成果を上げ続ける組織、最強のチームを築くためには、従来の指示命令型リーダーシップだけでは限界があります。自衛隊の精鋭部隊にもコーチングの視点が導入される現代において、リーダーに求められるコミュニケーション力をお伝えします。

＜プロフィール＞
「誰もがコミュニケーションを学ぶ文化をつくる」をミッションに、2009年トラストコーチングを設立。延べ8万人の受講者3万人のコーチを輩出し、経済産業省や文部科学省をはじめ、大手企業や教育機関にも人材育成プログラムとして導入されている。近年は伊藤忠商事と提携しキャリア支援分野にも積極的に取り組み、また自衛隊第一空挺団でのメンタルコーチや、上場企業及び学校法人のCPO（Chief Philosophy Officer）も務めるなど、活動の幅を多方面に広げている。
著書に『「キングダム」で学ぶ最強のコミュニケーション力（集英社インターナショナル）』『マンガで体感! 調和力で人を動かす トラストコーチング（KADOKAWA）』など。

部下育成に欠かせないのが、フィードバック。時には、言いにくいことを伝えなければならない場面もある。フィードバックの技法そのものは、すでに知られている。
それでも使われないのはなぜか。
多くの部下と向き合ってきた元ADK副社長・中井氏に、部下育成のリアルを伺う。

＜プロフィール＞
●三浦 将
大手広告会社、外資系企業を経て、「休み明けの朝、元気に仕事に向かう人をこの社会に増やす」を目的とし、人材育成・組織開発コンサルティングや企業研修プログラムを提供する株式会社チームダイナミクスを設立。
アドラー心理学やコーチングの技術を駆使した手法で、リーダーシップと主体性のある人材の育成をサポートしている。＊研修のリピート率は、実に95％を超える。
『戦略と組織づくりの教科書』『自分を変える習慣力』 （クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーのコミュニケーション習慣力』（三笠書房）他、著書は累計30万部を超える。
また、教育テック大学院大学で特任教授を務め、早稲田大学オープンカレッジにてコミュニケーションの講座を受け持っている。

●中井 規之
株式会社 TEAM DYNAMICS　エグゼクティブ・パートナー
東北芸術工科大学　イノベーション研究所フェロー/アントレプレナープログラム・アドバイザー

株式会社ADKにおいて２０年以上にわたり国内大手・外資系クライアントのブランド・マーケティング業務に従事。
直近の１０年は経営企画担当・専務取締役、2018年のTOBによる非上場化を主導した後、社長補佐執行役員・CSO (Chief Strategy Officer)としてホールディング会社の設立、グループ経営戦略策定・実行推進、人事制度改革・人材育成、営業戦略策定などを主導。
2023年任期満了にて退任後、株式会社グッドウィル・パートナーズを設立。経営戦略・企業ブランド策定、マーケティング戦略、組織・人材開発などの領域で各種企業の支援を行っている。

メンバーに期待していることを言語化して伝えているリーダーは意外にも少ない。メンバーを動かす声掛け、期待の伝え方を理解するだけで、組織はみるみる動き出す。

＜プロフィール＞
●木暮 太一
言語化コンサルタント・作家・（一社）教育コミュニケーション協会 代表理事
14歳から、わかりにくいことをわかりやすい言葉に変換することに異常な執着を持つ。学生時代には『資本論』を「言語化」し、解説書を作成。学内で爆発的なヒットを記録した。ビジネスでも「本人は伝えているつもりでも、何も伝わっていない!」状況」を多数目撃し、伝わらない言葉になってしまう真因と、どうすれば相手に伝わる言葉になるのかを研究し続けている。企業のリーダーに向けた言語化プログラム研修、経営者向けのビジネス言語化コンサルティング実績は、年間200件以上、累計3000件を超える。
『リーダーの言語化』『すごい言語化』（ともにダイヤモンド社）ほか、著作66冊、累計195万部。
https://educommunication.or.jp/

●越川 慎司
日系通信会社や外資ベンチャーを経て、2005年にマイクロソフト米国本社へ入社し、役員を含む管理職を11年経験。2017年に週休3日・複業を実践する会社を設立し、働き方デザイナーとして800社以上を支援。年300回超の企業向けオンライン講座は受講者満足度平均96％。著書は9年で35冊・累計135万部。NHK、TBS、テレビ東京、PIVOT、NewsPicksなどメディア出演多数。

圧倒的な成果を出すチームをつくるために、マネジャーが果たすべき役割と、優先して取り組むべき実践を解説する。組織づくり、目標設定、コミュニケーション、評価・育成を軸に、成果を生み出すマネジメントの本質と、現場で実践できる具体策を紹介する。

＜プロフィール＞
経営・組織変革のプロフェッショナル。
世界銀行グループ（IFC）、Accenture、GE、Googleなど国内外の企業で、マネジメントと戦略実行の両面に携わる。リーダーシップ開発とコーチングを専門とする Bright Future Partnersを設立し、企業の事業改革や組織開発を支援、次世代リーダーの育成に力を注いでいる。
上智大学法学部国際関係法学科を卒業後、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）にて国際関係学修士号を取得。国立台湾師範大学国語教学センターに在籍し、中国語とアジア文化を学んだ。個人として中東地域でのシリア難民支援活動にも関わり、現地での経験を通じて「人が力を発揮できる環境とは何か」を探求し続けている。

プレイヤー業務に追われ、部下が育成できない管理職へ。
快楽追求と正解探しの罠を解き、自分でやるほうが早い病を見直す。
改善の事例から、任せ方・育て方・時間のつくり方を具体的に学び、
いますぐチームを自走させる実践法が身につきます。

＜プロフィール＞
組織学習経営コンサルタント。株式会社パジャ・ポス代表取締役、NPO法人Are You Happy? Japan代表理事。大学卒業後、金融業界を経てソニー生命保険に入社し、わずか2年で全国トップ20の実績を達成。その後、マーケティング会社や通販会社の経営を経て、ドクターシーラボ、ネットプライスなどの社長を歴任。年商3億円の企業を4年で120億円へ成長させるなど、多くの企業の成長・上場を支援し、「成長請負人」と称される。現在は累計1,000社以上を指導し、「組織学習経営」を軸に、自律型組織づくりを支援。業績改善実績は96.3％。著書に『「すぐやるチーム」をつくるたった1つの考え方』『「いまどき部下」を動かす39のしかけ』『今日もまた「プレイングマネジャー」から抜け出せないあなたへ』など多数。

2023年2月、パナソニック コネクトは生成AIサービス「ConnectAI」を全社展開した。本講演では、経理や法務などの間接部門における活用事例を交えながら、組織全体への定着を実現した取り組みと、AI活用をさらに加速する今後の戦略を紹介する。

＜プロフィール＞
1992年に松下電器産業に入社。社内SEとして空調事業のシステム開発に従事。その後、IT部門でグローバルSCM推進やデータ分析部門の立ち上げなどを経験。2022年4月より、パナソニック コネクト株式会社 執行役員 CIO 兼 IT・デジタル推進本部長に就任。2026年4月より現職。

生成AIは、業務を支援するツールから「仕事をするAI」へと進化しています。本講演では、バックオフィス業務における生成AIやAIエージェントの最新動向と活用の方向性を解説します。さらに、重要なのはAIそのものではなく、組織の情報や文脈、暗黙知を活用する考え方であること、そしてAIへの質問ではなく「仕事の設計書」が求められる時代について、その意味と変革のヒントをご紹介します。

