生成AIは、業務を支援するツールから「仕事をするAI」へと進化しています。本講演では、バックオフィス業務における生成AIやAIエージェントの最新動向と活用の方向性を解説します。さらに、重要なのはAIそのものではなく、組織の情報や文脈、暗黙知を活用する考え方であること、そしてAIへの質問ではなく「仕事の設計書」が求められる時代について、その意味と変革のヒントをご紹介します。

＜プロフィール＞
日本経済新聞で紹介されたIT「伝道師/エバンジェリスト」。
1996年から13年間、日本オラクル株式会社にてマーケティング担当として従事し、現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。講演や執筆活動も行い、IT 企業だけでなく、製造業、金融業、官公庁から小学校、中学校、高校や大学でのプレゼンテーション講座を幅広く手がける。著書に「エバンジェリストの仕事術」、「プレゼンは “目線” で決まる」、「新エバンジェリスト養成講座」など。
TOKYO FM 「エバンジェリストスクール！」パーソナリティー、J-WAVE「GLOBAL BUSINESS CHARGE」ナビゲーターを務める。

様々なかたちでAIが業務のなかに入り込んでくる昨今、総務はどのように活用し、どのような貢献が求められるのでしょうか？
総務が抱える業務特性を踏まえたAI活用の在り方とは？
ＳＨＩＦＴ総務部の実践例を踏まえて、ＡＩ活用の実情や課題、今後のアプローチや考え方を共有できればと考えています。

＜プロフィール＞
野村證券株式会社、野村ホールディングス株式会社で営業・総務・社内SE・財務を経験後、2019年に日本電気株式会社に転じ、働き方改革・オフィス改革プロジェクトを推進。ワークプレイス戦略をリード。2024
年７月に株式会社SHIFTに参画し、同年9月より現職。「人的資本投資に貢献するオフィス」の実現とAI、DXを通じた総務領域の変革を推進。

生成AIの普及により、情報収集や資料作成などをAIが担う場面が増え、仕事の進め方だけでなく、人材の育ち方も変わり始めています。従来の育成体系や階層別育成の見直しを模索する企業も少なくありません。本セッションでは、元ニトリHD人事責任者の永島寛之氏を迎え、『AIが答えを出せない 問いの設定力』の著者・グロービス鳥潟とともに、AI時代に成果を生み出す人材とは何か、人事はいま何をどう育てるかを考えます。

＜プロフィール＞
●鳥潟 幸志
サイバーエージェントを経て、ビルコム創業に参画し取締役COOとして経営全般に携わる。グロービス参画後は国内外の研修設計を支援し、「グロービス学び放題」を立ち上げ。現在は同事業およびデジタル・プラットフォーム部門のリーダーとして、AI戦略の推進を担う。外部ではAICX協会人事AI変革推進委員長を務める。講師として思考系・ベンチャー系プログラムや、大手企業の新規事業立案支援など多数のセッションをファシリテートする。著書『AIが答えを出せない 問いの設定力』。埼玉大学教育学部卒、グロービス経営大学院修了（MBA）。

●永島 寛之
トイトイ合同会社 代表取締役CEO。早稲田大学商学部卒業後、東レ株式会社にて国内外のB2Bマーケティングに従事。その後、ソニー株式会社にてグローバルマーケティングを担当し、米国駐在（ソニーラテンアメリカ）を経て、株式会社ニトリに入社。ニトリでは人事責任者として、採用、教育、人事制度の抜本的な改革を指揮し、多店舗グローバル展開を支える組織基盤を構築した。現在は独立し、これまでの実務経験を活かして企業の組織開発や人事戦略の実行支援、次世代リーダー育成に従事。「経営と現場の分断を埋める人事」を信条に、多くの企業で変革のパートナーとして活動している。セミナー等での登壇は年間100回にのぼる。

