人的資本経営の推進の中でオフィスは「経費」ではなく「投資」として認識されるようになってきた。人財を役者に例えたらオフィスは「舞台」。人財が輝く自分たちらしいオフィス（舞台）造りも競争となってきている。名古屋をベースにした企業のオフィス戦略を探ってみます。

＜プロフィール＞
●金 英範
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。
モルガンスタンレーや日産自動車など日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。働き方変革、不動産戦略、オフィス変革、ファシリティコスト削減、DX推進、社員サービス革命など 、総務予算つくりから経営稟議、社内展開など合わせ技を実践。
2019年に（株）Hite&Co.を設立し、戦略総務コンサルティング（伴走型）、プロジェクト企画計画支援、総務組織改革、総務教育プログラムなどを中心に30社以上の顧客実績も持つ。
「総務の山田くん。」「公式ガイド ファシリティマネジメント」「戦略総務ハンドブック」などの著者としても知られる。JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）、FOSC（総務コミュニティ）などでのリーダーシップ、全国の企業総務部を集めた企画イベントなども実践する。MCR、認定ファシリティマネジャー、一級建築士。

●坂本 俊一
野村證券株式会社、野村ホールディングス株式会社で営業・総務・社内SE・財務を経験後、2019年に日本電気株式会社に転じ、働き方改革・オフィス改革プロジェクトを推進。ワークプレイス戦略をリード。2024
年７月に株式会社SHIFTに参画し、同年9月より現職。「人的資本投資に貢献するオフィス」の実現とDXを通じた総務領域の変革を推進。

●富田 誠
2004年2月　本社の総務担当に異動。
同部署で庶務業務や法務業務などに従事する中で、2012年に「月刊総務」で紹介のあった『FMクレドセミナー』で「ファシリティマネジメント」に出会い、総務業務における「ファシリティマネジメント」の必要性を痛感。
同年9月に「認定ファシリティマネジャー」資格を取得し、継続的に知識の習得を行うとともに、自社への浸透に努める。
本年5月、総務部内に「ファシリティ統括課」が創設され、同部署に異動。同部署のメンバーとともに、本格的な社内体制の構築に注力しています。

総務がコストセンターからバリューセンターを目指すには、価値を提供しなければならない。総務にしかできない、総務がやるべき価値提供とはいったい何なのか。二社の先行事例から、目の付け所、仕掛け、その効果について、学んでいこう。

＜プロフィール＞
●豊田 健一
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、（一社）FOSCの代表理事、（一社）IT顧問化協会の専務理事、（一社）日本オムニチャネル協会のフェローとして、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

●都築 延枝
社員が働く環境をより快適で生産性高いものにするため、ワークプレイスデザインやリニューアルを推進。
ファシリティマネジメントの視点から、社員の多様な働き方に対応する環境整備や、コミュニケーションを活性化する仕組みづくりに取り組んでいる。

●林 万由弓
2007年にトヨタコネクティッド入社。WEB企画、e-コマース、人材開発を担当した後、人事総務部企画総括室長として総務・広報・業務改善を統括。企業理念やビジョンを“体感できる空間”として具現化するオフィスリノベーションを企画・推進し、組織のアイデンティティ醸成に寄与。
現在はチーフカルチャーコンサルタントとして、働く環境を起点にカルチャーやイズムを体現できる仕組みをデザインし、ボトムアップで組織文化を育てるプロジェクトを牽引。
社員同士の創発を引き出すイベント企画やコミュニケーションデザインにも注力し、エンゲージメント向上と組織活性のドライブ役を担う。

総務部は総ての部門と違和感なく協業できる部門ですが、視野を広げたり力量を拡張することは簡単ではありません。この講演では、総務部門と様々な部門との「掛け算トーク」をもとに、総務の可能性を広げるきっかけを提供します。

＜プロフィール＞
●高橋 応和
新卒で株式会社オンワード樫山に入社。本社人事部配属となり、制度企画や労務を中心に担当。2008年に本社総務部に異動し、庶務だけでなくBPRやBPOを担当。2016年、株式会社トライステージに移籍し、総務領域のほか、法務領域や情報システム領域の一部を担当し、バックオフィス業務フロー全体を体得。2019年、合同会社DMM.comに移籍し総務部門を管掌。2022年から地方創生事業にも参画、2023年から合同会社EXNOAの総務部門も兼務管掌し、現在に至る。また、プライベートでは、総務担当限定のコミュニティを主宰し６年間継続中。