＜プロフィール＞
日本経済新聞で紹介されたIT「伝道師/エバンジェリスト」。
1996年から13年間、日本オラクル株式会社にてマーケティング担当として従事し、現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。講演や執筆活動も行い、IT 企業だけでなく、製造業、金融業、官公庁から小学校、中学校、高校や大学でのプレゼンテーション講座を幅広く手がける。著書に「エバンジェリストの仕事術」、「プレゼンは “目線” で決まる」、「新エバンジェリスト養成講座」など。
TOKYO FM 「エバンジェリストスクール！」パーソナリティー、J-WAVE「GLOBAL BUSINESS CHARGE」ナビゲーターを務める。

若手は長時間労働は嫌いますが、成長したいので「ハードワーク」は歓迎です。
まさに今求められているのは、短時間でハードワークできる職場。
では長時間労働せずに、人材育成に力をいれ、成長できる職場を創るにはどうしたら良いのでしょうか？実は、長時間労働の職場ほど、若手の育成に時間が割けていない現状があります。育児や介護、治療など、多様なライフを抱える人が増えた現代では、残業時間や業務時間後の飲み会時間での人材育成では、人を育てることができません。
多様な人が活き活き活躍できる、短時間で生産性の高い職場づくりの具体的な事例と手法を解説します。ぜひご参加ください。

＜プロフィール＞
3600 社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方改革コンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会、こども家庭庁「こども家庭審議会」委員などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例 20 社』（毎日新聞出版）『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる』(共著、PHP 新書)等多数。「朝メールドットコム®」「カエル会議オンライン®」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラム armo（アルモ）」等の WEB サービスを開発し提供している。「WLB コンサルタント養成講座」を主宰し、2000 名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。

様々なかたちでAIが業務のなかに入り込んでくる昨今、総務はどのように活用し、どのような貢献が求められるのでしょうか？
総務が抱える業務特性を踏まえたAI活用の在り方とは？
ＳＨＩＦＴ総務部の実践例を踏まえて、ＡＩ活用の実情や課題、今後のアプローチや考え方を共有できればと考えています。

＜プロフィール＞
野村證券株式会社、野村ホールディングス株式会社で営業・総務・社内SE・財務を経験後、2019年に日本電気株式会社に転じ、働き方改革・オフィス改革プロジェクトを推進。ワークプレイス戦略をリード。2024
年７月に株式会社SHIFTに参画し、同年9月より現職。「人的資本投資に貢献するオフィス」の実現とAI、DXを通じた総務領域の変革を推進。

生成AIの進化により、誰もが可能性を広げられる時代となっています。
本講演では、マイクロソフトのAIスキリング実践や企業事例、CWBJの活動をもとに、AI時代に求められる学び方とキャリア形成、そして個人と組織の成長につながる実践的なヒントをご紹介します。

＜プロフィール＞
企業・自治体・教育機関に向け、生成AIやMicrosoft Copilotを軸としたスキリング支援を担当。女性・障がい者を中心とした人材育成プログラム「Code without Barriers in Japan」のカントリーリードとして、学習から就労までをつなぐ仕組みづくりに取り組む。テクノロジーを通じて、一人ひとりの可能性が広がる社会の実現を目指している。

「AI」と「EQ」、「情報」と「情動」、メルカリのCTOがCHROを兼務する時代であり、人的資本経営は、人工的資本経営へとシフトしつつあるなか、人にしかできないことがある。

そこにフォーカスをしつつ、HRのモダナイゼーション、AIとヒトの業務の棲み分け、AI‐HRの人事モデルはどうなっていくのか、まだまだ答えはないですが現場での最新事例踏まえてディスカッションしていきます。

＜プロフィール＞
●西村 英丈
OneHR 共同代表 ／一般社団法人インタープレナー協会代表理事／ 一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム 理事 / パナソニックインダストリー株式会社 事業人事統括部兼務パナソニックホールディングス戦略人事部

●岸井 隆一郎
株式会社メルカリ Director of Talent & Growth。メルカリグループの採用・労務・評価報酬・組織開発・人材開発・I&Dなど、いわゆるCoE全般を統括。人・組織領域の仕組み設計と運用（制度、育成、カルチャー等）を横断して担当。メルカリ入社後は制度企画（評価・報酬）を起点に、組織・人材開発およびHRBP領域を経験。以前は事業会社およびコンサルティングファームにて、組織・人事制度設計、変革支援、HRDD/PMI等に携わる。

深刻化する人手不足のなか、企業には「人材を採用する」だけでなく、「育て、活かし、定着させる」ための人材戦略が求められています。本講演では、政府が推進する「働き方・人への投資」の考え方や、人的資本経営、リスキリング、労働市場改革などの最新動向をわかりやすく解説します。さらに、規制改革推進会議専門委員および社会保険労務士としての知見をもとに、制度改正の背景と企業が今取り組むべき実践的な人材戦略について、具体例を交えながらご紹介します。

＜プロフィール＞
立教大学社会学部卒。税理士事務所に入社後、企業経営者の支援に携わり、 2007年安中社会保険労務士事務所開設。
2015年法人化し代表社員に就任。全国300を超える中小企業、大企業の顧問社労士として企業人事労務経営をサポート。
2023年10月より内閣府「規制改革推進会議 働き方・人への投資ワーキンググループ」専門委員を務める。
全国社会保険労務士会連合会政策提言プロジェクトメンバー。
厚生労働省の動画講師を担当するほか、NHK、フジテレビ、テレビ朝日ほか、キー局情報番組に専門家として出演。
『新標準の人事評価　人が育って定着する〈二軸〉評価制度の考え方・つくり方 』（日本実業出版社）、『週4正社員のススメ』（経営書院）他著書多数。

人的資本開示の義務化が世界的に進んでいるが、人的資本経営を開示で終わらせずに持続的な企業価値向上につなげることが求められている。本講演では、テクノロジーで変わる人的資本経営戦略とその実装論について最新動向をもとにお話する。

＜プロフィール＞
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院応用理工学研究科マテリアル理工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2023年4月より2026年3月まで山形大学客員教授。2022年12月より2025年3月まで慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。

生成AIの普及により、情報収集や資料作成などをAIが担う場面が増え、仕事の進め方だけでなく、人材の育ち方も変わり始めています。従来の育成体系や階層別育成の見直しを模索する企業も少なくありません。本セッションでは、元ニトリHD人事責任者の永島寛之氏を迎え、『AIが答えを出せない 問いの設定力』の著者・グロービス鳥潟とともに、AI時代に成果を生み出す人材とは何か、人事はいま何をどう育てるかを考えます。

＜プロフィール＞
●鳥潟 幸志
サイバーエージェントを経て、ビルコム創業に参画し取締役COOとして経営全般に携わる。グロービス参画後は国内外の研修設計を支援し、「グロービス学び放題」を立ち上げ。現在は同事業およびデジタル・プラットフォーム部門のリーダーとして、AI戦略の推進を担う。外部ではAICX協会人事AI変革推進委員長を務める。講師として思考系・ベンチャー系プログラムや、大手企業の新規事業立案支援など多数のセッションをファシリテートする。著書『AIが答えを出せない 問いの設定力』。埼玉大学教育学部卒、グロービス経営大学院修了（MBA）。

●永島 寛之
トイトイ合同会社 代表取締役CEO。早稲田大学商学部卒業後、東レ株式会社にて国内外のB2Bマーケティングに従事。その後、ソニー株式会社にてグローバルマーケティングを担当し、米国駐在（ソニーラテンアメリカ）を経て、株式会社ニトリに入社。ニトリでは人事責任者として、採用、教育、人事制度の抜本的な改革を指揮し、多店舗グローバル展開を支える組織基盤を構築した。現在は独立し、これまでの実務経験を活かして企業の組織開発や人事戦略の実行支援、次世代リーダー育成に従事。「経営と現場の分断を埋める人事」を信条に、多くの企業で変革のパートナーとして活動している。セミナー等での登壇は年間100回にのぼる。

