令和８年度税制改正で中堅企業経理担当者が把握しておくべきテーマを、経理実務に精通した株式会社ＩＳ経理事務所葛西様と、税務の専門家であるＴＫＣ全国会税理士の杉山先生が対談形式で解説します。
大胆な設備投資促進税制など今から活用を検討すべき内容を、実務対応ポイントも含めご案内する貴重な機会です。

＜プロフィール＞
●富永 倫教
平成14年度の連結納税制度創設当初から、TKC連結納税システム（eConsoliTax）のコンサルティング業務に従事し、以来一貫して20年超にわたり中堅・大企業の税務部門に対する税務システムのマーケティングやコンサルティング業務を行っている。現在、消費税のインボイス制度への対応をきっかけにデジタル化を通じた事業者のバックオフィス業務の効率化を実現することを目的に誕生したデジタルインボイス推進協議会（EIPA）代表幹事法人のメンバーとして活動している。

●葛西 一成
大学卒業後、通信機器メーカ―、食品やIT系など複数業界の上場企業及び上場子会社経理を経験。東証プライム・グロース上場企業２社で経理部長を務めた後、独立開業。
現在は上場企業の決算業務支援や会計関連システム開発・導入のアドバイザーを行うとともに、経理実務セミナー講師や執筆活動に注力。
著書に『経理のExcelベーシックスキル』（中央経済社）、『組織を整え人材を活かす 強い経理の作り方』（税務研究会出版局）、『ミス・ムダをなくす有価証券報告書作成の仕組み（共著）』（中央経済社）がある。

●杉山 直
平成26年　杉山直税理士事務所開設。TKC全国会 中堅・大企業支援研究会会員、TKC企業グループ税務システム普及部会会員。大手証券会社財務部で税務担当として、連結納税・組織再編・移転価格税制など税務全般の取り纏めを経験。約10年間大企業の組織の一員として、現場から経営層に近いポジションまで幅広い経験を積む。その後、大手税理士法人に勤務、事業再生・事業承継コンサルティングなどを経験し、独立。業界の枠にとらわれない多角的な視点や豊富な実務経験に基づいた情報発信に定評がある。

AIの普及により効率化の優劣では差がつかない時代において、経理財務には支出データをもとに経営判断を支える役割が求められる。本講演では、処理部門からインサイト部門への進化と、その実現に向けた段階的アプローチを提示する。

＜プロフィール＞
1998年 早稲田大学理工学部卒業後、日本電気株式会社に入社。以後13 年間に渡り、流通サービス業、製造業のソリューション営業本部にて、ソリューション企画を担当。2011 年ガートナー・ジャパンに入社。プロセス、ユーティリティ、流通サービス企業等のIT戦略立案の支援等を担当。2013 年 株式会社コンカー入社。2019年から営業本部長として大企業における間接費改革を支援。2020年からパートナーアライアンス、公共マーケットなどの事業開拓そして2022年から製品・ソリューション、プリセールも統括。2024年1月に執行役員社長に就任、5月より現職。

国内市場の収縮が予想される中、海外取引の拡大に取り組む中堅・中小企業が増加しています。本講演では、輸出免税の適用要件、電子サービスの内外判定、仕入税額控除の落とし穴に加え、海外送金時の源泉徴収漏れや租税条約の活用上の注意点など、実務で頻出するリスクポイントを具体的な事例を交えて解説します。

＜プロフィール＞
個人会計事務所勤務を経て、港区南青山にて温井会計事務所開業、中央区八重洲へ移転し、平成28年4月税理士法人TGNそれいゆを設立、令和6年7月1日より社名を税理士法人オランジェへ変更し、現在に至る。
平成29年10月よりTKC全国会海外展開支援研究会の幹事に就任、令和7年10月より副代表幹事に就任。同研究会の海外ビジネスモニター普及部部会長も務める。
都内及び全国に展開する法人の税務顧問の他、中堅企業のアドバイザリー業務、
NPO法人や公益法人の税務顧問・監事、独立行政法人の申告業務も担当。
JETRO国際税務アドバイザーを務めていた経験から、近年は特にインバウンドの法人との契約が多く、18か国に上る（英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、トルコ、南アフリカ、セルビア、スロバキア、ポーランド、アメリカ、フランス、イタリアなど）
税務弘報へ海外関連の寄稿あり。

AIが前提を変える時代に、人と組織のあり方は根本から問い直される。本講演では、これからの経営と人事に求められる視点の転換を提示し、未来への新たな思考の枠組みを示す。

＜プロフィール＞
1987年に金融分野でキャリアを開始。米国留学を経て、内外の投資会社でファンドマネジメント、金融法人営業、事業開発に従事。2004年にマーサーへ転じ人事・経営分野へ軸足を移し、取締役COOを歴任。以降、ライフネット生命、カインズ、ブレインパッド等でCHROを務め、2025年6月より現職。日本証券アナリスト協会検定会員。MBTI認定ユーザー、幕別町森林組合員。

人的資本経営を加速する鍵となる「キャリア自律」戦略とは。本セミナーでは、大手企業シェアNo.1人事システム「COMPANY」を提供する弊社が、分社後5年でエンゲージメントを大幅に向上させた組織変革の実践を解説。施策とその効果まで紹介します。

＜プロフィール＞
●八幡 誠
東北大学卒業後、三菱マテリアル社に入社。2003年に日産自動車社に移籍。グローバルHR、HRBP、タレントマネジメント等要職を経験後、日本マイクロソフトでシニアHRBP、セールスフォース・ジャパンで組織・人材開発責任者を歴任。2023年9月よりWorks Human IntelligenceのCHROに就任。

●上村 太郎
早稲田大学を卒業後、WHIに入社。エンジニアとして機能開発、新製品開発を経験。2020年に人事部に異動。採用、育成担当を経て、現在は、タレントマネジメントを推進。社員一人ひとりが自律的にキャリアを形成できる環境づくりを推進している。

総務への期待と可能性が高まっている。誰もが目指す「戦略総務」。その考え方を体系化した。人的資本を輝かせる「舞台の演出家」となるために必要な、存在意義、役割、行動指針。そのために必要な組織基盤。最後に戦略総務が目指すべき姿。すべてを繋げ体系的に、改めて考えてみよう。

＜プロフィール＞
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前代表。現在は、戦略総務研究所所長、として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

総務と他分野との「掛け算トーク」をもとに、“可能性を広げるきっかけ"を提供します。
今回は、"保険仲立人"の第一人者である葛石 晋三さんと、「AI時代の保険」について深堀りライブコンサルティングを行います。
AI活用が進む今日、「リスク」も次世代に変化しています。AIによるリスク、AIを活用したリスク対応について、総務の私たちが今日から使える視点をお届けします。

＜プロフィール＞
●高橋 応和
新卒で株式会社オンワード樫山に入社。本社人事部配属となり、制度企画や労務を中心に担当。2008年に本社総務部に異動し、庶務だけでなくBPRやBPOを担当。2016年、株式会社トライステージに移籍し、総務領域のほか、法務領域や情報システム領域の一部を担当し、バックオフィス業務フロー全体を体得。2019年、合同会社DMM.comに移籍し総務部門を管掌。2022年から地方創生事業にも参画、2023年から合同会社EXNOAの総務部門も兼務管掌し、現在に至る。また、プライベートでは、総務担当限定のコミュニティを主宰し7年継続中。

●葛石 晋三
2001年に駒澤大学法学部政治学科を卒業後、現職。損害保険を単なるコストではなく、レバレッジを利かせた金融商品と再定義するリスクマネジメントの専門家。多くの中堅以上の企業が直面している、保険会社との圧倒的な情報の非対称性や、一方的な値上げ・補償削減といった不条理な商習慣に対し、顧客企業の視点に立った論理的な保険組成と運用を提唱している。単なる価格比較や前例踏襲の調達プロセスを排し、企業の財務戦略に直結する本質的なリスク転嫁を牽引。経営実態を正しく把握し、金融ロジックで保険を使いこなすリスクマネージャーとしての立ち位置を確立している。2026年取締役副社長就任。

経営戦略としての健康経営は、トップダウンでスタートすることになるが、職場ごとの健康経営は組織長、管理職が職場状況に応じた健康経営を推進する必要がある。最終的には、一人ひとりが、自分自身の健康と働きがいを目指したセルフケア型健康経営が重要となる。
高齢社会では、健康管理は就業を制限する手立てとなり、一方、老化を制御し健康を保持し、アンラーニング、リカレント教育によって働きがいを向上させることでより健康経営が進化することになる。

＜プロフィール＞
1977年大阪市立大学(現大阪公立大学)医学部卒業、82年大阪市立大学大学院医学研究科修了（医学博士）。大阪ガス本社産業医、健康開発センター健康管理医長を経て、統括産業医、顧問として2020年3月まで従事。
2006年に特定非営利活動法人 健康経営研究会を設立し、健康経営の普及啓発を推進。関西学院大学非常勤講師、同志社大学嘱託講師、大阪経済大学客員教授、プール学院大学教育学部教授、大阪成蹊大学教育学部教授、大阪市立大学医学部臨床教授、などを歴任。現在、岡田産業医事務所代表。『「健康経営」推進ガイドブック』（経団連出版）、『これからの人と企業を創る健康経営』（健康経営研究会・共著）、『安全配慮義務』(産業医学振興財団)など著書多数。

