生成AIは、業務を支援するツールから「仕事をするAI」へと進化しています。本講演では、バックオフィス業務における生成AIやAIエージェントの最新動向と活用の方向性を解説します。さらに、重要なのはAIそのものではなく、組織の情報や文脈、暗黙知を活用する考え方であること、そしてAIへの質問ではなく「仕事の設計書」が求められる時代について、その意味と変革のヒントをご紹介します。

＜プロフィール＞
日本経済新聞で紹介されたIT「伝道師/エバンジェリスト」。
1996年から13年間、日本オラクル株式会社にてマーケティング担当として従事し、現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。講演や執筆活動も行い、IT 企業だけでなく、製造業、金融業、官公庁から小学校、中学校、高校や大学でのプレゼンテーション講座を幅広く手がける。著書に「エバンジェリストの仕事術」、「プレゼンは “目線” で決まる」、「新エバンジェリスト養成講座」など。
TOKYO FM 「エバンジェリストスクール！」パーソナリティー、J-WAVE「GLOBAL BUSINESS CHARGE」ナビゲーターを務める。

昨年から今年にかけて、総務の現場でのＡＩ活用が加速してきた。本講義はその中で3つのテーマに絞って紹介し会場の皆さんと一緒に考える。①経営ダッシュボード（経営向け）、➁総務ホスピタリティデスク（社員向け）、③ラーニング＆スキルアップ（自分の成長）。いずれもＡＩと相性が良い分野だ。ゲストに企業総務部の方々を招いて、現場での総務ＡＩ活用術を聞きだしてみたい。皆さまの参考となれば幸いです！

＜プロフィール＞
●金 英範
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。
モルガンスタンレーや日産自動車など日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。働き方変革、不動産戦略、オフィス変革、ファシリティコスト削減、DX推進、社員サービス革命など 、総務予算つくりから経営稟議、社内展開など合わせ技を実践。
2019年に（株）Hite&Co.を設立し、戦略総務コンサルティング（伴走型）、プロジェクト企画計画支援、総務組織改革、総務教育プログラムなどを中心に30社以上の顧客実績も持つ。
「総務の山田くん。」「公式ガイド ファシリティマネジメント」「戦略総務ハンドブック」などの著者としても知られる。JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）、FOSC（総務コミュニティ）などでのリーダーシップ、全国の企業総務部を集めた企画イベントなども実践する。MCR、認定ファシリティマネジャー、一級建築士。

●宮内 奨
慶応大学商学部卒。98年（株）インテリジェンス（現パーソルキャリア）入社。情報システム、ファシリティマネジメント、プロキュアメント、ガバナンス、総務部長の経験をつみ、19年楽天グループ（株）に入社。総務部長として、コミュニケーションとファシリティマネジメント領域を担当。24年4月より、楽天トータルソリューションズ（株）にてコーポレートシェアード、総務サービスの外部提供、総務のAI化検討などに従事。
総務・庶務・FM・購買・ガバナンス・コミュニケーションを経験する総務キャリア20数年のゼネラリスト。中小企業診断士。

●坂本 俊一
野村證券株式会社、野村ホールディングス株式会社で営業・総務・社内SE・財務を経験後、2019年に日本電気株式会社に転じ、働き方改革・オフィス改革プロジェクトを推進。ワークプレイス戦略をリード。2024年7月に株式会社SHIFTに参画し、同年9月より現職。「人的資本投資に貢献するオフィス」の実現とAI、DXを通じた総務領域の変革を推進。

2023年2月、パナソニック コネクトは生成AIサービス「ConnectAI」を全社展開した。本講演では、経理や法務などの間接部門における活用事例を交えながら、組織全体への定着を実現した取り組みと、AI活用をさらに加速する今後の戦略を紹介する。