●安藤 芳樹
立教大学卒業。ADK他広告業界にて営業・支社長・役員を歴任後、医療系食品メーカーで経営企画執行役員としてＭＶＶ刷新、業務DX、KPI設計を推進し、3年で売上を10億円から20億円へと倍増させる。2021年に独立し、現在はCOO代行としてドラッカー知見を活用して経営と現場をつなぐ“見える化”支援を展開。可視化のために作成したパワポは３万枚を超える。独自開発の「セブンチャート仕事術」を活用し、経理・人事・営業など部門横断の課題を図解で整理。特に社内規定や業務マニュアルのチャート化により、内勤スタッフ間の誤解と手戻り作業を激減させ、年間人件費効率を94万円／人、改善した事例もある。著書「チャートで考えればうまくいく」は国内のみならず台湾・香港・中国でも発売される。

「総務」が変われば会社が変わる。変化しつつある総務の評価。求められる考え方が「戦略総務」です。経営を支える戦略総務の実践者になるために必要な「必須アイテム」の習得と、その実践手法をお伝えします。

＜プロフィール＞
1985年岡山理科大学を卒業後、松下電器（当時）に入社。その後、様々な職種を経験。総務業務に従事したのが、2010年からで、事業場総務責任者を経て、2016年からパナソニック本社総務部にて総務企画課長、その後、総務企画部長を歴任。2023年パナソニック退職後は、FOSC理事の立場とパソナ日本総務部の社員として、総務業界の発展に寄与すべく、研修講師やコンサルを担当している。

令和８年度税制改正の概要について、12月発表予定の税制改正大綱をもとに、改正の全体像と押さえるべきポイント、企業への影響等をわかりやすく解説します。

＜プロフィール＞
1989年、岡田会計事務所（現税理士法人創経）に入社、
2000年、税理士登録後、同事務所の社員税理士として勤務。
日々経営に邁進されている経営者の皆様に、会計や税務について出来るだけ平易な言葉で分かりやすく解説するなど大企業から中小企業まで幅広い規模の企業を支援している。特に大企業を中心に、グループ通算制度や税効果会計のシステム導入サポートの実績も多数あり、経理担当者の頼れる相談先であるとともにシステム導入を通した業務の属人化解消の推進を実施。
ＴＫＣ全国会の中堅・大企業支援研究会幹事、ＴＫＣ企業グループ税務システム普及部会部会長、ＴＫＣ企業グループ税務システム小委員会委員を務めている。グループ通算制度を中心に、税理士向けの講師経験も豊富。

新リース会計基準が税務および税効果に及ぼす影響について、具体的な設例を用いて徹底解説する。申告調整の実務対応やオペレーティング・リース取引の税効果を押さえ、上場企業にとって必須の適用ポイントを一挙に公開し、実務に役立つ情報を提供する。

＜プロフィール＞
大手監査法人の勤務を経て、独立。現在は、非営利法人（社会福祉法人や学校法人、公益法人）に対する監査を行うとともに、上場企業の子会社の税務、会計に関する支援を行っている。連結財務諸表の作成のコンサルティングや、内部統制の構築支援を得意としており、各種セミナー等を全国で行っています。

職務能力と健康の維持は定年撤廃をもたらすが、労働環境による老化の進行は企業成長を妨げる。入社後の健康的な労働生活の維持は企業の持続的成長をもたらすことから、少子高齢化が進む我が国においては経営戦略としての健康経営推進が必要不可欠である。

＜プロフィール＞
1977年大阪市立大学(現大阪公立大学)医学部卒業、82年大阪市立大学大学院医学研究科修了（医学博士）。大阪ガス本社産業医、健康開発センター健康管理医長を経て、統括産業医、顧問として2020年3月まで従事。
2006年に特定非営利活動法人 健康経営研究会を設立し、健康経営の普及啓発を推進。関西学院大学非常勤講師、同志社大学嘱託講師、大阪経済大学客員教授、プール学院大学教育学部教授、大阪成蹊大学教育学部教授、大阪市立大学医学部臨床教授、などを歴任。現在、岡田産業医事務所代表。『「健康経営」推進ガイドブック』（経団連出版）、『これからの人と企業を創る健康経営』（健康経営研究会・共著）、『安全配慮義務』(産業医学振興財団)など著書多数。