「健康経営は持続的成長のための経営戦略」と説き、組織パフォーマンスへの影響研究における第一人者である古井氏が、その経済インパクトを詳説。さらに、 1人当たりの欠員がもたらす経済損失を定義し、デジタル医療プラットフォーム「スマートワンヘルス」を通じて、社員の安心と企業成長の両立に挑むカッパ・クリエイトの戦略を公開します。健康経営の実効性を求める全企業へ向けて、戦略的実装とその成果を展望します。

＜プロフィール＞
●園田 愛
医療経営コンサルティングに従事後、株式会社リクルート事業開発室を経て、2009年株式会社インテグリティ・ヘルスケア創業。同時に医療法人社団鉄祐会を共同創業。2011年より東日本大震災の被災地に赴き、医療機関開設および大規模復興事業を現地統括。テクノロジーを活用した在宅医療支援システムおよび地域包括ケアシステムの構築に努めた。これらの原体験を経て、2016年よりヘルステック事業を開始。東京医科歯科大学大学院修了。MBA。MMA（Master of Medical Administration）。

●古井 祐司
東京都生まれ。東京大学大学院医学系研究科修了、医学博士。2014年東京大学医学部附属病院特任助教に就任。同年ヘルスケア・スタートアップを創業・代表取締役就任（～2015年）。2017年自治医科大学客員教授、2018年より東京大学未来ビジョン研究センター特任教授に就任。2015年からは政府の経済財政諮問会議専門委員として骨太方針の策定過程にも関わる。過疎地の「出前医療」に衝撃を受け、30代で基礎医学研究から予防医学研究に転向。経営者として人的資本投資を実践した経験を持つ。趣味は水泳、テニス、ボーカル。二児の父。

●福谷 史郎
2001年4月、カッパ・クリエイト株式会社に入社。営業部に所属し、店舗運営に従事。2017年より企画業務を担当し、2024年4月より現任として経営企画・経理・総務・人事・システム・施工・店舗管理の領域を管掌。

社会経済環境の変化や働き方改革等の政策の動向等、企業や勤労者をめぐる環境が大きく変化する中で、福利厚生に期待する役割が大きく変化しています。こうした中で、福利厚生の分野に携わる方々へ寄せる期待を含め、政策担当者や学識経験者の立場からお話しします

＜プロフィール＞
●安達 佳弘
平成11年厚生労働省に入省。労働基準局や職業安定局や老健局、人材統括官室等厚生労働分野全般に広く従事するとともに、労働経済調査官として労働経済白書の執筆も担当。令和7年7月より、福利厚生を所管する現職に異動し、現在に至る。

●西久保 浩二
経　歴
2001年     筑波大学大学院経営政策科学研究科企業科学専攻博士課程単位取得。
2005年以降　東京大学社会科学研究所客員助教授、獨協大学講師、成城大学講師等を経て、
2006年より、山梨大学教授に就任。2024年　退官
2024年　名誉教授　称号授与
2024年　政策研究大学院大学　客員研究員／日本大学　商学研究所　研究員　就任
2024年　福利厚生戦略研究所　設立
公職等
「国家公務員の福利厚生のあり方に関する研究会（総務省）」座長
「国家公務員の宿舎のあり方に関する検討委員会（財務省）」委員
「ＰＲＥ戦略会議委員（財務省）」委員」
「日本労務学会   学術賞審査委員会」委員
「福利厚生優秀認証表彰委員会(民間)」審査委員長(～現在)  
「ワーキングケアラーに関する研究会」委員　内閣府経済社会総合研究所(～現在)

南海トラフ地震と時間的に近接して発生が危惧される首都直下地震では、甚大な被害と復旧・復興の長期化が避けられない。本講演では、BCPを単なる計画書に終わらせず、実際に機能させるBCM体制をいかに構築するかを示す。重大な中断事象の同定、最低限守るべき目標の確定、それを実現する最低限の方法、危機発生時の対応体制を整備し、訓練と改善サイクルによって危機対応能力を持続的に高める実践策を提示する。

＜プロフィール＞
1951年東京都生まれ。1983年カリフォルニア大学ロスアンジェルス校Ph.D.。専門は社会心理学、危機管理。京都大学防災研究所教授を経て、2015年10月1日より2023年3月まで国立研究開発法人防災科学技術研究所理事長。2013年9月防災功労者内閣総理大臣表彰受賞。2024年瑞宝中授章受章。日本学術会議連携会員等。「いのちを守る地震防災学」「しなやかな社会の実現」「コミュニティーがつなぐ安全・安心」など著書多数。

「絵に描いた餅」にならない、真に機能するBCP・災害対応とは。企業規模にかかわらず実現可能な体制づくりや、参加者の意識を変える訓練手法について具体的な事例を基に議論します。現場の課題に直結し、明日から活かせる「生きたノウハウ」をぜひお持ち帰りください。

＜プロフィール＞
●市川 啓一
成蹊大学卒業後、日本IBM入社。
1995年の阪神淡路大震災を機に防災情報分野での起業を決意し、2000年に（株）レスキューナウを設立。
2011年には（株）レスキューナウ危機管理研究所を設立し、企業のBCP策定への参画や多くの講演活動を実施するなど、防災・危機管理の分野で精力的な活動を行っている。

●室崎 弘行
1989年3月、神戸大学卒業。大日本製薬株式会社（現・住友ファーマ株式会社）に入社。IT部門を経て、現職。災害発生時の初動対応からBCPなどのリスクマネジメントを担当。

現在、広まっているABW（型のオフィス）とは何か。その意味や背景をオフィスの歴史も俯瞰しながら、オフィスとワークプレイスの違いを考え、明日の自律化されたワーカーが自己組織化していく”働く場”の作り方のヒント（キーワード）を紹介してみたい。

＜プロフィール＞
1958年東京生まれ1981年東京造形大学 室内建築専攻卒業後プラス㈱入社、オフィス環境デザインのチーフ・デザイナー等を経てプラス・オフィス環境研究所 主任デザイン研究員、所長を歴任。1987年より東京造形大学 専任講師、助教授、教授を経て、現在、名誉教授。元副学長。日本オフィス学会 副会長。 専門領域はオフィスデザインとオフィス環境・家具に関する歴史研究。 主なオフィスデザインに「KSP創造型サテライト・オフィス」「NTTファシリティーズ東海支店」等がある。著書に『オフィスの夢〜集合知:100人が語る新世代のオフィス』（共著）『オフィスから会社を変える：ノベーションが生まれる空間づくり』（共著）等がある。

ワークプレイスを計画する時の軸は？活用して求める成果は？魅力的な「場」は、使われ続ける過程で価値が決まります。そして、評価・対話・共創で「場」は進化していきます。本講演では、構築手法の変遷を踏まえつつ、ワーカーの働きがいや自律性につながる場をどう育てるかを考えます。構築後の利用実態、率直な声を通じて「つくる」だけでなく「育てる」ための考え方を紹介します。

＜プロフィール＞
1991年 株式会社内田洋行入社。2008年 パワープレイス株式会社出向、部長職などを歴任したのち、常務取締役としてオフィス構築分野のエンジニアリングサービスを統括。現在に至る。企画・設計から実行、品質管理に至るまで一貫した技術的視点を有し、企業の働く場づくりにおける価値創出を実現している。オフィス計画・構築に伴うプロジェクトマネジメントを専門としながらも、近年では「働き方」改革からのアプローチによるサービスを提供している。パワープレイスの前身である内田洋行エンジニアリングセンター時代から多数のセミナーで講師を務める。雑誌や新聞取材も多数あり。

2022年8月末の人的資本開示に関する政府の開示指針の発表や、11月の金融庁による人的資本開示に関する詳細発表を受け、その後多くの企業で人的資本経営への取り組みが本格化してきた。その流れのトップランナーを走り続けるSHIFT社流のアプローチと、その中での総務部の圧倒的な存在感、具体的なアクティビティやAIを活用した業務プロセスを探ってみる。

＜プロフィール＞
●金 英範
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。
モルガンスタンレーや日産自動車など日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。働き方変革、不動産戦略、オフィス変革、ファシリティコスト削減、DX推進、社員サービス革命など 、総務予算つくりから経営稟議、社内展開など合わせ技を実践。
2019年に（株）Hite&Co.を設立し、戦略総務コンサルティング（伴走型）、プロジェクト企画計画支援、総務組織改革、総務教育プログラムなどを中心に30社以上の顧客実績も持つ。
「総務の山田くん。」「公式ガイド ファシリティマネジメント」「戦略総務ハンドブック」などの著者としても知られる。JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）、FOSC（総務コミュニティ）などでのリーダーシップ、全国の企業総務部を集めた企画イベントなども実践する。MCR、認定ファシリティマネジャー、一級建築士。