＜プロフィール＞
1992年に松下電器産業に入社。社内SEとして空調事業のシステム開発に従事。その後、IT部門でグローバルSCM推進やデータ分析部門の立ち上げなどを経験。2022年4月より、パナソニック コネクト株式会社 執行役員 CIO 兼 IT・デジタル推進本部長に就任。2026年4月より現職。

オフィスは、組織の知的生産性を最大化する強力な経営ツールである。昭和型の働き方から脱却し、創造的な働き方を支えるワークプレイスづくりが欠かせない。本講演では、多様な働き方を可能にし、部門間の知の新結合や個のウエルビーイングを高めるオフィスの可能性を探る。

＜プロフィール＞
合同会社ナカラボ代表、京都工芸繊維大学名誉教授
東京理科大学工学部助手、マサチューセッツ工科大学建築学部客員研究員（フルブライター）、宮城大学助教授、京都工芸繊維大学教授等を経て、現職。
建築学と経営学の融合分野において、ワークプレイスをテーマに研究を行っており、同時に、企業や自治体と次世代のワークプレイスを模索する活動を展開している。新世代クリエイティブオフィス研究センター長、日経ニューオフィス賞審査委員、JFMA賞審査委員、長崎新県庁舎、西予市役所など多数の自治体アドバイザー、厚木市、北区他庁舎建築審査員などを務める。著書（共著）に、「変化するオフィス（丸善）」「オフィスの夢（彰国社）」「Post Office（TOTO出版）」「Collaborative Design and Learning: Competence Building for Innovation（PRAEGER）」　などがある。

人的資本を意識したオフィスづくりには、見えにくい価値の可視化が不可欠である。アンケートに加え、エンゲージメントサーベイや位置情報ログなど多様なデータを収集し、多角的に分析することが重要となる。長年オフィスづくりに携わる講演者が、実データを基に考察する。

＜プロフィール＞
1989年3月、美術・デザイン系大学を卒業後、株式会社東京ナイキ工業（現・株式会社ナイキ）に入社。以来、オフィスデザインを中心に、働く環境の企画・設計に幅広く携わる。デザイン業務と並行して、社内業務システムの構築やオフィスプランニングソフトの開発にも参画し、デジタル技術を活用した業務効率化を推進。また、総合カタログの編集にも携わるなど、多角的な視点からオフィスづくりに関わる。現在はプロジェクトマネジメントを含むデザイン業務に従事。日本オフィス学会では、オフィス家具研究部会幹事およびヒューマンキャピタルオフィス（HCO）研究部会員として活動。認定ファシリティマネジャー、インテリアコーディネーター。

人的資本開示の義務化が世界的に進んでいるが、人的資本経営を開示で終わらせずに持続的な企業価値向上につなげることが求められている。本講演では、テクノロジーで変わる人的資本経営戦略とその実装論について最新動向をもとにお話する。

＜プロフィール＞
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院応用理工学研究科マテリアル理工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2023年4月より2026年3月まで山形大学客員教授。2022年12月より2025年3月まで慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。

生成ＡＩは、経理業務の生産性向上や属人化の解消に大きな可能性をもたらす一方で、
誤情報の利用や情報漏えいなどのリスクへの対応が不可欠です。
本講演では、経理部門における生成ＡＩ活用の最新動向を踏まえ、経理部門で安全かつ
効果的に生成ＡＩを活用するためのポイントを解説します。また、経理業務で生成ＡＩを
実際に活用できる具体的なシーンをご紹介します。

＜プロフィール＞
株式会社ＴＫＣ入社以来、中堅・中小企業向け会計システムの企画・設計に従事。現在は、システム開発研究所 自計化システム設計部長として、会計・給与・販売管理システム「ＦＸクラウドシリーズ」の企画・設計を統括する。近年は、生成ＡＩやＡＩエージェントを活用した経理業務の効率化・高度化に注力し、証憑の収集・保存から仕訳作成、月次決算、経営分析に至る業務を支援する新機能の企画・開発を推進。会計データの正確性と機密性を確保しながら、生成ＡＩを実務で安全かつ効果的に活用するための仕組みづくりに取り組んでいる。