満足度を引上げ、人材を引き留める。そうした福利厚生制度を構築された企業の人事ご担当者にパネラーとしてご登壇いただき、工夫した点や課題を解決した点、周知方法など、実践的で役に立つ情報をご提供します。パネラーは、福利厚生表彰制度（ハタラクエール）を受賞された企業様となります。

＜プロフィール＞
●可児 俊信
東京大学卒業後、大手生命保険会社勤務、1996年より福利厚生･企業年金の啓発・普及・調査および企業・官公庁の福利厚生のコンサルティングにかかわる。年間延べ700団体を訪問し、現状把握と事例収集に努め、福利厚生と企業年金の見直し提案を行う。著書、寄稿、講演多数。2005年に千葉商科大学会計大学院会計ファイナンス研究科教授、2018年より福利厚生専門誌「旬刊福利厚生」を発行する株式会社労務研究所の代表取締役就任。

●小森 哲
1984年　名古屋大学経済学部卒業、カゴメ株式会社入社
1987年～2008年　人事部　給与計算を皮切りに採用、教育、人事制度設計、労務管理など人事労務全般を担当
2015年　社会保険労務士登録
2021年　定年退職後再雇用、現在に至る。

●比澤 修平
2015年4月、大学卒業後、住友理工株式会社に入社。営業企画部に所属。
2017年9月、人事部へ異動し、海外人事業務を担当。
2024年2月より福利厚生業務のグループリーダーとなり、現在に至る。

●山岡 由香
2008年リゾートトラスト株式会社入社。経営企画部にて、お客様相談窓口の施策推進、グループのES・CS向上のための課題分析、企画推進業務に携わる。2020年よりブランドコミュニケーション部にて、グループのコミュニケーション活性化のため、社内SNS文化の醸成に向けた、体制構築・環境整備・制度改革を担う。2023年より人事企画部にて、社員が安心して働ける職場環境整備全般のほか、多数の福利厚生制度の運用や改善、制度周知を担い、現在に至る。

「応募が来ない」「すぐ辞める」という課題を、データとAIでどう解決したのか。超売り手市場でも組織を5倍に成長させた実例をもとに、母集団形成から定着までのプロセスを公開します。属人化を排し、再現性の高い成果が出せる「採れる・辞めない」仕組みづくりのポイントをご共有いたします。

＜プロフィール＞
「“人が育つ”を科学する」をテーマに、データを活用した科学的な人材育成プロジェクトに10年以上従事。
一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会 上席研究員 / 個人情報保護士。

製造業の競争力は、現場で働く人の力をどう引き出すかで決まる。
本講演では、多様な企業文化と経営経験をもつ有賀が、人的資本を活かした戦略人事の考え方を解説。
現場力強化を起点に、組織を変革し続けるための実践的なヒントと人事の新たな役割を提示する。

＜プロフィール＞
40年を超えるキャリアにおいて、３つのタイプの企業文化を経験：
①伝統的な日本企業（JFE、三菱自動車）、
②代表的なグローバル企業（GM、IBM、HP）、
③日本企業の新潮流（ユニクロ、ミスミ、日本M&Aセンター）。
その多くで経営に携わる。また、エディー・バウアー・ジャパン（当時売上150億円のファッション・ブランド）では代表取締役社長を務めた。2024年11月、Hajimariに参画。
ソウル・バンドのリードボーカルでもあり、四ツ谷でライブハウスDoppoを経営。ウィークデーは都内、週末は湘南で海を眺めながら過ごす。世代を越えての学びの場「有賀塾」、経営目線を持つ人事リーダーの育成を目的とした「CHRO養成塾」等を主催。
2020年日本HR Award 受賞。ミシガン大学経営大学院（MBA）卒。

2025年3月末に新たな南海トラフ地震対策と被害想定の見直し結果が発表された。
残念ながら12年前の想定とあまり変わらず、この10数年の対策が不十分であることが明確になった。その原因は国民と産業界の地震対策不足にある。これを受け、現在、防災庁設置の議論が進んでいる。その要点は、本気の事前対策と司令塔機能の抜本的強化にある。中部が率先して国難を回避する必要がある。

＜プロフィール＞
1981年名古屋大学大学院修了後、清水建設（株）、91年名古屋大学工学部助教授、97年同先端技術共同研究センター教授、2001年同環境学研究科教授、12年同減災連携研究センター教授（12～21年センター長）を経て、22年同定年退職・名誉教授。
17～19年日本地震工学会長、17年あいち・なごや強靭化共創センター長。
建築耐震工学、地震工学、地域防災などの教育・研究に従事。