●坂本 俊一
野村證券株式会社、野村ホールディングス株式会社で営業・総務・社内SE・財務を経験後、2019年に日本電気株式会社に転じ、働き方改革・オフィス改革プロジェクトを推進。ワークプレイス戦略をリード。2024
年７月に株式会社SHIFTに参画し、同年9月より現職。「人的資本投資に貢献するオフィス」の実現とAI、DXを通じた総務領域の変革を推進。

AI活用が進む中で、働きがいはどう変わるのか。本セッションでは、「働きがいのある会社」ランキング常連企業であるセールスフォース・ジャパンとアクセンチュアのAI活用の取り組みから、人や働き方に与える変化、さらに全社的な活用を支える組織運営の思想やリーダーシップのあり方を紐解く。

＜プロフィール＞
●荒川 陽子
2003年HRR（株）（現（株）リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業職として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年から管理職として営業組織をマネジメントしつつ、2015年には同社の組織行動研究所を兼務し、女性活躍推進テーマの研究を行う。2020年より現職。著書に『働きたくなる職場のつくり方』（かんき出版）。

●鈴木 雅則
米国コーネル大学院にて人材マネジメント・組織行動学修士号を取得。修了後、GEとGoogleにて採用・リーダーシップ開発業務などに携わる。2011年よりコンサルタントとして独立し、執筆活動や企業向け研修などを行う。（著書：「リーダーは弱みを見せろ」光文社新書）
2013年よりリクルーティングディレクターとしてQVCに入社後、米国本社にてグローバル人材開発チームをリード。帰国後はHRディレクターアジアを務める。その後BMWにて人事部長を経験後、2019年2月より現職。

●床次 恵奈
2009年3月、慶應義塾大学卒業。新卒でアクセンチュアに入社後、コンサルタントとして、製造、通信、金融など多様な業界のお客様に対し、IT変革を支援。2017年よりテクノロジー領域の部門における人材育成統括を担当した後、2021年に人事本部へ異動し、人材育成日本統括として全社の人材育成を推進。現在は人材戦略日本統括として、人材育成、エンゲージメント向上、社内風土改革、インクルージョン＆ダイバーシティ施策などの人材戦略をリードしている。

2025年から、育児・介護休業法の改正で育休取得率の公表や介護離職予防の環境整備が義務化となっています。しかしそういった中で、単に育児・介護休業者を支援するだけでは、職場が分断します。そのほかの社員に仕事のしわ寄せがいくからです。
一見、事情がないように見える人にも、それぞれに重要なライフがあります。そうした誰もが休みを取ることが出来る、毎日残業前提ではなく働ける、という安心して働き続けられる職場づくりのためには、特定の人材に頼らずに成果を出せる仕事の進め方がポイントです。 本講演では、創業からの20年で3600社に伴走してきた事例をもとに、法改正のポイントや企業好事例事例を交え、経営層・管理職・人事担当者がすぐに取り組める実践策を解説します。

＜プロフィール＞
3600 社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方改革コンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会、こども家庭庁「こども家庭審議会」委員などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例 20 社』（毎日新聞出版）『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる』(共著、PHP 新書)等多数。「朝メールドットコム????」「カエル会議オンライン????」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラム armo（アルモ）」等の WEB サービスを開発し提供している。「WLB コンサルタント養成講座」を主宰し、2000 名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。

生成AIの進化は、業務の効率化にとどまらず、個人の役割、組織の意思決定、そして情報の価値そのものを変え始めています。生成AI時代において「個人は何を担うのか」「組織はどう変わるべきか」「情報をどう活かすべきか」という視点から、その本質と変化の方向性を解説します。企業の競争力の源泉がどこに移るのかを整理し、個人と組織の変革を実現するためのヒントを提示します。

＜プロフィール＞
日本経済新聞で紹介されたIT「伝道師/エバンジェリスト」。
1996年から13年間、日本オラクル株式会社にてマーケティング担当として従事し、現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。講演や執筆活動も行い、IT 企業だけでなく、製造業、金融業、官公庁から小学校、中学校、高校や大学でのプレゼンテーション講座を幅広く手がける。著書に「エバンジェリストの仕事術」、「プレゼンは “目線” で決まる」、「新エバンジェリスト養成講座」など。
TOKYO FM 「エバンジェリストスクール！」パーソナリティー、J-WAVE「GLOBAL BUSINESS CHARGE」ナビゲーターを務める。

Amazon創業者ジェフ・ベゾス氏、テスラ創業者イーロン・マスク氏が愛読し、世界で1000万部越えのベストセラー『ザ・ゴール』。逆境から飛躍の道を切り拓いた目覚ましい現実の事例と部分最適を全体最適に変える人財育成のプロセスをわかりやすく説明します。

＜プロフィール＞
全世界でベストセラーとなった『ザ・ゴール』の著者、エリヤフ・ゴールドラット博士が認めた世界にわずか7人の「愛弟子」の一人。博士の右腕として世界各国のプロジェクトを主導し、数々の危機に陥った企業を飛躍へと導いてきた。博士自身の思考に多大な影響を与えた存在として知られる。 複雑な理論を「わかりやすく、かつ面白く」解き明かす講義スタイルには定評があり、日本のみならず海外でも多くの著書が翻訳・出版されている。

人的資本経営を実現するうえで、上司が部下の内面に働きかけ、成長を支援する姿勢と対話力が重要である。本講演では、効果的な1on1を実践するために、業務の「コト」を起点に「人」へと対話を深め、成長へ導くための対話構造と問いかけ技法を具体的に紹介する。

＜プロフィール＞
1973年生まれ。早稲田大学部卒。月1回30分の1on1ミーティングで組織変革を行う1on1の専門家。外資系生命保険会社勤務後、Great Place to Work® Institute Japan「働きがいのある会社」にて3年連続中規模部門第一位の株式会社VOYAGE GROUP（現株式会社CARTA HOLDINGS）の創業期より参画。営業本部長、人事本部長、子会社役員を務め2008年独立後も2023年までフェローを務める。1on1関連書籍3冊がベストセラー（累計8万部）となる。官公庁・上場企業を中心に100社以上の支援実績と10万人以上が学んだノウハウを生かした成功の秘訣や失敗のポイントを伝授している。著書『マンガでよくわかる1on1大全』、『対話型マネジャー』、『シリコンバレー式最強の育て方』。

組織が単なる集団からチームへと進化するプロセスを、タックマンモデル等の成長法則や具体的な事例を交えて解説する 。良い仕事が良いチームを作るという視点から、業務設計の重要性を説き、チームの土台となる「心理的安全性」と、その前提である個人の「心理的柔軟性」を育む手法を提示する 。

＜プロフィール＞
日本福祉大学卒業後、東京学芸大学にて野外教育学を研究。冒険教育研修会社や玩具メーカー、人事コンサルティング会社を経て独立し、約20年にわたり3000回を超えるチームビルディングを国内外で実施してきた。現在は株式会社ナガオ考務店代表として、複数の法人で「エア社員」の肩書を持ち、事業開発やプロジェクトを通じた組織づくりをファシリテーションしている。著書に「宇宙兄弟『完璧なリーダー』は、もういらない。」などがあり、組織開発ファシリテーターとして、理論と実践の両面から「集団がチームへ変わるプロセス」を支援し続けている。

「いい感じにお願い」ではメンバーは動けない。指示内容が曖昧で、何をしていいかわからないからだ。
リーダーの考えと意図を言語化し、明確に伝わる言葉で示せば、メンバーはみるみる自走する。個人のやる気に頼らず組織を動かす言語化を身に着ける方法を解説する。

＜プロフィール＞
言語化コンサルタント・作家・（一社）教育コミュニケーション協会 代表理事
14歳から、わかりにくいことをわかりやすい言葉に変換することに異常な執着を持つ。学生時代には『資本論』を「言語化」し、解説書を作成。学内で爆発的なヒットを記録した。ビジネスでも「本人は伝えているつもりでも、何も伝わっていない!」状況」を多数目撃し、伝わらない言葉になってしまう真因と、どうすれば相手に伝わる言葉になるのかを研究し続けている。企業のリーダーに向けた言語化プログラム研修、経営者向けのビジネス言語化コンサルティング実績は、年間200件以上、累計3000件を超える。
『リーダーの言語化』『すごい言語化』（ともにダイヤモンド社）ほか、著作66冊、累計195万部。
https://educommunication.or.jp/ 

様々な調査において、多くの管理職が「重要だけれど実際にはできていない」と答えるのが部下育成です。
この講演では、部下が自ら考え、やる気を持って行動するようになるためのフィードバックの技法を『戦略と組織づくりの教科書』の著者がお伝えします。