生成AIの導入効果は、モデルの性能だけでは決まりません。社内の知識、判断基準、確認プロセスをどう組み込み、人とAIの役割をどう設計するかが成否を分けます。本講演では、企業法務をAI前提で再設計するための実務的な視点を示します。

＜プロフィール＞
一橋大学法学研究科教授。一橋大学グローバルリーガルイノベーション教育研究センター長。1994年東京大学法学部卒。同年三菱商事株式会社入社。2022年4月より現職。主な著書・論文に、『企業法務とテクノロジー：リーガルテック・生成 AI・ALSP が変える実務の構造』商事法務（2025年）、『日本の契約実務と契約法：日本的契約慣行の研究』商事法務（2024年）、“Institutional Silence and LegalTech in Japan: a Comparative Inquiry into Access to Justice and the Practice of Law,” Law, Innovation and Technology, 18(1) (2026)など。

AIを使い始めたけれど、足踏みしているような感覚ってありませんか？ 
本講演は、DMM.comでのAI活用の具体例を解説し、皆さんと一緒に「AI活用の着実な一歩」 を踏み出します。AI活用に特別なスキルは不要です。大切なのは"使い方 "で、今日から活きる気づきを提供します。

＜プロフィール＞
慶應義塾大学卒業後、株式会社オンワード樫山に入社。本社人事部配属となり、制度企画や労務を中心に担当。2008年に本社総務部に異動し、庶務だけでなくBPRやBPOを担当。2016年、株式会社トライステージに移籍し、総務領域のほか、法務領域や情報システム領域の一部を担当し、バックオフィス業務フロー全体を体得。2019年、合同会社DMM.comに移籍し総務部門を管掌。2022年から地方創生事業にも参画、2023年から合同会社EXNOAの総務部門も兼務管掌。「何でもやってるDMM」の「挑戦させてくれる文化」を体現しながら現在に至る。プライベートでは、総務担当者限定のコミュニティを主宰し7年継続中。

「なんでも屋」と言われる総務業務。実は総務業務の「辞書」が存在するのをご存じでしょうか。一般社団法人FOSCが2007年から提供している「総務スキルディクショナリー」です。総務業務を59の業務へ整理し、個々の業務の定義と目標設定、必要スキルやデータ分析方法、KPI報告フォーマットなど整理されています。その活用法として①総務部スキルマップ、②総務組織力診断の事例紹介を惜しみなく共有いたします！

＜プロフィール＞
●金 英範
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。
モルガンスタンレーや日産自動車など日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。働き方変革、不動産戦略、オフィス変革、ファシリティコスト削減、DX推進、社員サービス革命など 、総務予算つくりから経営稟議、社内展開など合わせ技を実践。
2019年に（株）Hite&Co.を設立し、戦略総務コンサルティング（伴走型）、プロジェクト企画計画支援、総務組織改革、総務教育プログラムなどを中心に30社以上の顧客実績も持つ。
「総務の山田くん。」「公式ガイド ファシリティマネジメント」「戦略総務ハンドブック」などの著者としても知られる。JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）、FOSC（総務コミュニティ）などでのリーダーシップ、全国の企業総務部を集めた企画イベントなども実践する。MCR、認定ファシリティマネジャー、一級建築士。

●大森 康二
1985年岡山理科大学を卒業後、松下電器（当時）に入社。その後、様々な職種を経験。総務業務に従事したのが、2010年からで、事業場総務責任者を経て、2016年からパナソニック本社総務部にて総務企画課長、その後、総務企画部長を歴任。2023年パナソニック退職後は、FOSC共同代表理事の立場とパソナ日本総務部の社員として、総務業界の発展に寄与すべく、研修講師やコンサルを担当している。