南海トラフ巨大地震では、甚大な被害と復旧・復興の長期化が避けられない。本講演では、BCPを単なる計画書に終わらせず、実際に機能させるBCM体制をいかに構築するかを示す。「逃げる・守る・支える・つながる」の4層モデルを軸に、初動判断、事業継続、連携体制、訓練と改善サイクルまで、危機対応能力を持続的に高める実践策を提示する。

＜プロフィール＞
1951年東京都生まれ。1983年カリフォルニア大学ロスアンジェルス校Ph.D.。専門は社会心理学、危機管理。京都大学防災研究所教授を経て、2015年10月1日より2023年3月まで国立研究開発法人防災科学技術研究所理事長。2013年9月防災功労者内閣総理大臣表彰受賞。2024年瑞宝中授章受章。日本学術会議連携会員等。「いのちを守る地震防災学」「しなやかな社会の実現」「コミュニティーがつなぐ安全・安心」など著書多数。

オフィスとは、管理された組織のための管理空間、とも言える。それに対してワークプレイスとは、自律化したワーカーのための舞台のようなもの、とも言える。本セミナーでは働く場の生産性が必ずしもデスクワークとイコールではないことを事例を通して明らかにする。

＜プロフィール＞
●地主 廣明
1958年東京生まれ1981年東京造形大学 室内建築専攻卒業後プラス㈱入社、オフィス環境デザインのチーフ・デザイナー等を経てプラス・オフィス環境研究所 主任デザイン研究員、所長を歴任。1987年より東京造形大学 専任講師、助教授、教授を経て、現在、名誉教授。元副学長。日本オフィス学会 副会長。 専門領域はオフィスデザインとオフィス環境・家具に関する歴史研究。 主なオフィスデザインに「KSP創造型サテライト・オフィス」「NTTファシリティーズ東海支店」等がある。著書に『オフィスの夢〜集合知:100人が語る新世代のオフィス』（共著）『オフィスから会社を変える：ノベーションが生まれる空間づくり』（共著）等がある。

●金原 満里奈
2018年アイシン・エィ・ダブリュ株式会社（現：株式会社アイシン）入社。入社後は、工場要員管理業務やD&I推進に携わり、現在は現場詰所や休憩所など、工場の環境改善を担当。働きがいのある職場づくりをテーマに整備した詰所は、第3回JOIFAオフィスアワードにて特別賞を受賞。

●松井 孝知
1999年、MMPCコンサルティンググループ入社。同年、社会保険労務士登録を経て、人事労務コンサルティングに携わる。
2000年代初頭より経営企画部で企画業務を担当し、2013年に理事長に就任。経営品質協議会認定セルフアセッサーとして、組織の経営革新を推進。
近年は「働く場の生産性」に着目し、創造性を引き出すオフィス空間づくりを推進。第34回日経ニューオフィス賞（ニューオフィス推進賞・中部経済産業局長賞）、第1回JOIFAオフィスアワード優秀賞を受賞。

オフィスは、組織の知的生産性を最大化する強力な経営ツールである。昭和型の働き方から脱却し、創造的な働き方を支えるワークプレイスづくりが欠かせない。本講演では、多様な働き方を可能にし、部門間の知の新結合や個のウエルビーイングを高めるオフィスの可能性を探る。

＜プロフィール＞
合同会社ナカラボ代表、京都工芸繊維大学名誉教授
東京理科大学工学部助手、マサチューセッツ工科大学建築学部客員研究員（フルブライター）、宮城大学助教授、京都工芸繊維大学教授等を経て、現職。
建築学と経営学の融合分野において、ワークプレイスをテーマに研究を行っており、同時に、企業や自治体と次世代のワークプレイスを模索する活動を展開している。新世代クリエイティブオフィス研究センター長、日経ニューオフィス賞審査委員、JFMA賞審査委員、長崎新県庁舎、西予市役所など多数の自治体アドバイザー、厚木市、北区他庁舎建築審査員などを務める。著書（共著）に、「変化するオフィス（丸善）」「オフィスの夢（彰国社）」「Post Office（TOTO出版）」「Collaborative Design and Learning: Competence Building for Innovation（PRAEGER）」　などがある。

イトーキ自身の各拠点のデザイン事例とイトーキが行った最新のお客様の事例を複数ご紹介し、オフィス投資がどう人的投資につながっているのか、オフィスのつくり方はどう変化しているのかを、数値を交えながらオフィストレンドの変化としてご説明いたします。