＜プロフィール＞
大手広告会社、外資系企業を経て、「休み明けの朝、元気に仕事に向かう人をこの社会に増やす」を目的とし、人材育成・組織開発コンサルティングや企業研修プログラムを提供する株式会社チームダイナミクスを設立。
アドラー心理学やコーチングの技術を駆使した手法で、リーダーシップと主体性のある人材の育成をサポートしている。
「知識を能力に変える」研修プログラムの実績により、リピート率は、実に95％を超える。
『戦略と組織づくりの教科書』『自分を変える習慣力』 （クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーのコミュニケーション習慣力』（三笠書房）他、著書は累計30万部を超える。
また、早稲田大学オープンカレッジにてコミュニケーションの講座も受け持っている。

アンガーマネジメントは怒りと上手に付き合うための心理トレーニングである。判断や行動に影響を与える「怒り」を適切に扱えることは管理職にとって必須である。適切な指導を実現し、心理的安全性を高めるためのアンガーマネジメントの基本と実践を解説する。

＜プロフィール＞
立教大学文学部卒業後、株式会社服部セイコー（現セイコーグループ株式会社）にて営業、その後音楽業界企業にて社長秘書を経て2008年にアドット・コミュニケーション株式会社を設立。
研修講師、コンサルタントとして民間企業、官公庁の研修・講演に登壇し、登壇数は5,000回を超え、指導人数は25万人に及ぶ。
2015年から一般社団法人日本アンガーマネジメント協会の理事として、2024年4月からは代表理事として協会運営に携わる。
著書に『すごいフィードバック 心が動き、行動が変わる！』（かんき出版）『アンガーマネジメント』『アサーティブ・コミュニケーション』（日経文庫）など20冊、中国、韓国、タイ、台湾でも翻訳出版され、累計30万部を超える。

優秀なプレイヤーが名マネジャーになるとは限らないのはなぜか？ビジネス書グランプリを受賞し、「働きがいのある会社」日本一にも輝いた企業の取締役が登壇。実績の土台となった選択理論心理学に基づくマネジメント技術の神髄を解説し、部下育成のヒントを提供します。

＜プロフィール＞
アチーブメント株式会社取締役。千葉大学卒業後、2006年アチーブメント株式会社に入社し、大学生キャリア支援事業の責任者に抜擢。家庭教師派遣事業を新規事業として立ち上げ、選択理論心理学をベースにした子ども教育事業を展開。その後、医師・弁護士・会計士などの専門職業人、経営者やセールスパーソン等の目的・目標達成の支援を行うパーソナルコンサルタントとして活躍。2017年に同部門の東日本エリア担当マネジャーに就任。管轄部門の飛躍的な成長を創り出してきた実績が評価され、2021年に執行役員、2022年に取締役に就任。130名以上のメンバーマネジメントに携わる傍らで、『頂点への道』講座 アチーブメントテクノロジーコース・ダイナミックコース・ピークパフォーマンスコースのメイン講師を担う。これまで各種研修で担当してきた受講生の数は3万名を超える。2023年より、選択理論心理学をもとにした人と組織のパフォーマンスを引き出すマネジメント講座『リードマネジメント・スタンダード』のメイン講師を務める。2024年9月に発刊した自身初となる著書「部下をもったらいちばん最初に読む本」は、「読者が選ぶビジネス書グランプリ2025」にて総合グランプリとマネジメント部門賞を受賞し、発行部数14万部を突破するベストセラーとなる。

多様性が広がる中、管理職に求められる役割やマネジメントのあり方は大きく変化しています。
本講演では、『はじめての課長の教科書』の著者・酒井が、変化への適応を阻む“見えない壁”をひも解きながら、現場で実践できる新たな管理職像とマネジメントのヒントをお伝えします。

＜プロフィール＞
株式会社チェンジウェーブグループ 取締役
慶應義塾大学理工学部卒。Tilburg大学経営学修士号(MBA)首席取得。商社にて新規事業開発・海外営業を経験後、オランダの精密機械メーカーにエンジニアとして転職。2000年に渡欧し、2006年にはオランダでITベンチャーを創業、CFOとして経営に携わる。帰国後は上場企業の取締役を経て、2016年に株式会社リクシスを設立。2024年に経営統合により現社名に変更。多様な職種・国・文化を越えてマネジメントを実践してきた経験をもとに、リーダー育成や組織変革に取り組む。著書に『リーダーシップ進化論』『ビジネスケアラー』などがある。

生成AIの進化により、人事データ活用のあり方は大きく変わり始めており、これからはAIを活用しながら、配置、育成、マネジメント、組織運営の意思決定をいかに高度化していくかが問われます。
本講演では、AI時代における人事データ活用の実践をテーマに、人事データの統合・整備から、現場と経営の意思決定の進化につながる活用までの軌跡とポイントを解説し、変革リーダが次の一手を考えるための実践知を提示します。

＜プロフィール＞
大学ではITを学び、2004年にパナソニック入社。社内IT部門にてシステムエンジニアとして、人事システム全般の構築・導入・運用を10年経験した後、人事部門へ社内公募でキャリアチェンジ。
2015年4月よりHRIS戦略、グローバルHRプラットフォーム構築、ピープルアナリティクス組織立上げ、ピープルアナリティクスによる人事部門DX牽引などを幅広く推進中。
人事/IT双方での経験を有し、システム×HR×データサイエンスが強み。
ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会　上席研究員。

人的資本経営に対する注目が高まる中、データに基づく客観的な意思決定や情報開示の必要性は急速に高まっています。本講演では、人事データ分析における活用手法（採用・異動・育成・働き方等）や課題を先進企業の具体的な事例を交えながら解説致します。

＜プロフィール＞
外資系IT会社を経て、PwCコンサルティング合同会社に入社。現在、組織人事コンサルティング領域のJapan Leadを担うほか、一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会で理事を務める。人事コンサルティング領域に関して約25年の経験を持ち、専門領域は組織設計、人事戦略、人員計画策定、人事制度設計、HR Tech、チェンジマネジメントなど、組織人事領域において、200以上のプロジェクト実績を含め広範な経験を有する。また、ピープルアナリティクスの領域において、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト・講演・寄稿の実績を有するほか、HRテクノロジービジネスにおける事業アドバイザーも務める。

社員が持つ暗黙知（スキルとナレッジ）をAIが可視化、言語化。これまでの人事業界にはなかった視点で開発した 「暗黙知」 活用ソリューション（Talentworks）。製造業で培った 「汎知化®（はんちか）」 技術で人手不足を解消する戦略を解説する。

＜プロフィール＞
2016年に茨城県つくば市でLIGHTzを創業。
暗黙知をAI化する 「汎知化®（はんちか）」 ソリューションを立上げ。

生成AIの進化により、人事領域に蓄積されていたが十分に活用できていないデータが、「意思決定に使える」宝の山に変わってきている。
本講演では、三菱商事におけるAI×データ活用事例及び、MCD3による国内大企業での先端分析事例を通し、企業に眠るデータの真価を発揮するためのヒントをご提供する。

＜プロフィール＞
●横山 遼
2020年3月、東京大学工学部卒業。エムシーディースリー株式会社(※)に入社。
データサイエンティストとしてデータ分析・AI開発に専門性を持ち、三菱商事人事部のデータ分析・AI活用を2020年以来継続して支援。直近は三菱グループを中心として国内大企業数十社のHRデータ活用支援事業の責任者を務め、2025年4月より現職。Digital HR Competition 2024ファイナリスト。

注1）エムシーディースリー : 三菱商事100%出資のAI・テクノロジーカンパニー。
2020年4月当時、エムシーデジタル株式会社。2025年7月に会社統合に伴いエムシーディースリーに社名変更。

●講演者調整中

「記録の場」としての従来の人事SaaSから、AIが意思決定や個人の成長を支援する「攻めのデータ基盤」への変容を論じます。蓄積されたデータの質と構造、そしてAI活用を前提とした新たな基盤の条件を提示します。

＜プロフィール＞
2016年、SmartHR入社。2017年にVPoEに就任、開発業務のほか、エンジニアチームのビルディングとマネジメントを担当する。2019年以降、CTOとしてプロダクト開発・運用に関わるチーム全体の最適化やビジネスサイドとの要望調整を担う。2020年取締役に就任し、2022年1月より現職。

コロナ禍を経て研修の実施が戻ってきていますが、弊社が行った調査によると、60％を超える組織で研修の効果を感じていないことが分かりました。
今回は受講者の行動変容を促し、研修を成果につなげるための学習設計のポイントについて、事例を交えてご紹介します。

＜プロフィール＞
2004年3月、早稲田大学卒業。株式会社ビジネスコンサルタントに入社し、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。
新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、2023年4月の株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。

ベテランの技をアバター動画として保存し、社内の共有財産へ。教える人が不足していても、アバターが24時間体制で後輩を指導。属人化していた専門知識を全社へ効率的に広め、組織全体のリスキリングを底上げする、新しい人材育成の形を提案します。