現在、多くの企業がABW(Activity Based Working)型のオフィスデザインを採用している。それは何故なのか、その背景をオフィスデザインの歴史を振り返りながら探りつつ、明日の働く"場"と働き方の姿を考える。"生きられた"オフィスをめざして。

＜プロフィール＞
1958年東京生まれ1981年東京造形大学 室内建築専攻卒業後プラス㈱入社、オフィス環境デザインのチーフ・デザイナー等を経てプラス・オフィス環境研究所 主任デザイン研究員、所長を歴任。1987年より東京造形大学 専任講師、助教授、教授を経て、現在、名誉教授。元副学長。日本オフィス学会 副会長。 専門領域はオフィスデザインとオフィス環境・家具に関する歴史研究。 主なオフィスデザインに「KSP創造型サテライト・オフィス」「NTTファシリティーズ東海支店」等がある。著書に『オフィスの夢〜集合知:100人が語る新世代のオフィス』（共著）『オフィスから会社を変える：ノベーションが生まれる空間づくり』（共著）等がある。

人材に投資し人財へと育成するためには、利益創出に向けたイノベーション（資本経営）と人材の定着を促すWell-Being（人的資本経営）の両立が必要です。資本経営と人的資本経営の両輪を繋ぐオフィスのコンセプトと創り方について解説します。

＜プロフィール＞
大手ICT企業にてオフィス改革ビジネスを推進後、2017年にイナバインターナショナル株式会社に入社。企業の課題に対応したオフィスコンセプト立案やお客様に向けたセミナー・勉強会を実施。現在はスペースデザイン部の部長を兼務し、デザインの体系化・デザイナーの育成を進めている。
また、2020年から一般社団法人日本オフィス家具のオフィスイノベーション委員会の委員として、最新オフィスの調査・ヒアリング、委員会活動によるオフィスの啓蒙活動にも従事している。

総務の成果は、現場が使って、利用して、変化することで生まれる。しかし、そうは問屋が卸さない。今回、戦略やコミュニケーションを研究してきた専門家と、数多くの総務成功事例を知っている専門家による初めての対談が実現。会社を変える、変化を起こす秘訣を皆さんと考えていこう。

＜プロフィール＞
●豊田 健一
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前代表。現在は、戦略総務研究所所長、として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

●岡田 芳樹
2008年3月、早稲田大学卒業。株式会社PHP研究所に入社。政策シンクタンクPHP総研にて社内広報誌制作や研究会運営に従事。その後、横浜市で小学校教師を7年間務め、2023年3月、慶應義塾大学大学院修士課程修了。研究テーマは「ナッジを用いた職場におけるインフォーマルコミュニケーション活性化の検証」。MS&ADインターリスク総研にて価値評価研究、感情労働研究に従事。東北大学大学院や慶應義塾大学大学院でリスクマネジメントや気候変動とメンタルダウンについて講義。現在は株式会社電通総研にて社会調査や研究会運営に従事しつつ、外部雑誌・WEBメディアにて寄稿中。専門は感情、インテリジェンス、コミュニケーション。

AIを使い始めたけれど、足踏みしているような感覚ってありませんか？ 
本講演は、AI活用の具体例を解説し、皆さんと一緒に「AI活用の着実な一歩」 を踏み出します。AI活用に特別なスキルは不要です。大切なのは"使い方 "で、今日から活きる気づきを提供します。

＜プロフィール＞
慶應義塾大学卒業後、株式会社オンワード樫山に入社。本社人事部配属となり、制度企画や労務を中心に担当。2008年に本社総務部に異動し、庶務だけでなくBPRやBPOを担当。2016年、株式会社トライステージに移籍し、総務領域のほか、法務領域や情報システム領域の一部を担当し、バックオフィス業務フロー全体を体得。2019年、合同会社DMM.comに移籍し総務部門を管掌。2022年から地方創生事業にも参画、2023年から合同会社EXNOAの総務部門も兼務管掌。「何でもやってるDMM」の「挑戦させてくれる文化」を体現しながら現在に至る。プライベートでは、総務担当者限定のコミュニティを主宰し7年継続中。