総務への期待と可能性が高まっている。誰もが目指す「戦略総務」。その考え方を体系化した。人的資本を輝かせる「舞台の演出家」となるために必要な、存在意義、役割、行動指針。そのために必要な組織基盤。最後に戦略総務が目指すべき姿。すべてを繋げ体系的に、改めて考えてみよう。

＜プロフィール＞
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前代表。現在は、戦略総務研究所所長、として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

人的資本経営の流れの中で、企業における「心」の支援・開発は転換期にあると考える。個人と組織が共に健康健全で、互いにエンゲージし合い、成長し、Well-beingに至るためにはどのようなアプローチが求められるのか？
一企業における模索の例として、「安心」と「挑戦」を両立させるリーダーシップである「セキュアベース・リーダーシップ」と、産業領域に多角的に活用できる「産業マインドフルネス」の取り組みをご紹介する。

＜プロフィール＞
1996年、東京大学法学部卒業。一度目のJAL入社後、主に運航管理業務に従事。2010年の経営破綻を機に退職、2011年より筑波大学大学院カウンセリングコースにて学究。2013年よりEAP業界にて現場とバックヤード業務（主に企画開発）に従事。2019年、アルムナイでJAL再入社。企業内の「産業・組織心理職」として、「メンタル支援／キャリア支援／組織開発支援」の三位一体支援の観点から、社員たちのエンゲージメントとWell-being（≒働く上での「(物)心(両面)の幸福」）を追求しつつ活動中。公認心理師、国家資格キャリアコンサルタント、中小企業診断士。

可児による福利厚生の実施目的に合わせた福利厚生制度設計の考え方
その後、ハタラクエール受賞法人３社によるパネルディスカッション。各社の福利厚生の特徴と工夫をご説明いただきます。

＜プロフィール＞
●可児 俊信
東京大学卒業後、大手金融機関勤務、1996年より福利厚生・企業年金の啓発・普及・調査および企業・官公庁の福利厚生のコンサルティングにかかわる。年間延べ500団体を訪問し、現状把握と事例収集に努め、福利厚生の見直し提案を行う。著書、寄稿、講演多数。2005年に千葉商科大学会計大学院会計ファイナンス研究科教授、2018年より株式会社労務研究所の代表取締役就任。

●小西 史恵
オムロン株式会社に入社後、半導体関連の開発や内需・外販営業に従事。その後、共済会にて福利厚生パッケージの導入や福利厚生ワンストップサービスの立ち上げなどを行い、現在は共済会の全体運営に従事。

●田和 真紀
株式会社アシストに入社後、経理課の業務に従事。2024年より健康づくり担当として、社員一人ひとりの健康と生活を支え、安心して働ける職場環境づくりを目指し、福利厚生や健康経営の取り組みを推進している。

南海トラフ地震をはじめ、関西を襲う大規模災害に企業はどう備えるべきか。危機に瀕しても事業を継続できるために、BCPを「持つ」だけの備えから、危機に対応できる組織能力を育むBCMへ転換するための考え方を紹介します。

＜プロフィール＞
1951年東京都生まれ。1983年カリフォルニア大学ロスアンジェルス校Ph.D.。専門は社会心理学、危機管理。京都大学防災研究所教授を経て、2015年10月1日より2023年3月まで国立研究開発法人防災科学技術研究所理事長。2013年9月防災功労者内閣総理大臣表彰受賞。2024年瑞宝中授章受章。日本学術会議連携会員等。「いのちを守る地震防災学」「しなやかな社会の実現」「コミュニティーがつなぐ安全・安心」など著書多数。

令和８年熊本地震をはじめわが国で起きた近年の災害の実態を踏まえて
被災地での状況を説明し、そこから見えてきた課題を提し、
その課題を解決するために現実的かつ実践的な防災を提唱します。
常に被災地の最前線で活動してきた国崎の独自の視点からここでしか聴けない話をいたします。