現在、多くの企業がABW(Activity Based Working)型のオフィスデザインを採用している。それは何故なのか、その背景をオフィスデザインの歴史を振り返りながら探りつつ、明日の働く"場"と働き方の姿を考える。"生きられた"オフィスをめざして。

＜プロフィール＞
1958年東京生まれ1981年東京造形大学 室内建築専攻卒業後プラス㈱入社、オフィス環境デザインのチーフ・デザイナー等を経てプラス・オフィス環境研究所 主任デザイン研究員、所長を歴任。1987年より東京造形大学 専任講師、助教授、教授を経て、現在、名誉教授。元副学長。日本オフィス学会 副会長。 専門領域はオフィスデザインとオフィス環境・家具に関する歴史研究。 主なオフィスデザインに「KSP創造型サテライト・オフィス」「NTTファシリティーズ東海支店」等がある。著書に『オフィスの夢〜集合知:100人が語る新世代のオフィス』（共著）『オフィスから会社を変える：ノベーションが生まれる空間づくり』（共著）等がある。

人材に投資し人財へと育成するためには、利益創出に向けたイノベーション（資本経営）と人材の定着を促すWell-Being（人的資本経営）の両立が必要です。資本経営と人的資本経営の両輪を繋ぐオフィスのコンセプトと創り方について解説します。

＜プロフィール＞
大手ICT企業にてオフィス改革ビジネスを推進後、2017年にイナバインターナショナル株式会社に入社。企業の課題に対応したオフィスコンセプト立案やお客様に向けたセミナー・勉強会を実施。現在はスペースデザイン部の部長を兼務し、デザインの体系化・デザイナーの育成を進めている。
また、2020年から一般社団法人日本オフィス家具のオフィスイノベーション委員会の委員として、最新オフィスの調査・ヒアリング、委員会活動によるオフィスの啓蒙活動にも従事している。

昨今、FM環境の構築・整備はコストから投資へとシフトし、現場で求められるファシリティマネジャーの役割にも変化がありました。
今、実際、現場で求められるファシリティマネジャーはどういう役割になったのか？オフィスキュレーターとは？をお届けします。

＜プロフィール＞
●野長 兄一
2011年8月、グリーホールディングス株式会社入社
2024年4月、「公益社団法人 日本ファシリティマネジメント協会」JFMA教科書委員
2025年9月、2020年フリーランス活動を経て合同会社T-PM設立
2026年4月、「一般社団法人 ニューオフィス推進協会」NOPA講座講師

●調整中

令和８年熊本地震をはじめわが国で起きた近年の災害の実態を踏まえて
被災地での状況を説明し、そこから見えてきた課題を提し、
その課題を解決するために現実的かつ実践的な防災を提唱します。
常に被災地の最前線で活動してきた国崎の独自の視点からここでしか聴けない話をいたします。

＜プロフィール＞
横浜市生まれ。文部科学省「地震調査研究推進本部政策委員会」委員、内閣府「防災スペシャリスト養成企画検討会」委員など国や自治体の防災関連の委員を歴任。被災地での支援活動を自然災害発生直後から行い、現場で起きている課題について講演活動のほかテレビや新聞などのメディアにて独自の視点で防災・防犯・事故防止対策を社会に提唱している。防災・防犯の執筆・監修図書多数。
https://www.kunizakinobue.com/

首都直下地震への備えを起点に、災害だけでなく感染症やサイバー攻撃などにも共通する危機対応力について考えます。企業が「形だけのBCP」から脱却し、機能するBCMを構築するための実践的な視点を紹介します。

＜プロフィール＞
1951年東京都生まれ。1983年カリフォルニア大学ロスアンジェルス校Ph.D.。専門は社会心理学、危機管理。京都大学防災研究所教授を経て、2015年10月1日より2023年3月まで国立研究開発法人防災科学技術研究所理事長。2013年9月防災功労者内閣総理大臣表彰受賞。2024年瑞宝中授章受章。日本学術会議連携会員等。「いのちを守る地震防災学」「しなやかな社会の実現」「コミュニティーがつなぐ安全・安心」など著書多数。

総務の成果は、現場が使って、利用して、変化することで生まれる。しかし、そうは問屋が卸さない。今回、戦略やコミュニケーションを研究してきた専門家と、数多くの総務成功事例を知っている専門家による初めての対談が実現。会社を変える、変化を起こす秘訣を皆さんと考えていこう。

＜プロフィール＞
●豊田 健一
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前代表。現在は、戦略総務研究所所長、として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

●岡田 芳樹
2008年3月、早稲田大学卒業。株式会社PHP研究所に入社。政策シンクタンクPHP総研にて社内広報誌制作や研究会運営に従事。その後、横浜市で小学校教師を7年間務め、2023年3月、慶應義塾大学大学院修士課程修了。研究テーマは「ナッジを用いた職場におけるインフォーマルコミュニケーション活性化の検証」。MS&ADインターリスク総研にて価値評価研究、感情労働研究に従事。東北大学大学院や慶應義塾大学大学院でリスクマネジメントや気候変動とメンタルダウンについて講義。現在は株式会社電通総研にて社会調査や研究会運営に従事しつつ、外部雑誌・WEBメディアにて寄稿中。専門は感情、インテリジェンス、コミュニケーション。

AIを使い始めたけれど、足踏みしているような感覚ってありませんか？ 
本講演は、AI活用の具体例を解説し、皆さんと一緒に「AI活用の着実な一歩」 を踏み出します。AI活用に特別なスキルは不要です。大切なのは"使い方 "で、今日から活きる気づきを提供します。

＜プロフィール＞
慶應義塾大学卒業後、株式会社オンワード樫山に入社。本社人事部配属となり、制度企画や労務を中心に担当。2008年に本社総務部に異動し、庶務だけでなくBPRやBPOを担当。2016年、株式会社トライステージに移籍し、総務領域のほか、法務領域や情報システム領域の一部を担当し、バックオフィス業務フロー全体を体得。2019年、合同会社DMM.comに移籍し総務部門を管掌。2022年から地方創生事業にも参画、2023年から合同会社EXNOAの総務部門も兼務管掌。「何でもやってるDMM」の「挑戦させてくれる文化」を体現しながら現在に至る。プライベートでは、総務担当者限定のコミュニティを主宰し7年継続中。

昨年から今年にかけて、総務の現場でのＡＩ活用が加速してきた。本講義はその中で3つのテーマに絞って紹介し会場の皆さんと一緒に考える。①経営ダッシュボード（経営向け）、➁総務ホスピタリティデスク（社員向け）、③ラーニング＆スキルアップ（自分の成長）。いずれもＡＩと相性が良い分野だ。ゲストに企業総務部の方々を招いて、現場での総務ＡＩ活用術を聞きだしてみたい。皆さまの参考となれば幸いです！

＜プロフィール＞
●金 英範
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。
モルガンスタンレーや日産自動車など日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。働き方変革、不動産戦略、オフィス変革、ファシリティコスト削減、DX推進、社員サービス革命など 、総務予算つくりから経営稟議、社内展開など合わせ技を実践。
2019年に（株）Hite&Co.を設立し、戦略総務コンサルティング（伴走型）、プロジェクト企画計画支援、総務組織改革、総務教育プログラムなどを中心に30社以上の顧客実績も持つ。
「総務の山田くん。」「公式ガイド ファシリティマネジメント」「戦略総務ハンドブック」などの著者としても知られる。JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）、FOSC（総務コミュニティ）などでのリーダーシップ、全国の企業総務部を集めた企画イベントなども実践する。MCR、認定ファシリティマネジャー、一級建築士。

生成AIの導入効果は、モデルの性能だけでは決まりません。社内の知識、判断基準、確認プロセスをどう組み込み、人とAIの役割をどう設計するかが成否を分けます。本講演では、企業法務をAI前提で再設計するための実務的な視点を示します。