法定調書の電子申告義務化は、令和9年提出分から対象基準が「100枚以上」から「30枚以上」へ引き下げられ、対象範囲が拡大されます。本講演では、電子申告義務の判定方法や提出手続、e-Tax・eLTAXによる実務対応のポイントを解説します。

＜プロフィール＞
大手税理士法人の支社長を経て独立。相続税対策や相続税申告、不動産活用、ライフプランコンサルティングをはじめ、企業の税務・決算、事業承継、経営相談、デジタル化支援まで幅広い分野で活躍。クライアントファーストを信条に、実務に根差した提案で高い評価を得ている。
現在、TKC全国会 東京都心会システム委員長、年末調整・法定調書作成システム小委員を務める。税理士・職員・金融機関向けの講演実績も豊富で、会計・財務EXPOにおいて「定額減税」をテーマとした講演を担当するなど、税制改正やデジタル化対応に関する情報発信にも積極的に取り組んでいる。分かりやすく実践的な解説に定評がある。

可児による福利厚生の実施目的に合わせた福利厚生制度設計の考え方
その後、ハタラクエール受賞法人３社によるパネルディスカッション。各社の福利厚生の特徴と工夫をご説明いただきます。

＜プロフィール＞
●可児 俊信
東京大学卒業後、大手生命保険会社勤務、1996年より福利厚生･企業年金の啓発・普及・調査および企業・官公庁の福利厚生のコンサルティングにかかわる。年間延べ500団体を訪問し、現状把握と事例収集に努め、福利厚生の見直し提案を行う。著書、寄稿、講演多数。2005年に千葉商科大学会計大学院会計ファイナンス研究科教授、2018年より福利厚生専門誌「旬刊福利厚生」を発行する株式会社労務研究所の代表取締役就任。

人的資本経営時代において仕事と育児・介護の両立支援は福利厚生としてだけではなく、企業戦略としても意義を増している。関連データなどを示しながら、その意義・必要性や近年の法改正など各種施策の最新の動向について解説する。

＜プロフィール＞
2007年4月厚生労働省入省。これまで職業安定局、雇用環境・均等局、こども家庭庁などのポストを経験しており、2019年には雇用機会均等課で女性活躍推進・パワーハラスメント防止対策に関する改正法などを担当。2026年4月に３人目の育休から復帰して現職。

生成AIが知識を無償化した今、人材の価値は「知っている」から「証明できる」へ移った。AIレコメンドが一人ひとりに最適な学びを配り、オープンバッジがスキルを可視化・流通させる。単発研修を超え、リスキリングを現場の成果へ変える次世代の学習基盤を示す。

＜プロフィール＞
1994年、慶応義塾大学理工学部卒、メリルリンチ証券入社。2000年、株式会社ネットラーニング入社。2020年からは一般財団法人オープンバッジ・ネットワークの常務理事として、日本におけるオープンバッジの普及とマイクロクレデンシャルの標準化を牽引し、産官学にわたるデジタルスキル証明の基盤構築に尽力。

2026年4月より、株式会社ネットラーニング代表取締役社長にも就任。また、特定非営利活動法人実務能力認定機構（ACPA）理事や、一般社団法人 日本1EdTech協会の運営委員などの公職も歴任。エドテック（EdTech）と人的資本経営を融合させた、次世代の人材育成領域において活動している。

ＡＩを使いこなす人材を、貴社ではどのように育てていますか？
生産性向上の実現には、ＡＩ導入だけでなくＡＩを成果につなげる人材を育てる仕組みが必要です。本講演では２６卒・２７卒新人育成におさえておくべきAI時代の必須スキル育成のコツを紹介します。