＜プロフィール＞
建築系の大学を卒業後、設計事務所での経験を経て2008年イトーキに入社。”人生の多くを過ごす働く場 をより楽しく、幸せに“をモットーに住宅設計から店舗設計までの幅広い経験を活かし、「これからの働く」を自由な発想でデザインします。　
イトーキ名古屋オフィスのデザイン設計を担当し、自ら新たな働き方を実践しながら、お客様に最適なこれからのワークスタイルを提案しています。
（保有資格：一級建築士）

深刻な人手不足や若手の定着難、現場の疲弊──
多くの企業が直面する課題は、「働き方改革」だけでは解決しきれません。
本講演では、従業員が“働かされる”のではなく、“働きたくなる”会社づくりを目指し、
制度やツールの導入に偏るのではなく、「現場の声をどう汲み取り、活かし、輝かせるか」を重視した
“働いてもらい方改革”の実践事例をご紹介します。
社員の主体性を引き出す仕組みづくりや、若手とベテランが協働できる環境づくり、
人手不足の時代における定着のポイントなど、業種を問わず役立つ実践的なヒントをお届けします。
伝統産業の現場で培われたリアルな取り組みをもとに、
変化の激しい時代において企業が進むべき“人を中心にした組織づくり”の具体策を共有します。

＜プロフィール＞
00年 18歳 岐阜県立岐阜商業高等学校卒業
同年 渡米し語学留学
01年 19歳 パサディナシティカレッジ（PCC）入学
04年 22歳 同卒業　(株)坂口捺染入社（従業員14名　売上7千万）
09年 27歳 専務取締役就任（従業員25名　売上1.5億円）
13年 31歳 代表取締役就任（従業員40名　売上3億円）
20年 38歳 従業員45名　売上5億円（コロナ禍）
22年 40歳 創業70周年　従業員70名　売上7億円
　　 体重70キロ 利益７千万 身長177cm 会長70歳

企業の生成AI導入・活用が進むなか、AIエージェント台頭に伴い組織づくりや人材育成に悩む声が多く聞こえている。生成AI時代の人的資本戦略として、組織図の描き方や人材定義、育成要点などについて解説。企業の先進事例にも触れ、すぐに実践可能なヒントをお届け。

＜プロフィール＞
株式会社オプトに新卒入社。PRを主軸にコミュニケーションデザインやクリエイティブなどブランディング領域のプランナーとして従事。株式会社デジタルホールディングスへの出向を経て、フリーランスとして独立し、複数社の経営に携わる。2023年、一般社団法人生成AI活用普及協会の立ち上げに参画。広報責任者、事務局次長を経て現職。文部科学省採択「公務員デジタル人材育成モデル構築事業」実施委員。一般社団法人AICX協会「人事AI変革推進委員会」委員。

「何を考えているのか分からない」「ハラスメントにならないか怖い」――若い世代との関わり方に悩む管理職が増えています。良好な関係づくりやモチベーション維持など、世代を超えて働きやすいチームをつくるための「コミュニケーションのポイント」をお伝えします。

＜プロフィール＞
「楽しくはたらく人・チームを増やす」が活動のテーマ。ストレスをかけるマネジメントにより心が折れかかった経験から、「コミュニケーションの質と量」の重要性を痛感。経験に基づいた組織づくりやコミュニケーションの企業研修・講演に従事している。
また、サイボウズ株式会社にも所属。複業、2拠点ワークなどこれからの仕事のあり方や働き方を実践している。近年は人口減少社会や人材不足に対応するための、ミドルシニアのキャリアデザインやタレントマネジメント、越境学習に強い関心がある。
著書に『Z世代・さとり世代の上司になったら読む本 引っ張ってもついてこない時代の「個性」に寄り添うマネジメント（翔泳社）』などがある。

様々な調査において、多くの管理職が「重要だけれど実際にはできていない」と答えるのが部下育成です。
この講演では、部下が自ら考え、やる気を持って行動するようになるためのフィードバックの技法を「リーダーのコミュニケーション習慣力」の著者がお伝えします。

＜プロフィール＞
大手広告会社、外資系企業を経て、「休み明けの朝、元気に仕事に向かう人をこの社会に増やす」を目的とし、人材育成・組織開発コンサルティングや企業研修プログラムを提供する株式会社チームダイナミクスを設立。アドラー心理学やコーチングの技術を駆使した手法で、リーダーシップと主体性のある人材の育成をサポートしている。「知識を能力に変える」研修プログラムの実績により、リピート率は、実に95％を超える。
『自分を変える習慣力』 （クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーのコミュニケーション習慣力』（三笠書房）他、著書は累計30万部を超える。
また、早稲田大学オープンカレッジにてコミュニケーションの講座も受け持っている。