＜プロフィール＞
一橋大学法学研究科教授。一橋大学グローバルリーガルイノベーション教育研究センター長。1994年東京大学法学部卒。同年三菱商事株式会社入社。2022年4月より現職。主な著書・論文に、『企業法務とテクノロジー：リーガルテック・生成 AI・ALSP が変える実務の構造』商事法務（2025年）、『日本の契約実務と契約法：日本的契約慣行の研究』商事法務（2024年）、“Institutional Silence and LegalTech in Japan: a Comparative Inquiry into Access to Justice and the Practice of Law,” Law, Innovation and Technology, 18(1) (2026)など。

企業におけるAI活用の進展に伴い、AIガバナンスの重要性はかつてなく高まっている。本講演では、AIガバナンスの全体像を整理したうえで、ケーススタディに基づいて体制構築からルール整備、契約―さらに「落とし穴」まで、明日から使える実務のポイントを解説する。

＜プロフィール＞
慶應義塾大学卒業、東京大学法科大学院修了。マスメディアおよび公的シンクタンクでの勤務を経て、2025年に弁護士登録。現在は一般社団法人AIガバナンス協会（AIGA）リサーチフェロー、スマートガバナンス株式会社コンサルタント、宇賀神国際法律事務所弁護士として、金融・メーカー・事業会社等の大手企業を中心に、AI活用に伴うリスク評価、AIガバナンス体制の構築、ルール策定の支援および法的助言に従事している。AIGAでは、「AI時代の経営意思決定とガバナンス～攻めのAIガバナンス実現のための戦略レポート ver1.0」（AI事業者ガイドライン1.2版において参照）および「『いつの間にか』AIのリスク実態調査」の調査・執筆を担当。

生成ＡＩは、経理業務の生産性向上や属人化の解消に大きな可能性をもたらす一方で、
誤情報の利用や情報漏えいなどのリスクへの対応が不可欠です。
本講演では、経理部門における生成ＡＩ活用の最新動向を踏まえ、経理部門で安全かつ
効果的に生成ＡＩを活用するためのポイントを解説します。また、経理業務で生成ＡＩを
実際に活用できる具体的なシーンをご紹介します。

＜プロフィール＞
株式会社ＴＫＣ入社以来、中堅・中小企業向け会計システムの企画・設計に従事。現在は、システム開発研究所 自計化システム設計部長として、会計・給与・販売管理システム「ＦＸクラウドシリーズ」の企画・設計を統括する。近年は、生成ＡＩやＡＩエージェントを活用した経理業務の効率化・高度化に注力し、証憑の収集・保存から仕訳作成、月次決算、経営分析に至る業務を支援する新機能の企画・開発を推進。会計データの正確性と機密性を確保しながら、生成ＡＩを実務で安全かつ効果的に活用するための仕組みづくりに取り組んでいる。

法定調書の電子申告義務化は、令和9年提出分から対象基準が「100枚以上」から「30枚以上」へ引き下げられ、対象範囲が拡大されます。本講演では、電子申告義務の判定方法や提出手続、e-Tax・eLTAXによる実務対応のポイントを解説します。

＜プロフィール＞
大手税理士法人の支社長を経て独立。相続税対策や相続税申告、不動産活用、ライフプランコンサルティングをはじめ、企業の税務・決算、事業承継、経営相談、デジタル化支援まで幅広い分野で活躍。クライアントファーストを信条に、実務に根差した提案で高い評価を得ている。
現在、TKC全国会 東京都心会システム委員長、年末調整・法定調書作成システム小委員を務める。税理士・職員・金融機関向けの講演実績も豊富で、会計・財務EXPOにおいて「定額減税」をテーマとした講演を担当するなど、税制改正やデジタル化対応に関する情報発信にも積極的に取り組んでいる。分かりやすく実践的な解説に定評がある。

人口減少と人生100年時代を迎え、働き方や心身の健康課題は多様化しています。法令遵守を基盤に社員を守る健康経営1.0から、一人ひとりの自律と能力発揮を支える健康経営2.0へ。心の健康を起点に、人的資本経営とのつながりと会社の役割を考えます。10月提出の健康経営度調査を経営戦略に活かす視点も紹介します。

＜プロフィール＞
株式会社ルネサンス執行役員 健康価値共創部長。上場企業の人事部門で、メンタルヘルス対策、休職・復職支援制度の設計、管理職・従業員研修の企画に従事。その後、EAP事業会社で、企業の心の健康づくりを支援するサービスを開発。現職では、働く人の心身の健康づくりを支えるサービス開発に取り組むとともに、健康経営の実務家として、自治体、企業、保険者の健康経営推進を支援している。経済産業省「健康経営推進検討会」、厚生労働省「スマート・ライフ・プロジェク推進委員会」、スポーツ庁「スポーツエールカンパニー認定委員会」をはじめ複数の委員を務め、中央官庁の政策形成・推進にも携わる。

可児による福利厚生の実施目的に合わせた福利厚生制度設計の考え方
その後、ハタラクエール受賞法人３社によるパネルディスカッション。各社の福利厚生の特徴と工夫をご説明いただきます。

＜プロフィール＞
●可児 俊信
東京大学卒業後、大手金融機関勤務、1996年より福利厚生・企業年金の啓発・普及・調査および企業・官公庁の福利厚生のコンサルティングにかかわる。年間延べ500団体を訪問し、現状把握と事例収集に努め、福利厚生の見直し提案を行う。著書、寄稿、講演多数。2005年に千葉商科大学会計大学院会計ファイナンス研究科教授、2018年より株式会社労務研究所の代表取締役就任。

●調整中

●妹尾 弘幸
川崎リハビリテーション学院卒業後、介護・福祉分野での実践を重ね、岡山県立大学大学院、早稲田大学大学院で学びを深める。1998年に株式会社QOLサービスを設立し代表取締役社長に就任、2022年より株式会社ありがとう代表取締役社長を兼任。介護・福祉事業30以上の事業所を運営するほか、職員の働きやすい職場環境づくりや人材育成、福利厚生の充実に注力し、2026年度「働きやすい職場環境づくり」厚生労働大臣賞やハタラクエール優良福利厚生法人などを受賞。介護業界における人材定着や組織づくりの実践に取り組んでいる。

●今田 美穂
ナブテスコオートモーティブ株式会社に入社後、総務人事部に所属し、採用・労務をはじめ、人事業務に幅広く従事。

人的資本経営時代において仕事と育児・介護の両立支援は福利厚生としてだけではなく、企業戦略としても意義を増している。関連データなどを示しながら、その意義・必要性や近年の法改正など各種施策の最新の動向について解説する。

＜プロフィール＞
2007年4月厚生労働省入省。これまで職業安定局、雇用環境・均等局、こども家庭庁などのポストを経験しており、2019年には雇用機会均等課で女性活躍推進・パワーハラスメント防止対策に関する改正法などを担当。2026年4月に３人目の育休から復帰して現職。

エンゲージメントサーベイや人事データを「可視化して終わり」にしないために、何が必要か。人材定着研究の知見と、大手企業の経営・戦略企画・人事と共に悩み、施策を形にしてきた経験をもとに、データ活用を「測る」から「組織を動かす」へ進める実践のポイントを語る。

＜プロフィール＞
一般社団法人ピープルアナリティクス＆ＨＲテクノロジー協会 上席研究員。慶應義塾大学SFC研究所上席所員。「企業価値に資する人的資本経営コンソーシアム」に研究メンバーとして参画。自然言語処理を起点にコミュニケーション技術の研究に14年間従事した後、大手自動車メーカーの人事戦略部門で退職予測や要員・人件費の算定手法を設計・提案し、データを「作る側」と「使う側」の双方を経験。現在は研究員として探究を続けると共に、Unipos株式会社 人的資本経営コンサルタントとして大手企業の経営・人事に伴走。経営戦略と人材戦略の連動を見すえ、課題を起点にした「測り方」を生み出し、経営の意思決定と組織の変化につなげている。