＜プロフィール＞
事業会社を経て、２００８年ＡＬＬ　ＤＩＦＦＥＲＥＮＴ株式会社（旧トーマツイノベーション／ラーニングエージェンシー）に入社。
公開講座や企業内研修等、年間１５０回以上の研修を実施。経営企画、サービス企画・開発の責任者を担当 
〈研修講師〉 
幹部研修・管理職研修を中心に年間１５０回以上、累計１０００回以上実施。豊富な実績に基づき、それぞれの企業の実情に即した研修が好評を博す 
〈人材育成アドバイザリー〉 
保険、通信、製造、商社、ＩＴ、サービス業など幅広い分野において人材育成の制度構築、アドバイザリー、講師と一貫したサービスを実施。約２００社の企業支援実績を有する。専門誌・紙でのインタビュー、寄稿など多数

生成AIでスキル要件が急変する今、リスキリングは「研修の実施」から「現場での成果創出」への進化が求められます。本講演では、韓国で数十万人を育成してきたTeamSpartaの実践から、学習を成果につなげる「スパルタ式」の仕組みとAI時代の人材育成の要点をご紹介します。

＜プロフィール＞
大学では応用数学（数値解析）を研究後、富士通ラーニングメディアにてWeb開発研修の企画・開発・講師およびソリューション営業に約10年従事。その後ベネッセコーポレーションUdemy事業本部にて、Udemy Businessを活用したDX人材育成施策の支援、自社プロダクトの企画マネジメント（生成AI、RAGシステムの開発）を担当。2024年10月よりTeamSparta Inc.のカントリーマネージャーとして日本向け事業開発とサービスデリバリーを統括し、「誰もが大活躍できる」をコンセプトに、自らの手を動かすDXスキルの普及を通じた個人・組織の活性化に取り組んでいる。

 人的資本経営やリスキリング、ジョブ型人事が進む一方、人材育成への投資が本当に現場の戦力化や事業成果につながっているのか、多くの企業が課題を抱えています。
本講演では、人的資本経営の最新動向を踏まえ、AI時代に企業が次に取り組むべき組織づくりの新たな方向性をご提案します。

＜プロフィール＞
eラーニングコンテンツ・システムを提供している株式会社プロシーズに、2003年入社。
営業担当として、様々な組織の人材育成課題と向き合いつつ、研修管理システム、内定者向け研修サービス、育児休業者復帰支援サービス、求人サイト構築サービス、オンライン試験サービスなど、新規サービスの企画、開発、事業運営に携わり、2015年より現職。
特定非営利活動法人デジタルラーニング・コンソシアム理事。

本セッションではマイクロソフト教育の最前線として、M365やExcelを活用したDX人材育成の先進事例を紹介。リスキリングの形骸化を防ぎ、現場の生産性を劇的に向上させる実践的なアプローチと、明日から組織に導入できる具体的なeラーニング教育手法を解説します。

＜プロフィール＞
ユースフル株式会社代表取締役。米ワシントン大学留学、神戸大学経営学部を卒業後、新卒で伊藤忠商事株式会社に入社。会計・税務を専門にトレードや投資案件のプロジェクトに従事。2018年、Microsoftの実務教育に特化をしたユースフル株式会社を創業。YouTubeを用いた新しい教育手法を開発し、Microsoft社公認のMVPを5年連続受賞。Google・MicrosoftなどのIT教育・AI教育分野の起業家・経営者であり、シード・アーリーステージの投資家としても活動中。

私たちが思う、社員のスキルを再配置などの人材戦略に活用するうえでの課題は、たったの2つに集約されると考えます。
1つは、社員のスキルが解像度高く可視化されないこと。もう1つは、社内のスキル管理が人事だけのものになっていること。
つまり、人事主導のトップダウン管理だけでは、現場で日々変化するリアルな社員のスキルを把握し、人材の解像度を高めることには限界があります。ただし、これは構造そのものに原因があり、決して人事の責任ではありません。
本講演では、人事だけが頑張るのではなく、現場側を巻き込むことが可能なスキル管理の改善アプローチをご紹介します。
スキルの可視化を日常化するところから始まり、デジタルバッジを共通言語として評価と再配置がシームレスに回る。現場をスキームに巻き込むことで社内の人材解像度を高め、人事の戦略的な判断を強力にサポートする。
そんな、当社eラーニングベンダーならではの実践的なシステム機能を、実際のデモンストレーションを交えてご紹介致します。