＜プロフィール＞
ホテル勤務を経たのち、大手印刷会社にてWebプロデューサーとして従事。
その後、2006年に株式会社4COLORSを設立し、アバターが合成音声に合わせて
しゃべる動画が作れる「PIP-Maker」を自社開発し国内/米国で特許取得。
現在850社動画200,000本以上の提供実績を持つ。

急速なオンライン化により新たな研修提供方法に役割を持たせて企業内大学を開校する企業が増えています。人的資本経営を推奨する伊藤レポートの実践事例においても、企業内大学を設置し、人材育成を推進する成功事例が紹介されています。本講演では、リスキリングの実現に必要な自主的な学びの場づくりとして最適な企業内大学の活用や研修との連動方法を大手企業の成功事例を交えてご紹介します。

＜プロフィール＞
外資系情報サービス企業にて、大手企業を中心に情報システム導入に従事。2003年にネットラーニングへ入社し、eラーニング市場の創出・拡大に取り組むとともに、大手企業を中心とした人材育成・研修のコンサルティングに携わり、数多くのプロジェクトを成功へ導く。代表取締役社長を経て、2026年4月より会長職。一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会、特定非営利活動法人デジタルラーニング・コンソーシアムでも理事を務め、デジタルを活用した学びの普及を推進している。

人的資本投資の開示の潮流を踏まえ、各社はどのようにして、独自の人材開発の仕組みを構築すればいいのか？

2026年5月にロサンゼルスで開催されたATDにおける最新の内容の紹介も含め、人材開発の仕組みの作り方、それに伴う研修設計方法を解説します。

＜プロフィール＞
金融機関にて13年間勤務、主に関西・西日本エリアでベンチャー投資を担当。 2009年に株式会社アントレプレナーファクトリー（現アンファク株式会社）設立。

現在、立命館大学経営管理研究科、客員教授（「事業創造」担当）。東証グロース上場クックビズ社外取締役を務める。

人的資本投資開示時代における、エンタープライズ企業における自社独自の人材育成の仕組みづくりを支援。またラーニングベンダーへの情報提供、コンテンツ提供も積極的に展開する。自社の保有する10,000本のコンテンツを企画し、独自のテスト設計や、学習プログラム企画、オーダーメード制作を展開する。

課長・部長・事業部長への昇格は、求められる役割・思考の「断絶」を伴う変化です。しかし多くの企業では、この不連続性が育成体系に反映されないことで、次の事業部長が育たないという問題が生じています。本講演では、役割定義から体系・プログラム設計のポイントまでを解説します。

＜プロフィール＞
東京大学文学部社会心理学専修課程卒。
大手損害保険会社を経て創業初期のアルー株式会社に入社し、営業マネージャー、納品責任者、インド現地法人代表などを歴任。
また京都大学経営管理大学院「パラドキシカル・リーダーシップ産学共同講座」の創設を主導し、客員准教授として教鞭をとった。現在はソリューション本部の責任者を務めるほか、エグゼクティブコンサルタントとして様々な企業のリーダー育成を手掛けている。

共監訳：『両立思考 「二者択一」の思考を手放し、多様な価値を実現するパラドキシカルリーダーシップ』（JMAM）

個人のスキルをデジタルで証明し、自律的なキャリア形成を加速させる「オープンバッジ」。本講演では、可視化されたスキルが社員の熱意を呼び起こし、組織の成長エンジンへと変わる次世代の人材育成戦略を公開。最新事例から、リスキリングを真の企業競争力へと昇華させる具体的な道筋を明かします。

＜プロフィール＞
1994年、慶応義塾大学理工学部卒、メリルリンチ証券入社。2000年、株式会社ネットラーニング入社。2020年からは一般財団法人オープンバッジ・ネットワークの常務理事として、日本におけるオープンバッジの普及とマイクロクレデンシャルの標準化を牽引し、産官学にわたるデジタルスキル証明の基盤構築に尽力。

2026年4月より、株式会社ネットラーニング代表取締役社長にも就任。また、特定非営利活動法人実務能力認定機構（ACPA）理事や、一般社団法人 日本1EdTech協会の運営委員などの公職も歴任。エドテック（EdTech）と人的資本経営を融合させた、次世代の人材育成領域において活動している。

「風通しの良さ」が停滞を招いていませんか？識学では、リーダーの役割は「好かれること」ではなく「勝たせること」です。部下との距離感や「言い訳を許さない環境」の構築など、多くのリーダーが陥る勘違いを指摘。最短で結果を出す組織の統率法を、安藤社長が直伝します。組織を勝ちに導く冷静な教えがここに。

＜プロフィール＞
1979年、大阪府生まれ。早稲田大学卒業後、株式会社NTTドコモを経て、ジェイコムホールディングス（現：ライク）のジェイコムで取締役営業副本部長等を歴任。2013年、「識学」という考え方に出合い独立。識学講師として、数々の企業の業績アップに貢献。2015年、識学を1日でも早く社会に広めるために、識学を設立。人と会社を成長させるマネジメント方法として、口コミで広がる。2019年、創業からわずか3年11カ月でマザーズ上場を果たす。約5,000社の導入実績があり、注目を集めている。最新刊『パーフェクトな意思決定』（ダイヤモンド社）の他に、シリーズ184万部突破！ベストセラー『リーダーの仮面』（ダイヤモンド社）などがある。

「目標設定の形骸化」「評価への納得感の低さ」は多くの企業に共通する悩みです。人事評価の情報は外部に出にくく、設計の肝や運用の実態を知りたいという声も少なくありません。本セミナーでは、特にZ世代と呼ばれる若手社員が重視する観点に注目し、若手が定着し活躍するための人事評価制度のポイントをお伝えします。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

【長く使えるシステム】の条件とは。ユーザー歴22年を誇る、古河電気工業様が登壇。
人事制度や法改正など、絶え間なく繰り返される内的/外的変化に、なぜ「COMPANY」が対応し続けられるのか。
標準化された人事データ活用を加速する【AI活用の基盤】としての「COMPANY」の価値についても議論します。

＜プロフィール＞
●関 尚弘
1989年古河電気工業株式会社に入社。2004年「COMPANY」導入。2016年シェアードサービス子会社代表取締役社長に就任。同年より就労証明書・年末調整などの業務改善を行政に働きかけるGovernment Relations活動に取り組む。2020年より現職。2009年「COMPANY」導入の実話『プロジェクトファシリテーション』を日本経済新聞出版社より出版。

●夏目 通伸
2001年入社。勤怠管理プロダクト（COMPANY 就労・プロジェクト管理）の発売と共に導入支援コンサルタントに従事、累計約40案件を担当。その後プロジェクトマネージャーとして35案件を担当。2014年から2018年まで自社人事部にて採用業務に従事したのち、営業本部に異動。以降、様々な案件支援の他、お客様との対談コンテンツ公開、ブログ記事の発信などスペシャリスト職として活動している。

●高橋 春奈
2016年の入社以降、営業および製品企画として全国の人事部門の課題解決へ向けた提案を行う一方で、統合人事システム「COMPANY」を最大限ご活用いただくための啓蒙活動を積極的に行う。年間150件以上のデモンストレーションを実施し、セミナー講師も務める。 業界や会社特有の課題と向き合い、目の前の人事課題から本質的な問題に目を向け、幅広い視点で目指すべき方向性や必要なシステムの選定をサポートしている。

理念すごろく（日清食品）、スラムダンク・チームワーク研修（コクヨ）、新規事業AIコーチ（総合商社）、工場安全間違い探しゲーム、金融商品カルタ、ストーリー没入型ロジカル研修⋯ 弊社が実際にお手伝いした大手企業のユニークな研修事例を一挙公開します。「次の研修企画で提案できるネタ」を持ち帰りたい方はぜひ！

＜プロフィール＞
野村證券などを経て、2004年にMckinseyのOBによるコンサルティング会社に入社。2016年よりアジア代表。2019年TAO Partnersを設立し、担当するアジア部門・コンテンツ開発部門をMBO。200社を超える上場企業において、経営者育成、新規事業開発、理念浸透などのオリジナル研修プログラムを開発。最新の理論を取り入れデジタル・生成AIを駆使したプログラムは、総合商社や自動車メーカーを始め、多くのグローバル企業で導入されている。2024年には、次世代型人材開発プログラムを提供する株式会社Learning Tech Innovationを設立。『東洋経済Online』、テレビ東京『NIKKEI NEWS NEXT』等にて執筆・出演も多数。日本ソムリエ協会ワインエキスパート。
Youtube：http://www.youtube.com/@tao1575

参加率のあがらない運動講座、視聴されない動画、いつも同じ参加者のみで行うウォーキングイベント…数十万～数百万を払っても使われない健康経営を、いつまで実施しますか？
良い健康経営は、従業員を変え、会社を変え、業績を向上させます。
成果を出す健康経営の取り組み方を、事例を交えて紹介します。