近年、AIによってプログラミングやダッシュボード構築が、非エンジニアにとっても身近になりました。
しかし人事関連システムにデータが散在している状況では、この技術の力を十分には享受できません。
本講演では人事データの統合基盤の構築方法と、そこから得られる効用はどんなものか、AIによってデータ利活用がどれだけ加速することが期待できるかを解説します。

＜プロフィール＞
ワトソンワイアット（現ウイリス・タワーズワトソン）で人事コンサルタントを務めた後、面白法人カヤックで人事の現場を経験。同志社大学心理学研究科前期博士課程修了後、メタップスを経て2017年にLINE入社。人事データの分析基盤を構築に携わり、システム企画・運用、人事関連データの分析などを幅広く担当。2026年より独立し、人事データ基盤構築や分析のアドバイザリー、360度評価のバイアス除去技術を提供している。

人的資本経営が一般化した中、2026年3月に「人的資本可視化指針（改訂版）」が公表され、企業には、経営戦略と人材戦略の連動を深め、企業価値向上に資するより質の高い人材戦略の策定・実行が求められている。本講演では、人材戦略アップデートのポイントや、人とAIの協働を見据えた人事機能の変化等について提言する。

＜プロフィール＞
京都大学法学部卒業、外資系人事ファームなどを経て、London School of Economics and Political Science修士課程修了（MSc in International Employment Relations and Human Resource Management）。雇用システムに関する理論を中心に学ぶ。
帰国後、2005年に野村総合研究所入社。
専門領域は、人的資本経営、人材戦略、雇用・労働政策に関する調査・提言等。
民間企業向けコンサルティング、官庁向け調査に携わり、講演・執筆・イベント開催などを行う。
東京商工会議所 労働委員会委員。

生成AIが知識を無償化した今、人材の価値は「知っている」から「証明できる」へ移った。AIレコメンドが一人ひとりに最適な学びを配り、オープンバッジがスキルを可視化・流通させる。単発研修を超え、リスキリングを現場の成果へ変える次世代の学習基盤を示す。

＜プロフィール＞
1994年、慶応義塾大学理工学部卒、メリルリンチ証券入社。2000年、株式会社ネットラーニング入社。2020年からは一般財団法人オープンバッジ・ネットワークの常務理事として、日本におけるオープンバッジの普及とマイクロクレデンシャルの標準化を牽引し、産官学にわたるデジタルスキル証明の基盤構築に尽力。

2026年4月より、株式会社ネットラーニング代表取締役社長にも就任。また、特定非営利活動法人実務能力認定機構（ACPA）理事や、一般社団法人 日本1EdTech協会の運営委員などの公職も歴任。エドテック（EdTech）と人的資本経営を融合させた、次世代の人材育成領域において活動している。

ＡＩを使いこなす人材を、貴社ではどのように育てていますか？
生産性向上の実現には、ＡＩ導入だけでなくＡＩを成果につなげる人材を育てる仕組みが必要です。本講演では２６卒・２７卒新人育成におさえておくべきAI時代の必須スキル育成のコツを紹介します。

＜プロフィール＞
事業会社を経て、２００８年ＡＬＬ　ＤＩＦＦＥＲＥＮＴ株式会社（旧トーマツイノベーション／ラーニングエージェンシー）に入社。
公開講座や企業内研修等、年間１５０回以上の研修を実施。経営企画、サービス企画・開発の責任者を担当 
〈研修講師〉 
幹部研修・管理職研修を中心に年間１５０回以上、累計１０００回以上実施。豊富な実績に基づき、それぞれの企業の実情に即した研修が好評を博す 
〈人材育成アドバイザリー〉 
保険、通信、製造、商社、ＩＴ、サービス業など幅広い分野において人材育成の制度構築、アドバイザリー、講師と一貫したサービスを実施。約２００社の企業支援実績を有する。専門誌・紙でのインタビュー、寄稿など多数

生成AIでスキル要件が急変する今、リスキリングは「研修の実施」から「現場での成果創出」への進化が求められます。本講演では、韓国で数十万人を育成してきたTeamSpartaの実践から、学習を成果につなげる「スパルタ式」の仕組みとAI時代の人材育成の要点をご紹介します。

＜プロフィール＞
大学では応用数学（数値解析）を研究後、富士通ラーニングメディアにてWeb開発研修の企画・開発・講師およびソリューション営業に約10年従事。その後ベネッセコーポレーションUdemy事業本部にて、Udemy Businessを活用したDX人材育成施策の支援、自社プロダクトの企画マネジメント（生成AI、RAGシステムの開発）を担当。2024年10月よりTeamSparta Inc.のカントリーマネージャーとして日本向け事業開発とサービスデリバリーを統括し、「誰もが大活躍できる」をコンセプトに、自らの手を動かすDXスキルの普及を通じた個人・組織の活性化に取り組んでいる。

 人的資本経営やリスキリング、ジョブ型人事が進む一方、人材育成への投資が本当に現場の戦力化や事業成果につながっているのか、多くの企業が課題を抱えています。
本講演では、人的資本経営の最新動向を踏まえ、AI時代に企業が次に取り組むべき組織づくりの新たな方向性をご提案します。

＜プロフィール＞
eラーニングコンテンツ・システムを提供している株式会社プロシーズに、2003年入社。
営業担当として、様々な組織の人材育成課題と向き合いつつ、研修管理システム、内定者向け研修サービス、育児休業者復帰支援サービス、求人サイト構築サービス、オンライン試験サービスなど、新規サービスの企画、開発、事業運営に携わり、2015年より現職。
特定非営利活動法人デジタルラーニング・コンソシアム理事。

本セッションではマイクロソフト教育の最前線として、M365やExcelを活用したDX人材育成の先進事例を紹介。リスキリングの形骸化を防ぎ、現場の生産性を劇的に向上させる実践的なアプローチと、明日から組織に導入できる具体的なeラーニング教育手法を解説します。

＜プロフィール＞
ユースフル株式会社代表取締役。米ワシントン大学留学、神戸大学経営学部を卒業後、新卒で伊藤忠商事株式会社に入社。会計・税務を専門にトレードや投資案件のプロジェクトに従事。2018年、Microsoftの実務教育に特化をしたユースフル株式会社を創業。YouTubeを用いた新しい教育手法を開発し、Microsoft社公認のMVPを5年連続受賞。Google・MicrosoftなどのIT教育・AI教育分野の起業家・経営者であり、シード・アーリーステージの投資家としても活動中。

私たちが思う、社員のスキルを再配置などの人材戦略に活用するうえでの課題は、たったの2つに集約されると考えます。
1つは、社員のスキルが解像度高く可視化されないこと。もう1つは、社内のスキル管理が人事だけのものになっていること。
つまり、人事主導のトップダウン管理だけでは、現場で日々変化するリアルな社員のスキルを把握し、人材の解像度を高めることには限界があります。ただし、これは構造そのものに原因があり、決して人事の責任ではありません。
本講演では、人事だけが頑張るのではなく、現場側を巻き込むことが可能なスキル管理の改善アプローチをご紹介します。
スキルの可視化を日常化するところから始まり、デジタルバッジを共通言語として評価と再配置がシームレスに回る。現場をスキームに巻き込むことで社内の人材解像度を高め、人事の戦略的な判断を強力にサポートする。
そんな、当社eラーニングベンダーならではの実践的なシステム機能をご紹介致します。