＜プロフィール＞
オープンバッジやVerifiable Credentials（VC）を活用したデジタル証明書の企画・導入支援を担当。デジタルバッジの相互運用性や学習履歴の利活用をテーマに、企業・教育機関・行政機関におけるデジタルバッジの普及・活用推進に取り組んでいる。

生成AIの活用が広がる一方で、多くの企業では「一部の社員しか使いこなせない」「管理職が部下に指導できない」「AIを使った成果をどう評価すべきかわからない」といった新たな課題が生まれています。本講演では、生成AI・AIエージェント時代に求められる管理職の役割、人材育成の考え方、評価制度やOJTの見直し方について、企業支援の実践知を交えてわかりやすく解説します。

＜プロフィール＞
エデュニア株式会社代表取締役。富士通で講師・営業・新規事業企画を経験後、DMG森精機と野村総合研究所の合弁会社にて教育DX事業の立ち上げを担い、経済産業省補助事業の責任者も歴任。現在は、生成AIを活用した人材育成、eラーニング、AIエージェント開発を軸に、企業の業務変革と学びの高度化を支援している。修士（教授システム学）を有し、岩手県立大学大学院博士後期課程では教育工学・教育DXに関する研究に従事。企業研修から新規事業開発、講演、執筆まで幅広く手がけ、理論と現場を往復しながらAI時代に求められる人材育成と教育変革の実践を推進している。

5月に開催された世界最大の人材・組織開発の大会「ATD26」から話題となったトピックとそこから読み取れる人材・組織開発の潮流についてお話します。

＜プロフィール＞
ATD International Member Network　Japan理事
（株）リクルートマネジメントソリューションズ　主任研究員。1987年（株）リクルートに入社後、リーダーシップ／マネジメント開発、チーム学習、組織変革などをテーマとしたトレーニングプログラム、組織診断や360°アセスメントの開発、日本版「リーダーシップパイプライン」の研究などに携わり、2023年より現職。主な執筆に『リーダーシップ開発ハンドブック』（翻訳：白桃書房）
『組織における成人学習の基本』（翻訳：ヒューマンバリュー）『いまさら聞けない 人事マネジメントの最新常識 』（共同執筆　日経文庫)など。

人的資本の管理基準がメンバーシップ型からジョブ型、そしてスキル基準に移行するなか、スキルタクソノミー（スキル標準）の策定が国際的に進んでいます。一方スキルがタクソノミーに則してデータ化されることで、人材の登用、採用、異動などのマッチングと育成が劇的に変化することが確実視されています。これからの人的資本管理はどう変化するのか、またタクソノミーで評価できない行動変容などはどう測定するのか、リスキリングはどう効率化されるのか、最新の国際技術標準や技術動向を交えて解説します。

＜プロフィール＞
東京大学工学部卒業。株式会社ネットラーニングホールディングス取締役執行役員。
会社勤務を経て1997年独立。学習用プラットフォームやコンテンツ開発事業を中心に日本や中国での会社運営に奔走。2013年以降は企業研修のICT化に取り組み、新規事業の市場浸透に注力した。2017年にモバイルラーニングコンソシアム（現ラーニングイノベーションコンソシアム）代表理事に就任し、最新の学習メソッドの普及活動に従事。2022年よりラーニングイノベーショングランプリ（LIGP）実行委員長を務める。2024年よりネットラーニングホールディングスにて、オープンバッジ事業の拡大に奮闘中。
オープンバッジ・ネットワーク財団理事、教育システム情報学会産学連携委員、聖徳大学特命BFL教授。