リーダーシップはスキル！管理職として自分を変える必要はなく、スキルの引き出しを増やし進化することが大事である。部下の心理的資本、チームの心理的安全性を高めることができれば、自走する土台が作られる。結果、管理職が楽になれるのだ。
USJの低迷期とV字回復期から学んだ多様な人材をマネジメントする自走型チーム作りとは？

＜プロフィール＞
2000年大学卒業後、合同会社ユー・エス・ジェイ入社。新入社員第1期生として、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンのグランドオープンに携わり、人気アトラクションの立ち上げ及び運営責任者として開業戦略立案、従業員教育、顧客満足度向上に取り組む。その後、人事部へ異動。低迷期からV字回復期における組織開発、人材開発を担い、2010年には社内大学（Universal Academy）を創設。初代学長として、変革期に起こる組織の摩擦や従業員の葛藤と向き合い、働くひとりひとりがリーダーシップを発揮できる風土醸成に向けて、経営陣と現場と繋ぐワークショップや従業員の自走力を高めるスキル研修等、数多くの成長機会を創出する。同時に、持続可能な組織作りへ制度や仕組みの構築へ取り組む。自らも変革期における唯一の女性管理職としてチームマネジメントに奮闘し、ダイバーシティ促進においても成果を発揮。2015年に退職後、株式会社SmiLearnを設立。人事コンサルティング・研修・講演を通じて、組織の「人」にまつわる課題に、理論だけでなく、現場感覚と実務知をもって支援している。ビジネスの成功には強い組織が必要であり、その組織は「人が強くする」。一人ひとりが「自分ごと」で動き出せる環境と、そこに伴走できる仕組みを作り、人材が育つ環境を仕組みで支え、強く、しなやかに成長する持続可能な組織を作ることを大事にしている。著書「最高の自走型チームの作り方」（2025.1.かんき出版）

仕事が「デキる」者同士だからこそ、上司の良かれと思ってしたことが、逆に部下を追い込んでしまい心身が壊れてしまうことが起こります。部下が伸び伸びと成長し続けるために、上司はどのような距離感を部下と保てば良いかをお伝えします。

＜プロフィール＞
エイベックスなど数社で管理業務全般に従事し、サニーサイドアップではIPO担当として株式上場を達成。その後、中国・深圳での駐在業務の後、独立。現在は、スタートアップベンチャーの業務支援や老舗企業の組織改善など、多岐にわたりコンサルティングを行い、講演、執筆活動なども行っている。著書に『デキる上司がデキる部下を潰してしまう。はなぜ起こるのか』、『メンターになる人、老害になる人。』（以上、クロスメディア・パブリッシング）、『職場がヤバい！不正に走る普通の人たち』（日本経済新聞出版）など多数。
Podcast番組『THE VENTURE　～ベンチャーで成功するための101のマインドセット～』パーソナリティ。

「いい感じにお願い」ではメンバーは動けない。指示内容が曖昧で、何をしていいかわからないからだ。
リーダーの考えと意図を言語化し、明確に伝わる言葉で示せば、メンバーはみるみる自走する。個人のやる気に頼らず組織を動かす言語化を身に着ける方法を解説する。

＜プロフィール＞
言語化コンサルタント・作家・（一社）教育コミュニケーション協会 代表理事
14歳から、わかりにくいことをわかりやすい言葉に変換することに異常な執着を持つ。学生時代には『資本論』を「言語化」し、解説書を作成。学内で爆発的なヒットを記録した。ビジネスでも「本人は伝えているつもりでも、何も伝わっていない!」状況」を多数目撃し、伝わらない言葉になってしまう真因と、どうすれば相手に伝わる言葉になるのかを研究し続けている。企業のリーダーに向けた言語化プログラム研修、経営者向けのビジネス言語化コンサルティング実績は、年間200件以上、累計3000件を超える。
『リーダーの言語化』『すごい言語化』（ともにダイヤモンド社）ほか、著作66冊、累計195万部。
https://educommunication.or.jp/