＜プロフィール＞
オープンバッジやVerifiable Credentials（VC）を活用したデジタル証明書の企画・導入支援を担当。デジタルバッジの相互運用性や学習履歴の利活用をテーマに、企業・教育機関・行政機関におけるデジタルバッジの普及・活用推進に取り組んでいる。

生成AIの活用が広がる一方で、多くの企業では「一部の社員しか使いこなせない」「管理職が部下に指導できない」「AIを使った成果をどう評価すべきかわからない」といった新たな課題が生まれています。本講演では、生成AI・AIエージェント時代に求められる管理職の役割、人材育成の考え方、評価制度やOJTの見直し方について、企業支援の実践知を交えてわかりやすく解説します。

＜プロフィール＞
エデュニア株式会社代表取締役。富士通で講師・営業・新規事業企画を経験後、DMG森精機と野村総合研究所の合弁会社にて教育DX事業の立ち上げを担い、経済産業省補助事業の責任者も歴任。現在は、生成AIを活用した人材育成、eラーニング、AIエージェント開発を軸に、企業の業務変革と学びの高度化を支援している。修士（教授システム学）を有し、岩手県立大学大学院博士後期課程では教育工学・教育DXに関する研究に従事。企業研修から新規事業開発、講演、執筆まで幅広く手がけ、理論と現場を往復しながらAI時代に求められる人材育成と教育変革の実践を推進している。

5月に開催された世界最大の人材・組織開発の大会「ATD26」から話題となったトピックとそこから読み取れる人材・組織開発の潮流についてお話します。

＜プロフィール＞
ATD International Member Network　Japan理事
（株）リクルートマネジメントソリューションズ　主任研究員。1987年（株）リクルートに入社後、リーダーシップ／マネジメント開発、チーム学習、組織変革などをテーマとしたトレーニングプログラム、組織診断や360°アセスメントの開発、日本版「リーダーシップパイプライン」の研究などに携わり、2023年より現職。主な執筆に『リーダーシップ開発ハンドブック』（翻訳：白桃書房）
『組織における成人学習の基本』（翻訳：ヒューマンバリュー）『いまさら聞けない 人事マネジメントの最新常識 』（共同執筆　日経文庫)など。

人的資本の管理基準がメンバーシップ型からジョブ型、そしてスキル基準に移行するなか、スキルタクソノミー（スキル標準）の策定が国際的に進んでいます。一方スキルがタクソノミーに則してデータ化されることで、人材の登用、採用、異動などのマッチングと育成が劇的に変化することが確実視されています。これからの人的資本管理はどう変化するのか、またタクソノミーで評価できない行動変容などはどう測定するのか、リスキリングはどう効率化されるのか、最新の国際技術標準や技術動向を交えて解説します。

＜プロフィール＞
東京大学工学部卒業。株式会社ネットラーニングホールディングス取締役執行役員。
会社勤務を経て1997年独立。学習用プラットフォームやコンテンツ開発事業を中心に日本や中国での会社運営に奔走。2013年以降は企業研修のICT化に取り組み、新規事業の市場浸透に注力した。2017年にモバイルラーニングコンソシアム（現ラーニングイノベーションコンソシアム）代表理事に就任し、最新の学習メソッドの普及活動に従事。2022年よりラーニングイノベーショングランプリ（LIGP）実行委員長を務める。2024年よりネットラーニングホールディングスにて、オープンバッジ事業の拡大に奮闘中。
オープンバッジ・ネットワーク財団理事、教育システム情報学会産学連携委員、聖徳大学特命BFL教授。

AI・DX時代に学び直しが求められる一方で、学んだ内容が業務で活用されず、成果に結びつかないことがあります。本講演では、ベネッセが蓄積してきた学習データや教育知見、企業との共同調査をもとに、上司の関わり、活用機会、組織学習の3層から、学びが職場で生きる条件と実践のポイントを整理します。

＜プロフィール＞
博士（工学）、日本評価学会認定評価士で、株式会社ベネッセコーポレーションに入社後、2016年よりベネッセ教育総合研究所にて、人材育成施策の効果をデータで可視化・検証する研究に従事している。ベネッセが蓄積してきた学習データと教育知見、企業との共同調査をもとに、職場学習が業務活用・組織成果につながる仕組みを研究・発信し、企業内大学・アルムナイの立ち上げ（受賞あり）や社内提案制度のPMOも経験している。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招聘研究員、東京工科大学非常勤講師。

AIは競争優位のあり方を再構築し、成果を出す「フロンティア企業」とそれ以外の差は急速に広がっています。その分かれ道は技術ではなく、労働力の準備状況です。役割やスキルが組織の適応速度を超えて変化するなか、AIを新しい働き方へ変える原動力が「スキリング」です。
本講演では、フロンティア企業の条件とAI変革の基盤を整理し、人事・人材開発が主導すべき道筋を提示します。役割ごとの成長ルート、経営層の連携、実践的な学習体験を通じて持続的な行動変容をいかに大規模に生み出すか。Microsoft自身が「顧客ゼロ」として実践した学びも交え、AIに精通した人材を育て、真の成果につなげる第一歩をお持ち帰りいただきます。

＜プロフィール＞
日本マイクロソフトにてLearning & Skillingを統括し、社員・顧客・パートナーを対象とした人材育成と組織変革を推進している。AI時代における人と組織の成長をテーマに、生成AIやCopilotを活用したリスキリング、デジタルトランスフォーメーション、人材開発戦略の立案・実行をリード。企業経営層から現場リーダー、教育機関まで幅広いステークホルダーと連携し、学びを通じた事業成長とイノベーション創出を支援している。近年は、AIを活用した新しい働き方や人材育成のあり方を国内外で発信し、企業・社会におけるスキル変革の推進に取り組んでいる。

生成AI・AIエージェントの活用が進む中、人とAIの協働を前提とした組織づくりに悩む企業が増えています。AIネイティブ時代の変化を捉え、組織の現在地をどう評価するべきなのか。「その観点や指標」について、GUGAとHCI-RCがコラボし徹底解説。累計受験者数11万人超の資格試験「生成AIパスポート」の提供を通じた「AI活用の現場」の観点と、メンバとマネージャの10万人超のリサーチデータをもとにした「人的資本」の観点が交わり、析出していきます。

＜プロフィール＞
●小村 亮
株式会社オプトに新卒入社。PRを主軸にブランディング領域のプランナーとして従事。株式会社デジタルホールディングスへの出向を経て、フリーランスとして独立し、複数社の経営に携わる。2023年、一般社団法人生成AI活用普及協会の立ち上げに参画。広報責任者、事務局次長を経て現職。文部科学省採択「公務員デジタル人材育成モデル構築事業」実施委員。一般社団法人AICX協会「人事AI変革推進委員会」委員。

●伊藤 健二
「人的資本投資の効果を回収し、再投資を探求すること」を目的として、「人的資本投資研究センター」を、企業10万社、個人10万人以上のデータを用いて、「人的資本投資・評価基準」「人的資本DB」を研究している。AKKODISコンサルティング、ピープルドット、グロービス等と主宰し、エンゲージメント、チャレンジ等の各種HRの指標を、経営者・マネージャ・メンバの6万人のリサーチ。数万人～数千人規模での企業経営でもHRデータを元に施策化している。 厚生労働省、内閣府(地方創生等)等において、ジョブカード、第4次産業革命での基礎的ITリテラシー等、人材関連の委員を歴任。日本e-Learning大賞等も第1回から審査委員をつとめ、毎年の傾向を整理している。

オープニングスピーチで最新の経理のトピックについてお話した後は、各テーブルの参加者同士で、日頃の仕事の課題や悩みについて語り合い、解決策の“手数”を持ち帰りましょう。「何かあった時に相談し合える」経理人脈の輪を広げてみませんか？