＜プロフィール＞
2015年に入社後、スポーツ用品・フィットネス商品の企画・営業を担当。
2016年には企業向け健康増進支援サービス「NicePeople Project」を立ち上げ、健康経営アドバイザー（初級）認定を取得。
2018年から働き世代向けフィットネスブランドにおける運動メニュー開発や、国際協力機構（JICA）のODA事業メンバーとしてタイ国への自立体力プログラムの展開に携わりながら、Wellsmileプランナーとして、企業の健康経営取り組み支援に尽力。
2020年に健康経営エキスパートアドバイザー認定を取得し、現在に至るまで、年間約100社の企業を訪問しながら全国の企業の健康経営をサポート中。

情報が溢れ、正解のない時代。リーダーに求められるのは、EQ・モラル・メディアリテラシーを統合した「ビジネスEQ」です。本セミナーでは、個々の感情と情報を正しく読み解き、最適解を導き出すための本質的な思考法を解説。組織の質を根本から変える、新たな人材開発の指針を提示します。

＜プロフィール＞
15歳で単身渡米。26歳でNYにて株式会社イマジナを設立。「世界で活躍している会社は社員を活かす教育が上手い！」という海外での気付きから、企業が社員の共感を集めること・社員の可能性を引き出すことの重要性を痛感。
人を集め、育て、残す考え方の本質を日本企業のさらなる成長へと活かすべく、2006年に日本へと拠点を移し、人材育成・理念浸透に特化した企業支援でこれまで3,000社に伴走してきた。
現在は特に、企業の文化づくりにおける管理職の存在を重要視し、管理職強化に向けたプログラムに力を入れている。

自律型人材の育成が急務な一方、ハイパフォーマーの定義や施策効果の定量化は人事の深い悩みです。本講演では、過去の評価や学歴に代わる指標として「継続的な学習行動」に着目。自社HRデータと学習行動データを掛け合わせた独自分析から学習行動と昇進の相関を証明し、自律型人材育成の最適解をお伝えします。

＜プロフィール＞

京都大学文学部を卒業後、新卒でインテリジェンス（現パーソルキャリア）に入社。キャリアアドバイザーからキャリアをスタートし、転職支援事業の事業企画に従事。その後ファーストリテイリング、Amazon Japanにて中途採用マネージャーとして海外含めた中途採用の統括およびHRBP業務を歴任。
日本を代表するグローバルカンパニーおよび世界でも有数のグローバルカンパニーでの人事リーダーの経験から、これから日本発でグローバルカンパニーとなるであろうスタートアップにて人事リーダーとして組織開発をけん引したいとの思いから、2022年1月にUzabaseに参画。現在採用・HRBP責任者としてUzabase全体の採用の統括および事業戦略実現のための組織・人事戦略の立案と推進を担当

健康経営優良法人の認定企業は2026年に2.7万社を超えた。しかし経営レベルで効果を議論できている企業は約3割にとどまる。なぜ投資が成果に変わらないのか。プレゼンティーイズム・アブセンティーイズムの損失額と構造的原因を数字で示し、機能する健康経営の条件を解説する。

＜プロフィール＞
医療機関と連携した運動施設を経営し、累計10,000時間の現場指導で培った知見を、企業の健康経営に翻訳して提供しています。法人向けには、健康経営優良法人の認定取得支援から、健康課題の可視化、施策設計、運用ルールづくり、社内浸透までの伴走実績が多数。生産性・欠勤／プレゼンティーイズム・離職リスクなど経営指標に結びつく打ち手に落とし込みます。加えて、健康データを活用するシステム開発にPMとして参画し、要件定義・UI設計・運用定着まで推進。健康経営アドバイザーとして、成果が続く仕組み化を得意とします。

昨年12月、厚生労働省が農園型やサテライトオフィス型の雇用を規制する検討を開始しました。協働共生という法制度本来の趣旨に沿って障がい者採用を成功させるにはどうすればよいのか。本セミナーでは、既存の障がい者雇用の常識を問い直し、障がい者が能力を発揮して活躍する新しい採用「アート採用」について説明します。

＜プロフィール＞
大学院修了後、NTT東日本に入社。その後、障がい者雇用支援の企業を経て、2018年に創業メンバーとして株式会社リコモスに参画。お取引先企業様への法人営業、就職・転職者へのキャリアアドバイザーを兼務しながら、会社経営全般の管理業務に従事。並行して障がい者に特化した適性検査「クラテリ」を早稲田大学早稲田大学文学学術院教授と連携し開発。障がい者雇用支援のコンサルティングノウハウ（定性面）と、テクノロジー（定量面）の両面から障がい者雇用の常識を問い直している。

管理職の育成は長く人事課題とされていますが、経験学習の重要性を訴えるばかりで、決め手となる解決策はありませんでした。
私たちは大量のデータから成果を出すマネジャーの姿を明らかにし、科学的な育成に成功しています。
本セミナーでは、マネジャー育成の隠された急所を解説し、育成を再現可能にする手法をご紹介します。

＜プロフィール＞
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営
者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育
成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタート
アップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

AIは効率化のためだけでなく、人事担当の介在価値を高める武器。情報過多やテンプレ化で、求職者による企業理解が浅くなった昨今。「会う理由はAIが、入る理由はヒトがつくる」新しい採用プロセスを解説します。

＜プロフィール＞
2020年ネオキャリア入社。これまで500社の採用支援を手掛け、採用コンサルとして総合的に企業の人事業務に切り込む。現在はAI×バーチャルプラットフォーム事業の責任者として、AIを活用した採用業務のコンサルティングを行う。自身も様々なAIプラットフォームの試用と検証を繰り返すことで採用業務への活用の研究に勤しむ。

災害時の初動対応は業種によって異なりますが、共通して求められる基本もあります。本セミナーでは、安否確認を起点とした初動対応を業種別の事例で解説。共通点と違いを整理し、自社に合った対応の考え方と実践ポイントを分かりやすくご紹介します。

＜プロフィール＞
製造・流通業界における営業支援および実務経験を経て現職。現在はセールスコンサルタント兼カスタマーサクセスとして、企業の防災DXを推進。数百社の運用をサポートする中で蓄積された「業種ごとの災害対策の課題」を徹底的に分析し、安否確認を起点とした企業の初動対応力向上を多角的にサポートしている。実践的な活用ノウハウを届けるセミナー講師としても活動中。

組織として成果を最大化させるためには、一人ひとりの社員の生産性向上が不可欠です。
本セミナーでは、人材の生産性を向上させる有効な教育と仕組みについて、具体策を3点解説していきます。
個人のパフォーマンスを最大化させ、組織の成果に接続させる方法について、関心を持たれる方はぜひご参加ください。

＜プロフィール＞
東証プライム上場のコンサルティング会社にて、12年にわたり、企業の収益向上や経営戦略を支援する業務に従事。
経験を積む中で、人材の「主体性」こそが組織成⻑の根本であると痛感し、エナジードへジョイン。
組織の方向性に即した教育機会の提供とその効果の最大化のために邁進中。

人的資本経営に取り組みながら、実際はエンゲージメントを測定するだけで終わっている企業が大半です。
本セミナーでは、人的資本経営の名の下にエンゲージメント測定を行いながら、何も生み出すことが出来ない大企業のケースをご紹介し、
人的資本経営を本当の意味で実現する為の、データ収集の在り方や考え方を解説します。

＜プロフィール＞
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営
者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育
成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテック分野のスタート
アップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

スキルの可視化・アセスメントは手段であり、目的はビジネス成果への直結です。本セミナーでは、HPI×インストラクショナルデザインの思考法をもとに、スキルデータを戦略的に活用し、育成投資のROIをラーニングアナリティクスで証明した実践事例を人事部長・経営層向けに解説します。

＜プロフィール＞
熊本大学大学院教授システム学でインストラクショナルデザインを学び、教育評価を研究。修士（教授システム学）、RCiS連携研究員、認定アクションラーニングコーチ、日本評価学会認定評価士。著書『インストラクショナルデザイン 成果から逆算する“評価中心”の研修設計』（プレジデント社）。

AIの進化は人事評価を根本から変えつつあります。働いた時間ではなく、AIを活用しいかに高い付加価値を生むかが問われる時代です。本セミナーでは等級・評価・報酬の観点から新時代の人事制度の設計・運用法を解説。AI活用スキルの評価やスキルベースへの移行、個別キャリアに応じた制度設計などのノウハウをお伝えします。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

参加率のあがらない運動講座、視聴されない動画、いつも同じ参加者のみで行うウォーキングイベント…数十万～数百万を払っても使われない健康経営を、いつまで実施しますか？
良い健康経営は、従業員を変え、会社を変え、業績を向上させます。
成果を出す健康経営の取り組み方を、事例を交えて紹介します。

＜プロフィール＞
2015年に入社後、スポーツ用品・フィットネス商品の企画・営業を担当。
2016年には企業向け健康増進支援サービス「NicePeople Project」を立ち上げ、健康経営アドバイザー（初級）認定を取得。
2018年から働き世代向けフィットネスブランドにおける運動メニュー開発や、国際協力機構（JICA）のODA事業メンバーとしてタイ国への自立体力プログラムの展開に携わりながら、Wellsmileプランナーとして、企業の健康経営取り組み支援に尽力。
2020年に健康経営エキスパートアドバイザー認定を取得し、現在に至るまで、年間約100社の企業を訪問しながら全国の企業の健康経営をサポート中。