2025年に100周年を迎えたシヤチハタ。第二の創業期を迎える企業がいかに挑戦を続けられるのか。
意思決定の方法、失敗を許容する体制や学びの仕組みづくりなどの実例を交えながら、変革を前に進めるための取り組みをお話しします。

＜プロフィール＞
1965年愛知県名古屋市出身。米リンチバーグ大経営大学院修士課程修了後、広告代理店に入社。
主に企業のプロモーションを担当したのち、1997年シヤチハタに入社。経営企画やマーケティング部門を経験後、常務、副社長を経て、2006年から現職。
商品開発、デジタルサービスや素材ビジネスなど、既成概念にとらわれない取り組みを通して、新しい「しるしの価値」の創出に取り組む。

人的資本経営を実現するうえで、上司が部下の内面に働きかけ、成長を支援する姿勢と対話力が重要である。本講演では、効果的な1on1を実践するために、業務の「コト」を起点に「人」へと対話を深め、成長へ導くための対話構造と問いかけ技法を具体的に紹介する。

＜プロフィール＞
1973年生まれ。早稲田大学部卒。月1回30分の1on1ミーティングで組織変革を行う1on1の専門家。外資系生命保険会社勤務後、Great Place to Work® Institute Japan「働きがいのある会社」にて3年連続中規模部門第一位の株式会社VOYAGE GROUP（現株式会社CARTA HOLDINGS）の創業期より参画。営業本部長、人事本部長、子会社役員を務め2008年独立後も2023年までフェローを務める。1on1関連書籍3冊がベストセラー（累計8万部）となる。官公庁・上場企業を中心に100社以上の支援実績と10万人以上が学んだノウハウを生かした成功の秘訣や失敗のポイントを伝授している。著書『マンガでよくわかる1on1大全』、『対話型マネジャー』、『シリコンバレー式最強の育て方』。

多様性が広がる中、管理職に求められる役割やマネジメントのあり方は大きく変化しています。
本講演では、『はじめての課長の教科書』の著者・酒井が、変化への適応を阻む“見えない壁”をひも解きながら、現場で実践できる新たな管理職像とマネジメントのヒントをお伝えします。

＜プロフィール＞
株式会社チェンジウェーブグループ 取締役
慶應義塾大学理工学部卒。Tilburg大学経営学修士号(MBA)首席取得。商社にて新規事業開発・海外営業を経験後、オランダの精密機械メーカーにエンジニアとして転職。2000年に渡欧し、2006年にはオランダでITベンチャーを創業、CFOとして経営に携わる。帰国後は上場企業の取締役を経て、2016年に株式会社リクシスを設立。2024年に経営統合により現社名に変更。多様な職種・国・文化を越えてマネジメントを実践してきた経験をもとに、リーダー育成や組織変革に取り組む。著書に『リーダーシップ進化論』『ビジネスケアラー』などがある。

人事制度がうまく機能していないという悩みはありませんか？
課題の多くは、「人事制度の思想とルールの不一致」と「運用の仕組化・徹底の不足」から生まれています。
本セミナーでは250社以上の人事制度を支援したコンサルタントから
「人事制度設計の肝」
「成果・成長に繋がる設計の要素」
など事例を交えて共有いたします。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

多くの企業において人事制度の悩みは多く、特に「会社成長に繋げることが難しい」「従業員が前向きに成長してくれない」といったお声を良く伺います。
本セミナーでは250社以上支援していた中で見えてきた、人事制度を成果に繋げる上で重視すべき設定のポイントや運用で力を入れるべき点など事例も交えて解説していきます。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

福利厚生は単なる制度ではなく、会社の想いを社員に届ける大切な手段です。しかし、従来型の福利厚生は「導入しても使われない」という課題を抱えがちです。本セミナーでは、自社の文化や価値観を反映し、だからこそ社員に響き、人材定着につながる"新しい福利厚生の当たり前"を紹介します。

＜プロフィール＞
シャープ株式会社にて営業企画のプロジェクト立ち上げを経験。 以降、医療・介護・福祉の領域を中心に複数のHR事業の責任者を担う。 事業推進の過程で「仕事を通じて、組織や人が幸せになること」の難しさに直面し、 組織開発や従業員エンゲージメントを自身のキャリアのテーマに据える。 現在はウォンテッドリー社でEngagement事業の推進を通じ、企業の組織開発の改善に取り組んでいる。