＜プロフィール＞
エイベックスなど数社で管理業務全般に従事し、サニーサイドアップでは経理部長として株式上場を達成。その後中国・深センでの駐在の後、独立。現在は業績改善、コンプライアンス改善、社風改善のコンサルティングのほか、研修、講演、執筆活動などを行っている。Podcast番組「THE VENTURE」パーソナリティ。著書に『メンターになる人、老害になる人。』、『社長になる人のための経理とお金のキホン』他多数。

総務担当者同士が日々の課題や今後の総務の在り方などについてディスカッションし、自社の総務業務に役立てていただくための総務の座談会。グループに分かれてのフリーディスカッション、総務担当者のリアルな思いを共有できる場です。ぜひ、ご参加ください。

＜プロフィール＞
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前代表。現在は、戦略総務研究所所長、として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

AI活用によるオペレーション削減が進む3年後、人事の役割はどう変わるのか？ 本イベントでは、業務効率化で生まれる「時間と心の余白」をテーマに、未来の新しい人事のあり方を大妄想。 採用や育成の枠を超え、明日から試せる小さな実験と一歩を共に創り出しましょう！

＜プロフィール＞
2009年、静岡大学卒業。2017年にHR企業や企業人事を束ねる有志団体「One HR」を立ち上げ、共同代表に就任。2019年に、持続可能な個人×組織の創出を目指すための6つの目標をまとめた「HR's SDGs」を発表。2022年に３人目の子どもが生まれたことを機に東京から鹿児島県鹿屋市に移住。以来、フルリモートで働いている。2023年に(株)エンファクトリーに入社し、企業の自律型人材育成のための越境型研修サービスの営業に従事。2022年より、HR EXPO内にてHR meetingを運営し、これまでに延べ500名以上の人事担当者に交流の機会を提供している。

総務担当者同士が日々の課題や今後の総務の在り方などについて語り合う、総務の異業種交流会「総務サロン」のスピンオフ企画。
総務が抱えるお悩みNo.1の「社内コミュニケーション」をテーマに、他社の総務担当者とじっくり情報交換できる場です。
戦略総務研究所所長・豊田健一によるミニセミナーも開催予定です！


【株式会社月刊総務とは？】
すべての総務パーソンの心に、火を。
株式会社月刊総務

1963年創刊の日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』の発行をはじめ、総務部門で働く人を中心に、幅広くビジネスパーソンに役立つコンテンツ・サービスを提供しています。

・日本で唯一の総務・人事部門専門誌『月刊総務』の発行
・バックオフィス業務の「困った」を解決する「月刊総務オンライン」の運営
・「総務セミナー」「総務サロン」の主催
・総務部門が主導する経営価値を生む活動を評価・共有する表彰制度「総務アワード」の主催
・働き方改革関連コンサルティング　等

ファシリティマネジメント（FM）とは何か？どんな効果が期待できるのか？クイズ形式で楽しく理解。人的資本経営やウェルビーイング、SDGsやサーキュラーエコノミーなど、今後求められる経営課題解決へFMが即戦力になることを、近年のJFMA賞受賞事例から実践のコツをお話しする。

＜プロフィール＞
1988年3月東京工業大学（現在の東京科学大学）卒業、1990年3月同大学大学院修士修了、同年4月、大成建設株式会社入社。技術開発部門にて環境心理学による個別インタビュー手法｛T-PALET」を開発し、FMコンサルティングの実践に活用する。2026年4月、公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会に出向。非常勤講師として2002年より横浜国立大学都市イノベーション研究院にて「環境心理学」を担当、2016年より武蔵野大学工学部建築デザイン学科にて「建築環境行動」を担当。委員会活動として、JSBCスマートウェルネス建築研究委員会の幹事、日本建築学会の環境心理生理小委員会の委員、日本オフィス学会ワークプレイスプログラミング部会の委員などを務める。

「最新版がどれか分からない」「法改正に対応できているか不安」——規程管理の属人化は、担当者交代や度重なる法改正に伴い経営リスクを引き起こします。本セミナーでは、直近の法改正の動きに触れながら、社内規程DXで属人化を解消し"常に最新"を保つ仕組みを、企業の実例を交えてご紹介します。

＜プロフィール＞
三井物産株式会社にてICT事業の開発・投資および事業経営を歴任。
シリコンバレーを中心に米国に7年間駐在し、テクノロジーの最前線でビジネス変革を遂行。
KiteRaに参画後、企業のガバナンス・リスク・コンプライアンスを統合的に支援する「KiteRa GRCプラットフォーム構想」の実現に向け、社内規程DXサービスの普及を通じた企業のガバナンス構築貢献に尽力している。

新人の定着・成長を実現するには、本人だけでなく上司・先輩や職場環境への働きかけが欠かせません。TSUISEEは、若手社員が職場に馴染んでいるか、働きながら能力を向上できているか等を測定・分析できます。
本セミナーでは、データ解析事例をもとに、現場への効果的な介入施策と実践的な育成支援の進め方を解説します。

＜プロフィール＞
株式会社Maxwell's HOIKORO CEO
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

人事制度設計の中でも特に【若手従業員の離職防止/エンゲージメント向上】に繋げるための、人事制度設計の手法について人事ポリシー・等級・評価・報酬それぞれのポイントを押さえながら解説させていただきます。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。

経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。

現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

生成AIやデータ活用が財務・経理業務を大きく変えようとしています。資金管理の自動化、キャッシュフロー予測の高度化、リスク検知の効率化など、バックオフィスで今起きているAI革新のトレンドを、初心者にもわかりやすく解説します。

＜プロフィール＞
みずほ銀行にて、コーポレートファイナンスおよびトランザクションバンキングに従事し、顧客の財務資本戦略やグローバル資金管理の高度化を支援。その後、株式会社レスターにて財務部シニアマネージャーとして、グローバル資金管理体制の構築、FXリスク管理、移転価格文書化などの財務ガバナンス強化を主導。あわせてM&Aプロジェクトにおける財務PMIの推進や財務DDへの参画など、広範な実務を経験した。
銀行・事業会社双方の視点を備えた実務家として、資金効率化や財務DXを通じた「財務部門の価値創造」を支援している。

人的資本経営に取り組みながら、実際はエンゲージメントを測定するだけで終わっている企業が大半です。
本セミナーでは、人的資本経営の名の下にエンゲージメント測定を行いながら、何も生み出すことが出来ない大企業のケースをご紹介し、
人的資本経営を本当の意味で実現する為の、データ収集の在り方や考え方を解説します。

＜プロフィール＞
株式会社Maxwell's HOIKORO CEO
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

AI時代、会議も資料づくりも、アイデア出しも、マネジメントも、大きく変革していきます。本セミナーでは、省庁や企業向けAI仕事術の講師として活躍し、AIを活用した働き方改革も支援するコクヨの講師が、明日からできるAI活用仕事効率化術をはじめ、AI時代の人の仕事の変化やオフィスのあり方について語ります！

＜プロフィール＞
2001年コクヨ入社。資料作成や文書管理、アウトソーシング、会議改革など数々の働き方改革ソリューションの立ち上げ、事業化に参画。残業削減、ダイバーシティ、イノベーション、健康経営といったテーマで、企業や自治体を対象に働き方改革の制度・仕組みづくり、意識改革・スキルアップ研修などをサポートするコンサルタント。

正論で社員は動きません。そして、良い組織風土は自然発生しません。本当の理念浸透は、目には見えない関係性や内発的動機づけに「意図的にアプローチ」し続けることで実現します。経済誌・テレビなど主要メディア掲載数200媒体超、日本の組織変革の最前線をリードする加藤芳久が実際の事例をもとに解説します。