＜プロフィール＞
横浜市生まれ。文部科学省「地震調査研究推進本部政策委員会」委員、内閣府「防災スペシャリスト養成企画検討会」委員など国や自治体の防災関連の委員を歴任。被災地での支援活動を自然災害発生直後から行い、現場で起きている課題について講演活動のほかテレビや新聞などのメディアにて独自の視点で防災・防犯・事故防止対策を社会に提唱している。防災・防犯の執筆・監修図書多数。
https://www.kunizakinobue.com/

若手は長時間労働は嫌いますが、成長したいので「ハードワーク」は歓迎です。
まさに今求められているのは、短時間でハードワークできる職場。
では長時間労働せずに、人材育成に力をいれ、成長できる職場を創るにはどうしたら良いのでしょうか？実は、長時間労働の職場ほど、若手の育成に時間が割けていない現状があります。育児や介護、治療など、多様なライフを抱える人が増えた現代では、残業時間や業務時間後の飲み会時間での人材育成では、人を育てることができません。
多様な人が活き活き活躍できる、短時間で生産性の高い職場づくりの具体的な事例と手法を解説します。ぜひご参加ください。

＜プロフィール＞
3600 社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方改革コンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会、こども家庭庁「こども家庭審議会」委員などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例 20 社』（毎日新聞出版）『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる』(共著、PHP 新書)等多数。「朝メールドットコム®」「カエル会議オンライン®」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラム armo（アルモ）」等の WEB サービスを開発し提供している。「WLB コンサルタント養成講座」を主宰し、2000 名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。

人材データを可視化・分析し、課題を捉える——それだけがピープルアナリティクスではありません。AI時代には、分析を通じて人と組織の見え方そのものが変わり、新たな関係や変化が見えてきます。これからのピープルアナリティクスの可能性をひも解きます。

＜プロフィール＞
大阪大学大学院修了後、マーケティングリサーチ企業に勤務。その後、人材サービス、小売関連企業の人事とピープルアナリティクスに取り組む。製造業に関わる現職では、企業内のピープルアナリティクスやHRテクノロジーの活用、人事領域におけるAI活用やガバナンスに取り組む。一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会上席研究員兼執行役員として、日本企業におけるピープルアナリティクスに関する普及活動、産学官の連携等にも従事。人事データ保護士、専門社会調査士。

近年、AIによってプログラミングやダッシュボード構築が、非エンジニアにとっても身近になりました。
しかし人事関連システムにデータが散在している状況では、この技術の力を十分には享受できません。
本講演では人事データの統合基盤の構築方法と、そこから得られる効用はどんなものか、AIによってデータ利活用がどれだけ加速することが期待できるかを解説します。

＜プロフィール＞
ワトソンワイアット（現ウイリス・タワーズワトソン）で人事コンサルタントを務めた後、面白法人カヤックで人事の現場を経験。同志社大学心理学研究科前期博士課程修了後、メタップスを経て2017年にLINE入社。人事データの分析基盤を構築に携わり、システム企画・運用、人事関連データの分析などを幅広く担当。2026年より独立し、人事データ基盤構築や分析のアドバイザリー、360度評価のバイアス除去技術を提供している。

エンゲージメントサーベイや人事データを「可視化して終わり」にしないために、何が必要か。人材定着研究の知見と、大手企業の経営・戦略企画・人事と共に悩み、施策を形にしてきた経験をもとに、データ活用を「測る」から「組織を動かす」へ進める実践のポイントを語る。

＜プロフィール＞
一般社団法人ピープルアナリティクス＆ＨＲテクノロジー協会 上席研究員。慶應義塾大学SFC研究所上席所員。「企業価値に資する人的資本経営コンソーシアム」に研究メンバーとして参画。自然言語処理を起点にコミュニケーション技術の研究に14年間従事した後、大手自動車メーカーの人事戦略部門で退職予測や要員・人件費の算定手法を設計・提案し、データを「作る側」と「使う側」の双方を経験。現在は研究員として探究を続けると共に、Unipos株式会社 人的資本経営コンサルタントとして大手企業の経営・人事に伴走。経営戦略と人材戦略の連動を見すえ、課題を起点にした「測り方」を生み出し、経営の意思決定と組織の変化につなげている。