限られた採用機会の中で一度の採用ミスが組織に与える影響は小さくありません。本講演では経験や勘に依存した面接がなぜミスマッチを生むのかを整理した上で、構造化面接で「見極めの精度」を高める具体的な方法を解説します。職種・役割定義、質問設計、評価基準の揃え方など明日から導入できる実践ポイントを紹介します。

＜プロフィール＞
京都大学経済学部卒業後、ゴールドマン・サックス証券に入社。退職後、Facebook Japanに初期メンバーとして参画。その後、現ウォンテッドリーを設立しビジネスSNS『Wantedly』を開発。2012年にサービスを公式リリース。2017年に東証マザーズ（現グロース市場）へ上場。

人事制度がうまく機能していないという悩みはありませんか？
課題の多くは、「人事制度の思想とルールの不一致」と「運用の仕組化・徹底の不足」から生まれています。
本セミナーでは250社以上の人事制度を支援したコンサルタントから
「人事制度設計の肝」
「成果・成長に繋がる設計の要素」
など事例を交えて共有いたします。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

管理職の指示が伝わらない、メンバーが動かない。そんな課題の背景には、本人も気づきにくい行動の傾向があります。1000社以上の導入実績の中で、多くの企業が管理職層に360度評価を活用しており、共通する成長ポイントが見えてきました。本セミナーでは、その気づきと現場で役立つ実践ヒントをわかりやすくご紹介します。

＜プロフィール＞
1995年エン・ジャパン入社。執行役員として新卒サイト、派遣サイト、エージェントサイトの事業部長を経験。2017年シーベースの代表取締役に就任。年間100社を超える企業を訪問し、組織開発、人材開発の課題解決をサポートする

200社以上のRPA導入支援を通じて見えたのは、ツール導入よりも「現場が自走する状態」をつくる重要性。
AI×RPAを活用し、人と仕組みが共に成長する“本質的DX”の実践法を具体事例とともに紹介します。

＜プロフィール＞
株式会社FCE プロセス＆テクノロジー事業本部 営業推進部 直販グループ グループマネージャー。
RPAツール「ロボパットDX」を中心に、これまで200社以上の業務自動化・DX推進を支援。
“人が育つ仕組み”を軸に、AIやRPAを単なる効率化の道具としてではなく、
組織全体が自走できる仕組みとして活かす提案を行っている。
現場課題に根差した支援スタイルと、成果創出に直結する実践的アプローチに定評がある。

日々、お忙しい人事の皆さんに、他社の人事担当と交流する機会をご用意しました。
以下３つのテーマのうちご関心のあるテーマにご参加いただき、座談会を実施します。 

＜トークテーマ＞
①採用
②マネージャー育成
③エンゲージメント
＜式次第＞
オープニングトーク（10分）
座談会（45分）
ラップアップ（5分）

＜プロフィール＞
2009年、静岡大学卒業。2017年にHR企業や企業人事を束ねる有志団体「One HR」を立ち上げ、共同代表に就任。2019年に、持続可能な個人×組織の創出を目指すための6つの目標をまとめた「HR's SDGs」を発表。2022年に３人目の子どもが生まれたことを機に東京から鹿児島県鹿屋市に移住。以来、フルリモートで働いている。2023年に(株)エンファクトリーに入社し、企業の自律型人材育成のための越境型研修サービスの営業に従事。2022年より、HR EXPO内にてHR meetingを運営し、これまでに延べ400名以上の人事担当者に交流の機会を提供している。

経理担当者、または経理に準ずる業務範囲のご担当者限定で、同じ悩みを抱える経理との交流を目的とした会です。

＜プロフィール＞
エイベックスなど数社で管理業務全般に従事し、サニーサイドアップでは経理部長として株式上場を達成。その後中国・深センでの駐在の後、独立。現在は業績改善、コンプライアンス改善、社風改善のコンサルティングのほか、研修、講演、執筆活動などを行っている。Podcast番組「THE VENTURE　～ベンチャーで成功するための101のマインドセット～」パーソナリティ。著書に『社長になる人のための経理とお金のキホン』、『デキる上司がデキる部下を潰してしまう。はなぜ起こるのか？』他多数。

総務担当者同士が日々の課題や今後の総務の在り方などについてディスカッションし、自社の総務業務に役立てていただくための総務の座談会。グループに分かれてのフリーディスカッション、総務担当者のリアルな思いを共有できる場です。ぜひ、ご参加ください。

＜プロフィール＞
早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、（一社）FOSC代表理事、（一社）IT顧問化協会専務理事、（一社）日本オムニチャネル協会フェローとして、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。