＜プロフィール＞
大手旅行会社、人財育成コンサルティング会社を経て現職。20年以上にわたり、200社を超える企業の組織変革を支援し、延べ2万人以上のリーダー・管理職を育成。理念浸透や組織風土改革を軸に、日本で初めて「理念型育成®」を体系化し、「シェアリングリーダー」という新たなリーダー像を提唱。
講演・研修の登壇回数は2,000回を超え、組織変革コンサルティングを全国、世界で展開。『東洋経済ONLINE』『プレジデントオンライン』『ダイヤモンド・オンライン』などへの寄稿、テレビ・ラジオなどメディア掲載・出演は200回を超え、組織変革分野ではNo.1の実績を持つ（自社調べ）。
「100年後に生まれてくる子どもたちに誇れる国を遺す」を理念に、幸せな組織づくりの支援をつづけている。情報経営イノベーション専門職大学 客員教授。著書『売上を追わずに結果を出すリーダーが見つけた20の法則』（かんき出版）。

本セミナーでは、これからのAI時代に必須となる新人事制度の設計・運用法を、等級・評価・報酬の観点から具体的に解説。「AI活用スキルの評価」や「役割・スキルベースへの移行」「個人のキャリアに合わせた制度設計」など、従業員のエンゲージメントを高め、企業の持続的な成長を後押しするノウハウをお伝えします。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。

経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。

現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

「頑張る人ほど報われない」。その原因は本人のモチベーションではなく、評価・等級・報酬の設計にあります。本セミナーでは、優秀な人が辞める会社に共通する制度の失敗パターンを実例で分解し、自社のどこに課題があるかを見極める視点と、見直しの進め方を持ち帰れます。

＜プロフィール＞
●周防 貴仁
・リンクアンドモチベーション(組織人事コンサル)、ESGソリューション系メガベンチャー(人事企画)にて、採用/育成/制度設計/エンゲージメント向上まで包括的な組織開発に従事
・バヅクリにて社内の人事戦略の企画実装を担当

●笹木 純子
・道路情報アナウンサーを経て、株式会社コアにて総務・人事採用・人材開発に従事
・フリーアナウンサー、企業研修講師、各種セミナー企画を主な事業として独立
・2024年、司会者育成と派遣を主業とする合同会社Infinityを設立。起業家兼会社員として活動中

管理職の育成は長く人事課題とされていますが、経験学習の重要性を訴えるばかりで、決め手となる解決策はありませんでした。
私たちは大量のデータから成果を出すマネジャーの姿を明らかにし、科学的な育成に成功しています。
本セミナーでは、マネジャー育成の隠された急所を解説し、育成を再現可能にする手法をご紹介します

＜プロフィール＞
株式会社Maxwell's HOIKORO CEO
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

2025年の法改正を機に仕事と介護の両立支援を進める企業が増える一方、制度を整備しても「利用されない」「支援が必要な従業員が見えない」といった課題も顕在化しています。本セミナーでは、“ステルス介護”の実態と、制度を「ある」から「使われる」へ変えるために、HR部門が取り組むべき実践ポイントをご紹介します。

＜プロフィール＞
1992年に大日本印刷株式会社に入社。
営業部門に配属され、生損保、通信、流通、自動車メーカー等のアカウント営業として従事。2016年にABセンターに配属となり、地域創生やデータ流通分野における新規事業の立上げに携わる。
2024年から仕事と介護の両立をテーマにした新規事業開発を担当し現在に至る。

人材不足が深刻化する中、メンタルヘルス不調による休職・退職は企業の大きな課題です。
休職者発生時に「職場に戻すだけ」の職場復帰体制になっていませんか？
本セミナーでは、再休職を防ぎ、復職後の活躍と継続につなげる「心のリハビリ＝リワーク」の仕組みと、企業が今取り組むべきポイントを分かりやすくご紹介します。

＜プロフィール＞
障害者就労支援を行う福祉施設で18年間の勤務
主に障害者雇用の就労支援に携わる
東京福祉大学心理学部心理学科卒業
インクルード社ではニューロリワーク三軒茶屋センター・ニューロリワーク
横浜センターの立ち上げをし、マネージャー・サービス管理責任者として就任
現在、副本部長を務め、日本全国のリワーク事業所の経営と企業連携チームのマネジメントを行い、企業の休職・復職における課題解決のサポートを行っている
月刊総務オンライン「総務の引き出し【メンタルヘルス】」2025年4月～2026年3月
までの掲載記事の執筆を担当
YouTubeチャンネル「ニューロチャンネル」にてメンタル不調の方や企業の方へ向けた情報発信

人事制度設計の中でも特に【若手従業員の離職防止/エンゲージメント向上】に繋げるための、人事制度設計の手法について人事ポリシー・等級・評価・報酬それぞれのポイントを押さえながら解説させていただきます。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。

経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。

現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

正論で社員は動きません。そして、良い組織風土は自然発生しません。本当の理念浸透は、目には見えない関係性や内発的動機づけに「意図的にアプローチ」し続けることで実現します。経済誌・テレビなど主要メディア掲載数200媒体超、日本の組織変革の最前線をリードする加藤芳久が実際の事例をもとに解説します。

＜プロフィール＞
大手旅行会社、人財育成コンサルティング会社を経て現職。20年以上にわたり、200社を超える企業の組織変革を支援し、延べ2万人以上のリーダー・管理職を育成。理念浸透や組織風土改革を軸に、日本で初めて「理念型育成®」を体系化し、「シェアリングリーダー」という新たなリーダー像を提唱。
講演・研修の登壇回数は2,000回を超え、組織変革コンサルティングを全国、世界で展開。『東洋経済ONLINE』『プレジデントオンライン』『ダイヤモンド・オンライン』などへの寄稿、テレビ・ラジオなどメディア掲載・出演は200回を超え、組織変革分野ではNo.1の実績を持つ（自社調べ）。
「100年後に生まれてくる子どもたちに誇れる国を遺す」を理念に、幸せな組織づくりの支援をつづけている。情報経営イノベーション専門職大学 客員教授。著書『売上を追わずに結果を出すリーダーが見つけた20の法則』（かんき出版）。

AI時代の人事制度設計・運用において、事業戦略の実現を目的としたAIと人の最適な役割分担を、「アルゴリズム忌避」や人事評価に関する理論をもとに解説。実務で押さえるべきポイントをお伝えします。

＜プロフィール＞
東京都立大学大学院 経営学研究科修了（MBA）。専門領域は経営組織、HRM。
2010年6月株式会社うるるに入社し、「入札情報速報サービスNJSS」の事業部長、経営管理部長、執行役員 人事総務部長などを経て、執行役員CHRO 兼 人事部長を担当。10名→上場→400名の組織づくりを担う。うるる社時代、10年以上に渡り、事業・組織フェーズの成長にあわせて、適時、人事制度設計/改定を実施。
2023年4月にProfessional Studio入社後は、規模感も業種も多種多様な企業様の人事制度の設計・運用の伴走支援を実施。

従業員のスキルアップや評価が重視される今、試験業務のDXは不可避です。
しかし多くの企業が従来の非効率な運営から抜け出せずにいます。
本講演では、最新動向から「試験運用のあるべき姿」を提示。当社「CBTS」による劇的な業務効率化プロセスを、具体的な成功事例とともにお届けします。

＜プロフィール＞
宮崎大学工学部で情報処理を専攻後、キャリアをスタート。
「現場の知見を広げる」ことを軸に、外資系企業を含む計7回の転職を重ね、多彩なビジネスモデルと組織マネジメントを体得する。

2009年に株式会社CBTソリューションズを創業。
独自のキャリアで培った圧倒的な現場感覚とITの知見を武器に、試験運営のデジタル化（CBT）市場を切り拓き、同社を業界トップへと牽引。
現在は、数多くのメディア出演やYouTube、著書などを通じて、自身の経営哲学や次世代のキャリア論を精力的に発信している。