人材マネジメントは、経験や勘に頼る時代からAIとデータを活用する時代へ。本講演では、スキルベースの人材マネジメントを軸に、人事変革の実践事例を紹介し、人と組織の可能性を最大化する次世代マネジメントの方向性を探ります。

＜プロフィール＞
株式会社NTTドコモに新卒で入社。配置、制度、オペレーション、システムなどの業務を本社、地域で経験し、2025年7月より　総務人事部　人事戦略担当部長に着任。“フルAI”型の人事マネジメントに向けたHRシステム改革をリードし、 人的資本経営の推進に取り組む。

人的資本経営が一般化した中、2026年3月に「人的資本可視化指針（改訂版）」が公表され、企業には、経営戦略と人材戦略の連動を深め、企業価値向上に資するより質の高い人材戦略の策定・実行が求められている。本講演では、人材戦略アップデートのポイントや、人とAIの協働を見据えた人事機能の変化等について提言する。

＜プロフィール＞
京都大学法学部卒業、外資系人事ファームなどを経て、London School of Economics and Political Science修士課程修了（MSc in International Employment Relations and Human Resource Management）。雇用システムに関する理論を中心に学ぶ。
帰国後、2005年に野村総合研究所入社。
専門領域は、人的資本経営、人材戦略、雇用・労働政策に関する調査・提言等。
民間企業向けコンサルティング、官庁向け調査に携わり、講演・執筆・イベント開催などを行う。
東京商工会議所 労働委員会委員。

AIエージェントが仕事の一部を担うようになると、組織の形そのものが変わります。本セッションでは、人だけで構成された従来の組織から、人とAIエージェントが協働する「AI型組織」へ転換するためのモデルを提示します。業務をどう切り分け、AIにどこまで権限を渡し、責任と判断をどう設計するか。組織図や職務定義、マネジメントの在り方はどう変わるのか。国内初のAIエージェント特化型業界団体の代表理事として見てきた先進企業の動きをもとに、経営と人事が今から備えるべきことを語ります。

＜プロフィール＞
書籍「生成ＡＩ導入の教科書」。これまでに1000本以上のAI関連記事を執筆。一般社団法人生成AI活用普及協会 常任協議員。Google「Gemini」アドバイザー。
その他、AI領域で幅広く活動。ディップの生成AI活用推進プロジェクト「dip AI Force」の推進、生成AI教育事業を展開するCynthialyのコンテンツ責任者、日本最大のAI活用コミュニティ「SHIFT AI」のモデレーター&パートナーインフルエンサー、社長のAI化を進めるサービス「AI社長」を運営するTHA顧問、東大発AIスタートアップ Lightblue顧問、生成AIとエンターテイメントの融合を進めるAI Booster顧問。千葉県船橋市 生成AIアドバイザーー。AIに関するトークセッションのモデレーターや登壇、講演、メディア出演も多数。News Picks プロピッカー。

急速なオンライン化により新たな研修提供方法に役割を持たせて企業内大学を開校する企業が増えています。人的資本経営を推奨する伊藤レポートの実践事例においても、企業内大学を設置し、人材育成を推進する成功事例が紹介されています。本講演では、リスキリングの実現に必要な自主的な学びの場づくりとして最適な企業内大学の活用や研修との連動方法を大手企業の成功事例を交えてご紹介します。