AIは競争優位のあり方を再構築し、成果を出す「フロンティア企業」とそれ以外の差は急速に広がっています。その分かれ道は技術ではなく、労働力の準備状況です。役割やスキルが組織の適応速度を超えて変化するなか、AIを新しい働き方へ変える原動力が「スキリング」です。
本講演では、フロンティア企業の条件とAI変革の基盤を整理し、人事・人材開発が主導すべき道筋を提示します。役割ごとの成長ルート、経営層の連携、実践的な学習体験を通じて持続的な行動変容をいかに大規模に生み出すか。Microsoft自身が「顧客ゼロ」として実践した学びも交え、AIに精通した人材を育て、真の成果につなげる第一歩をお持ち帰りいただきます。

＜プロフィール＞
日本マイクロソフトにてLearning & Skillingを統括し、社員・顧客・パートナーを対象とした人材育成と組織変革を推進している。AI時代における人と組織の成長をテーマに、生成AIやCopilotを活用したリスキリング、デジタルトランスフォーメーション、人材開発戦略の立案・実行をリード。企業経営層から現場リーダー、教育機関まで幅広いステークホルダーと連携し、学びを通じた事業成長とイノベーション創出を支援している。近年は、AIを活用した新しい働き方や人材育成のあり方を国内外で発信し、企業・社会におけるスキル変革の推進に取り組んでいる。

講演内容調整中

＜プロフィール＞
●小村 亮
株式会社オプトに新卒入社。PRを主軸にブランディング領域のプランナーとして従事。株式会社デジタルホールディングスへの出向を経て、フリーランスとして独立し、複数社の経営に携わる。2023年、一般社団法人生成AI活用普及協会の立ち上げに参画。広報責任者、事務局次長を経て現職。文部科学省採択「公務員デジタル人材育成モデル構築事業」実施委員。一般社団法人AICX協会「人事AI変革推進委員会」委員。

●伊藤 健二
「人的資本投資の効果を回収し、再投資を探求すること」を目的として、「人的資本投資研究センター」を、企業10万社、個人10万人以上のデータを用いて、「人的資本投資・評価基準」「人的資本DB」を研究している。AKKODISコンサルティング、ピープルドット、グロービス等と主宰し、エンゲージメント、チャレンジ等の各種HRの指標を、経営者・マネージャ・メンバの6万人のリサーチ。数万人～数千人規模での企業経営でもHRデータを元に施策化している。 厚生労働省、内閣府(地方創生等)等において、ジョブカード、第4次産業革命での基礎的ITリテラシー等、人材関連の委員を歴任。日本e-Learning大賞等も第1回から審査委員をつとめ、毎年の傾向を整理している。

オープニングスピーチで最新の経理のトピックについてお話した後は、各テーブルの参加者同士で、日頃の仕事の課題や悩みについて語り合い、解決策の“手数”を持ち帰りましょう。「何かあった時に相談し合える」経理人脈の輪を広げてみませんか？

＜プロフィール＞
エイベックスなど数社で管理業務全般に従事し、サニーサイドアップでは経理部長として株式上場を達成。その後中国・深センでの駐在の後、独立。現在は業績改善、コンプライアンス改善、社風改善のコンサルティングのほか、研修、講演、執筆活動などを行っている。Podcast番組「THE VENTURE」パーソナリティ。著書に『メンターになる人、老害になる人。』、『社長になる人のための経理とお金のキホン』他多数。

総務担当者同士が日々の課題や今後の総務の在り方などについてディスカッションし、自社の総務業務に役立てていただくための総務の座談会。グループに分かれてのフリーディスカッション、総務担当者のリアルな思いを共有できる場です。ぜひ、ご参加ください。

＜プロフィール＞
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前代表。現在は、戦略総務研究所所長、として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。