インターン後48時間のコミュニケーション設計で、本選考参加率が37.7%→62.3%に改善。
2,000万円を投じた27卒実証データをもとに、手間をかけず志望度を高める歩留まり改善フローを初公開します。
会場限定の実例公開。採用担当者・責任者向けにQ&A・個別相談もご用意。コストを結果に変えたい方はぜひご参加ください。

＜プロフィール＞
2016年に携帯販売代理店テレックス関西に入社後、新卒採用を担当し内定辞退率を70%から10%に改善。
グループ会社であるアローリンクで事業部を立ち上げ、"感情リクルーティング®"や"採用×マーケティング®"を駆使して新卒採用戦略から担当者育成まで実施。
不人気業界や中小企業の採用支援に強みを持ち、現在はSNSマーケティングを中心に事業支援を展開しデジタルマーケティング戦略の立案や実行支援も手がける。

仮概要）BCP対策において「繋がる通信手段の確保と対策」が求められる昨今であることを、インタビュー動画を基にご説明します。その上で、災害時に繋がりやすい通信手段の確保、災害現場の可視化・共有もできる災害用通信機。通信障害にも強い最新の各種災害時通信手段の情報提供を通じて、万全のBCP構築をご提案します。

＜プロフィール＞
緊急地震速報利用者協議会の理事として、緊急地震速報の普及に尽力。緊急地震速報のインターネット配信を活用した「館内放送アナウンスの自動化」や「エレベータ/自動ドア制御の揺れ前の自動開放」など、大地震時の死傷率軽減と円滑避難の自動化ソリューションを全国の企業・公共機関など約3,000か所にサービス提供。災害用無線機「ハザードトーク」内に、通信インフラ負荷をかけないGPS連動の緊急災害速報の個別自動配信システムを実用化させた。

なぜ、優秀な人材が集まっても組織は機能しなくなり得るのか。欠けているのは、感情と主観をコントロールする力と、情報の真偽を見極める力です。これらを統合した「ビジネスEQ」を組織の共通言語にする手法を伝授。社員一人ひとりが自律し、企業として永続するためのプロセスを公開します。

＜プロフィール＞
15歳で単身渡米。26歳でNYにて株式会社イマジナを設立。「世界で活躍している会社は社員を活かす教育が上手い！」という海外での気付きから、企業が社員の共感を集めること・社員の可能性を引き出すことの重要性を痛感。
人を集め、育て、残す考え方の本質を日本企業のさらなる成長へと活かすべく、2006年に日本へと拠点を移し、人材育成・理念浸透に特化した企業支援でこれまで3,000社に伴走してきた。
現在は特に、企業の文化づくりにおける管理職の存在を重要視し、管理職強化に向けたプログラムに力を入れている。

理念すごろく（日清食品）、スラムダンク・チームワーク研修（コクヨ）、新規事業AIコーチ（総合商社）、工場安全間違い探しゲーム、金融商品カルタ、ストーリー没入型ロジカル研修⋯ 弊社が実際にお手伝いした大手企業のユニークな研修事例を一挙公開します。「次の研修企画で提案できるネタ」を持ち帰りたい方はぜひ！

＜プロフィール＞
野村證券などを経て、2004年にMckinseyのOBによるコンサルティング会社に入社。2016年よりアジア代表。2019年TAO Partnersを設立し、担当するアジア部門・コンテンツ開発部門をMBO。200社を超える上場企業において、経営者育成、新規事業開発、理念浸透などのオリジナル研修プログラムを開発。最新の理論を取り入れデジタル・生成AIを駆使したプログラムは、総合商社や自動車メーカーを始め、多くのグローバル企業で導入されている。2024年には、次世代型人材開発プログラムを提供する株式会社Learning Tech Innovationを設立。『東洋経済Online』、テレビ東京『NIKKEI NEWS NEXT』等にて執筆・出演も多数。日本ソムリエ協会ワインエキスパート。
Youtube：http://www.youtube.com/@tao1575

外部に頼るから、定着しない。18年・500社の人事評価に伴走してきた現場の結論です。AIを使えば、専門家なしで自社構築できる。評価会議を回し続ければ、分析・改善が自走する。組織が変わらない悩みへの答えを、この40分で持ち帰ってください。

＜プロフィール＞
2009年、株式会社あしたのチームに入社。執行役員として営業・コンサルティングを統括し、システムの大規模改修を3度担当。2018年、カラフルボックス株式会社を設立。
18年・500社超の人事評価制度導入・伴走支援を経て、「外部依存では定着しない」という確信に至る。2026年3月、中小企業が完全内製化できるクラウド「Scale人事評価」を開発。4月にはMCPサーバーをリリースし、構築・運用・分析・再構築のサイクルをAI（Claude）で自走させる仕組みを実現。
士業向け人事評価制度養成講座では2024年から参加者80名超を記録。経営者・人事担当者が自社の言葉で制度を作り、評価会議を起点に組織を自走させるための実践知を提供し続けている。

昨今労働力人口の減少に伴い、持続的な成長の為”働きがい”を重視した人的資本経営に注目が集まっています。
キーワードとなる”働きがい”。”働きがい”を高める為に、コクヨをはじめ企業が実践する”働きがい”を高める、オフィスコミュニケーションに注目し、コミュニケーションの課題、課題解決方法をご紹介します。

＜プロフィール＞
2001年コクヨ入社。資料作成や文書管理、アウトソーシング、会議改革など数々の働き方改革ソリューションの立ち上げ、事業化に参画。残業削減、ダイバーシティ、イノベーション、健康経営といったテーマで、企業や自治体を対象に働き方改革の制度・仕組みづくり、意識改革・スキルアップ研修などをサポートするコンサルタント。

AIで情報の差が消える今、なぜ採用ブランディングは機能しなくなるのか？差を生むのは情報ではなく“体験”。そして体験は接点からしか生まれない。AI時代に見落とされがちな「接点設計」が、採用成果を分ける理由を解説します。

＜プロフィール＞
2021年にネオキャリアに入社。新卒採用の責任者として通算10,000人の学生と面談をし、これまで1500人の新卒採用を実現。若年層に対するネオキャリアグループの採用ブランドの形成まで手掛ける。
現在は若年層採用に対するリアルな知見を活かし、高卒採用支援事業の責任者として、企業に向けた採用コンサルを行う。

タレマネシステムは、大企業にとっては有効に活用できる可能性があります。しかし、中小企業では費用が高すぎたり、機能が多すぎて使いこなせず、結果的に解約するケースも少なくありません。本セミナーでは、コンサル会社の視点から、”中小企業に本当に必要なシステムとは何か”をお伝えいたします。

＜プロフィール＞
2021年に株式会社日本経営に入社し、営業責任者として組織拡大に注力。営業力の強化に大きく貢献し、2024年には「人事評価ナビゲーター」の事業部長に就任。中小企業350万社の成長発展に貢献するために邁進中。

中期経営計画達成を目指すのに、人事制度が追いついていない。そのギャップが優秀人材の流出と次世代育成の停滞を生んでいる。本セミナー限定で、経営戦略と連動した制度再設計で人材の定着と活躍を実現した最新事例をもとに、実践プロセスを解説。

＜プロフィール＞
●周防 貴仁
・リンクアンドモチベーション(組織人事コンサル)、ESGソリューション系メガベンチャー(人事企画)にて、採用/育成/制度設計/エンゲージメント向上まで包括的な組織開発に従事
・バヅクリにて社内の人事戦略の企画実装を担当

●笹木 純子
・道路情報アナウンサーを経て、株式会社コアにて総務・人事採用・人材開発に従事
・フリーアナウンサー、企業研修講師、各種セミナー企画を主な事業として独立
・2024年、司会者育成と派遣を主業とする合同会社Infinityを設立。起業家兼会社員として活動中

労働人口減少に加え、生成AIが仕事の枠組みを変容させる昨今、働き手にとっても雇用側にとっても、いち早く仕事や組織をリエンジニアリングすることが勝機につながります。本セミナーでは、AIを取り入れる前提にたち、人に担ってもらう役割・職務をどう設計するべきか、新たな人事戦略を提案します。

＜プロフィール＞
組織・人事コンサルティング全般に従事。人事系SaaS「人事評価ナビゲーター(累計900社導入(2026年4月現在))」の開発創業者。公的機関に経営者代行として出向し、収支改善、組織改革、事業の基本構想策定を実施。各種、金融機関、社会福祉協議会、医療団体で公演多数。現在、組織人事コンサルティング部(東京・大阪・福岡)部門長。

給与以外の価値が問われる今、福利厚生はどう再設計すべきか。ゲストに味の素グループ羽藤氏をむかえ、非金銭的報酬の考え方とともに、実践策としての食事補助の役割と効果を具体的に解説します。

