スマート物流サービス 評価委員会」委員長などを歴任。

近著に、『サプライウェブ』、『ロジスティクス4.0』、『ロジスティクスがわかる』、『DXビジネスモデル』など。

＜講演情報＞
不確実性が恒常化する世界で、サプライチェーンに関わる現場、部門、自社内での調和だけでは、突発的な事象に対する対応が困難です。本講演ではSAPが提供するソリューションにより社内外をにおける垂直水平統合によるサプライチェーン改革を顧客事例と合わせてご紹介します。

＜プロフィール＞
1996年大学卒業後、国内総合総社にて社内IT及び海外ソフトウェア代理店ビジネスを担当。
2005年よりSAPジャパン株式会社に入社し、素材化学産業の営業業務及びSCM関連のビジネスを携わる。
2022年よりSCM事業、2024年よりS/4HANAを含むエンタープライズクラウド事業本部統括
の責任者を務める。

＜講演情報＞
現在のサプライチェーンをとりまく事業環境においては、人間中心の視点とAIの活用が不可欠である。本セミナーでは、SCMに関わる人の創造性・判断力と、機械学習や生成AIの分析・予測力を融合し、循環型・持続可能なSCMを実現するためのアプローチをご紹介する。

＜プロフィール＞
25年以上にわたりサプライチェーンマネジメント（SCM）コンサルティングに従事。クニエにおけるSCMおよびS&OPのコンサルティングサービスをリードし、パートナーとのアライアンス関係の構築、クライアントエンゲージメント役割にも従事。SCMの企画構想、データ分析、プロジェクト計画、実行、管理までを手掛ける著書に「ダイナミックサプライチェーンマネジメント」、「フォーサイト起点の社会イノベーション」がある。

＜講演情報＞
激変する経営環境下で、持続的成長の鍵を握るのは、全社レベルでの変化対応力と意思決定の質です。本セッションでは、エンタープライズデータを活用した組込型AIやAIエージェントにより、サプライチェーン全体のレジリエンスと戦略的柔軟性を高める最新アプローチを、具体的なユースケースとともにご紹介します。

＜プロフィール＞
企業向け業務アプリケーションを中心に、IT業界にて28年以上の　経験を持ち、特にERP、CRM、SCM、BIなどの業務ソリューションをコアとしたビジネスの経験を有します。
2023年より、日本オラクル クラウド・アプリケーション統括にて、ソリューション戦略統括の責任者として、ソリューション面を中心に推進している。

主な業務内容
エンタープライズビジネスアプリケーション事業推進
グローバルクライアント支援
パッケージ製品事業（SCM, CRM, Digital Marketing)
インダストリーソリューションビジネス推進、主に製造、自動車
ビジネスコンサルティング＆ITデリバリー

主な在籍企業
Oracle
SAP
IBM
Dell Technologies

＜プロフィール＞
● 大平 裕介
2016年に慶應義塾大学卒業後、新卒でA.T. カーニーに入社。主にコスト改革、事業戦略策定などに従事し、2018年に当時最速でアソシエイトに就任。コンサルタント時代の経験から、企業が非連続的な成長を遂げるためにはテクノロジーの力で企業のコスト管理機能を抜本的に変革する必要があると感じ、起業を決意。2019年2月、株式会社Leaner Technologiesを創業し、現在に至る。

＜プロフィール＞
●阿部 峻也
2013年4月アビームコンサルティング株式会社に入社。
SCMセクターに所属し、需給、生産領域を専門に業務改革、システム導入プロジェクトを多数経験。
2024年4月よりSCM改革戦略ユニットに所属し、現在に至る。

●萩原 康仁
慶應義塾大学大学院　理工学研究科 修了　
株式会社キーエンス 入社
株式会社リブ・コンサルティング 入社
アスエネ株式会社 入社
キーエンスでは製造業向けの検査用カメラを販売。半導体・電子デバイス業界の大企業の営業担当として従事。新製品のセールス・マーケティングの施策立案・実行などの業務を経験。
リブ・コンサルティング入社後は幅広い業界に対し、事業戦略立案・実行支援、マーケティング＆セールス体制構築、営業組織の立ち上げ支援などに従事。
アスエネ入社後はGHG排出量クラウドサービス「アスエネ」（旧：アスゼロ）の事業立上げ～事業開発を担当し、様々な業種の企業のCO2排出量の算定、CDP回答支援、SBT目標策定、TCFDシナリオ分析などを実施。キーエンス、リブを経て得た製造業の業界知見を活かし、脱炭素支援を包括的に担当。

●村上 建治郎
ソニー子会社にてデジタルコンテンツの事業開発を担当。その後、米バイオテック企業にて日本向けマーケティングに従事、2007年から米IT企業シスコシステムズにてパートナー・ビジネス・ディベロップメントなどを経験。
2011年に発生した東日本大震災で災害ボランティアを続ける中、被災地からの情報共有の脆弱性を実感し、被災地の情報をリアルタイムに伝える情報解析サービスの開発を目指し株式会社Specteeを創業。著書に「AI防災革命」(幻冬舎) /「2040年の防災DX」（講談社）

＜プロフィール＞
●モデレーター 田中 大海
大手家電メーカーにて購買・生産・SCM関連業務、情報システム部門を経験後、コンサルティングファーム、M&Aアドバイザリーファームなどを経て現職。戦略策定から改革の実行、定着とさらなる後続活動へのつなぎまでを対象とする。
主に製造業における多数のプロジェクトマネージャーやコンサルティング営業、組織やソリューションの立ち上げを経験。業務・システム、経営と現場のバランスや整合を意図したコンサルティングを得意とする。書籍・雑誌などにも多数寄稿している。

●大冨 昌則
1991年3月、慶応義塾大学経済学部卒業。石川島播磨重工業株式会社（現株式会社IHI）に入社。
国内、海外（ニューヨーク，モスクワ，シンガポール）にて一貫して調達業務に従事した後、2021年4月より中国総代表となる。2024年4月から調達企画本部長となり、現在に至る。

●津田 裕大
兵庫県西宮市生まれ。Webコンサルティング会社でのUI/UXデザイン、営業代行会社での営業・セールスチームのマネジメント業務、法人向けWebコンサルティング企業の起業・経営等を経験。その後2018年9月、Resilireを創業。世界を変える30歳未満が選ばれるForbes JAPAN 30 UNDER 30 2022及びForbes Asia 30 UNDER 30 2023に選出。