＜プロフィール＞
●沢木 恵太
2012年に「働く人のライフスタイルを豊かにする」をミッションとする株式会社OKANを設立。その仕事を続けたいのに健康や家庭との両立などハイジーンファクター（衛生要因）を理由に発生してしまう「望まない離職」をなくすため、離職につながる組織課題がわかる診断サービス「ハタラクカルテ」や食事で働く人を支援する置き型社食「オフィスおかん」などの法人向けリテンションマネジメント（人材定着）支援サービスを多くの企業へ提供。健康経営やリテンションマネジメントに関する講演、企業内研修、自治体での検討委員等、専門家としても多数の実績を持つ。

●羽藤 耕一郎
2004年味の素（株）に入社。営業、人事部門を経て、マーケティングと事業開発・管理としてキャリアを積む。
事業部門では、うま味調味料「味の素」、「ほんだし」などのプロダクトマネージャーと新領域・新商品開発、冷凍食品のグローバル事業戦略構築、ASEANエリアへの冷凍Gyoza進出などを担当。
2023年より経営直下チームで新事業開発を担当し、2024年1月にローンチした冷凍ストックご飯「あえて、」の新事業開発責任者。2025年7月より味の素冷凍食品㈱にて経営企画も担い、2026年1月に「あえて、オフィス」をローンチ。プライベートでは、ラグビーチームのコーチとして毎週末活動して日本一を目指す。

生成AIの台頭で、従来の「語学力」を中心としたグローバル人材の定義は、転換点を迎えています。翻訳精度が向上し「言葉の壁」が低くなる一方、真に必要なスキルとは何なのか。
本セミナーでは、AI時代に代替できない「コンピテンシー」を再定義。最新事例を交え、人事が今アップデートすべき育成戦略を具体的に提示します。

＜プロフィール＞
カナダで生まれ育ち、1996年来日後、ベルリッツ・ジャパンに入社。2008年より本社商品開発マネージャーとして、世界のベルリッツで使用されているビジネス向け教材開発を行う一方で、企業向けのセミナー講師を担当。2012年6月、同社を退社。同年7月にビズメイツ株式会社を設立、取締役に就任。

DX人材育成を「教育」で終わらせないためには何が必要か。DX人材戦略の設計から、スキル習得・実践・成果創出までをつなぐラーニングジャーニーの考え方を、アクセンチュアとアイデミーが解説します。

＜プロフィール＞
●竹内 勝三
アクセンチュアに入社後、業務改善、システム開発、アウトソーシング、大規模デジタルトランスフォーメーションなど様々な案件をご支援。昨今は、人事・組織開発領域のコンサルティング組織のマネジングディレクターとして、主にお客様のDX/AI人財育成プログラムの立ち上げ・推進案件に従事し、100名規模から数万人規模の人財育成案件のプロジェクト統括を歴任。現在は、AIを活用したスキルベースタレントマネジメントや要員計画立案といった案件も推進。

●石川 聡彦
東京大学工学部卒。水処理分野における機械学習応用研究の経験を活かし、2014年にAIスタートアップの株式会社アイデミーを学生起業家として創業。東京大学エッジキャピタル（UTEC）等から約10億円の資金調達を実施し、2023年に東京証券取引所グロース市場へ上場を果たす。2025年にアクセンチュア株式会社によるTOBを経て同社の完全子会社となり、同社ビジネスコンサルティング本部マネージングディレクターに就任。現在はAIを活用したリスキリングプラットフォームの拡大に注力している。著書に『人工知能プログラミングのための数学がわかる本』（KADOKAWA/2018年）など。世界を変える30歳未満の30人「Forbes 30 Under 30 Asia 2021」に選出。

仮概要）能登半島被災地活用事例をご紹介して、BCPが必須となる「繋がる通信手段の確保と対策」が求められる時代の迅速な危機対応をご説明します。　
どこからでも話せて現場の可視化もできる。通信障害にも強い最新の各種災害時通信手段を情報提供します。万全のBCP構築をアドバイス。

＜プロフィール＞
防災士・防災備蓄管理士。複数のIT関連企業等を経て、現職。
企業・官公庁、自治体におけるＢＣＰの観点から、災害時における通信手段の確保の重要性を主として、防災・減災ソリューションに関わる製品、サービスの提供に従事している。

自律型人材の育成が急務な一方、ハイパフォーマーの定義や施策効果の定量化は人事の深い悩みです。本講演では、過去の評価や学歴に代わる指標として「継続的な学習行動」に着目。自社HRデータと学習行動データを掛け合わせた独自分析から学習行動と昇進の相関を証明し、自律型人材育成の最適解をお伝えします。

＜プロフィール＞
京都大学文学部を卒業後、新卒でインテリジェンス（現パーソルキャリア）に入社。キャリアアドバイザーからキャリアをスタートし、転職支援事業の事業企画に従事。その後ファーストリテイリング、Amazon Japanにて中途採用マネージャーとして海外含めた中途採用の統括およびHRBP業務を歴任。
日本を代表するグローバルカンパニーおよび世界でも有数のグローバルカンパニーでの人事リーダーの経験から、これから日本発でグローバルカンパニーとなるであろうスタートアップにて人事リーダーとして組織開発をけん引したいとの思いから、2022年1月にUzabaseに参画。現在採用・HRBP責任者としてUzabase全体の採用の統括および事業戦略実現のための組織・人事戦略の立案と推進を担当。

昨年12月、厚生労働省が農園型やサテライトオフィス型の雇用を規制する検討を開始しました。協働共生という法制度本来の趣旨に沿って障がい者採用を成功させるにはどうすればよいのか。本セミナーでは、既存の障がい者雇用の常識を問い直し、障がい者が能力を発揮して活躍する新しい採用「アート採用」について説明します。

＜プロフィール＞
大学院修了後、NTT東日本に入社。その後、障がい者雇用支援の企業を経て、2018年に創業メンバーとして株式会社リコモスに参画。お取引先企業様への法人営業、就職・転職者へのキャリアアドバイザーを兼務しながら、会社経営全般の管理業務に従事。並行して障がい者に特化した適性検査「クラテリ」を早稲田大学早稲田大学文学学術院教授と連携し開発。障がい者雇用支援のコンサルティングノウハウ（定性面）と、テクノロジー（定量面）の両面から障がい者雇用の常識を問い直している。

「目標設定の形骸化」「評価への納得感の低さ」は多くの企業に共通する悩みです。人事評価の情報は外部に出にくく、設計の肝や運用の実態を知りたいという声も少なくありません。本セミナーでは、特にZ世代と呼ばれる若手社員が重視する観点に注目し、若手が定着し活躍するための人事評価制度のポイントをお伝えします。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

AIが論理を代替する時代、組織の勝敗は「個のエネルギー」をいかに効率化させるかで決まります。本講演では、人を4つのエネルギー体に分類する新タイプ論を公開。AIという超高速アプリを使いこなし、人だから出せる価値へシフトする。管理する人事から、発火させる人事へ

＜プロフィール＞
小学生〜社会人まで所属した全てのチームでキャプテンを務める。新卒でIBMに入社し営業としてクライアントを成功に導くことを叩き込まれる。その後人事として、総合エンターテイメント企業、東証1部飲食チェーン企業の人財開発部門のGMを務め、採用から人事制度に至るまで人事として会社の仕組みを学ぶ。現在は200社以上のクライアント企業の幹部メンバーと対峙した実績を元に、クライアントと向き合いながら、自社の「史上最高のチーム創り」も研究している。​

社内文書やナレッジを生成AIと連携させるRAG（検索拡張生成）の仕組みと導入のポイントを解説します。企業内データを活用した情報検索の高度化や業務効率化、全社で活用するための運用・統制の考え方をご紹介します。

＜プロフィール＞
1999年の入社以来一貫して、当社製出退勤管理システムTIME-3の販売を通して、お客様とご一緒させて頂きながら勤務管理領域の課題解決に取り組んで参りました。

参加率のあがらない運動講座、視聴されない動画、いつも同じ参加者のみで行うウォーキングイベント…数十万～数百万を払っても使われない健康経営を、いつまで実施しますか？
良い健康経営は、従業員を変え、会社を変え、業績を向上させます。
成果を出す健康経営の取り組み方を、事例を交えて紹介します。

＜プロフィール＞
2015年に入社後、スポーツ用品・フィットネス商品の企画・営業を担当。
2016年には企業向け健康増進支援サービス「NicePeople Project」を立ち上げ、健康経営アドバイザー（初級）認定を取得。
2018年から働き世代向けフィットネスブランドにおける運動メニュー開発や、国際協力機構（JICA）のODA事業メンバーとしてタイ国への自立体力プログラムの展開に携わりながら、Wellsmileプランナーとして、企業の健康経営取り組み支援に尽力。
2020年に健康経営エキスパートアドバイザー認定を取得し、現在に至るまで、年間約100社の企業を訪問しながら全国の企業の健康経営をサポート中。