＜プロフィール＞
外資系情報サービス企業にて、大手企業を中心に情報システム導入に従事。2003年にネットラーニングへ入社し、eラーニング市場の創出・拡大に取り組むとともに、大手企業を中心とした人材育成・研修のコンサルティングに携わり、数多くのプロジェクトを成功へ導く。代表取締役社長を経て、2026年4月より会長職。一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会、特定非営利活動法人デジタルラーニング・コンソーシアムでも理事を務め、デジタルを活用した学びの普及を推進している。

育休中の社員は、将来必要なスキルをどう捉え、仕事やキャリアにどんな不安を抱えているのでしょうか。育休者を対象とした調査で、リスキリングへの意欲と学習実態、学びを阻む要因を読み解き、一人ひとりの学びとキャリア形成を支える企業の役割を考えます。

＜プロフィール＞
豪州メルボルン大学大学院 Master in CALL（Computer-Assisted Language Learning)取得。
株式会社ネットラーニング・グループ（株式会社wiwiwのグループ会社）にて海外の大学との提携やグローバル人材育成事業等、新規事業の立ち上げやeラーニングの開発に多く携わる。
その後、株式会社wiwiw　開発・サービスセンター長を経て、2023年2月より、代表取締役社長。DEI推進コンサルタントとしても活動している。

生成AIが知識を無償化した今、人材の価値は「知っている」から「証明できる」へ移った。AIレコメンドが一人ひとりに最適な学びを配り、オープンバッジがスキルを可視化・流通させる。単発研修を超え、リスキリングを現場の成果へ変える次世代の学習基盤を示す。

＜プロフィール＞
1994年、慶応義塾大学理工学部卒、メリルリンチ証券入社。2000年、株式会社ネットラーニング入社。2020年からは一般財団法人オープンバッジ・ネットワークの常務理事として、日本におけるオープンバッジの普及とマイクロクレデンシャルの標準化を牽引し、産官学にわたるデジタルスキル証明の基盤構築に尽力。
2026年4月より、株式会社ネットラーニング代表取締役社長にも就任。また、特定非営利活動法人実務能力認定機構（ACPA）理事や、一般社団法人 日本1EdTech協会の運営委員などの公職も歴任。エドテック（EdTech）と人的資本経営を融合させた、次世代の人材育成領域において活動している。

スキルの変化が加速するAI時代、企業と個人はいかに進化し続けるべきか。LinkedInのグローバルデータをもとに、AI・デジタルスキルとヒューマンスキルの両輪で実現する、これからの人材開発のあり方を紐解きます。

＜プロフィール＞
慶應義塾大学卒業後、シスコシステムズにて大手自動車メーカーなど戦略顧客を担当しテクノロジーを起点とした事業変革を推進。その後HR Tech業界に転じ、ワークデイでは大規模エンタープライズ向けHRDX提案を多数リード。HR／HRテック領域の深い知見と営業現場での豊富な実践経験を基に、企業の人事変革支援を得意とする。2024年10月より現職。ISO30414認証コンサルタント資格保有。

生成AIによって、知識やスキルの習得は格段に容易になりました。一方、正解のない判断を担う管理職に問われるのは、物事を捉える視座の高さ、いわば「器」です。成人発達理論・垂直的成長の最新研究と、延べ200名超が学んだ実践講座の経験をもとに、器を育てる人材開発の設計を解説します。

＜プロフィール＞
神戸大学大学院経営学研究科修了。1996年オリックス株式会社に入社し、法人営業とベンチャーキャピタル部門で計13年間、主に関西・西日本のベンチャー投資を担当した後、2009年に株式会社アントレプレナーファクトリー（現アンファク株式会社）を設立。大手企業の人事部門やラーニングベンダーに向けて12,000本の動画コンテンツを企画・提供するほか、成人発達理論の領域では国内外の専門家と協働し、関連講座の受講者は延べ200名を超える。現在、立命館大学大学院経営管理研究科客員教授（「事業創造」担当）、東証グロース上場クックビズ株式会社社外取締役を務める。

コロナ禍を経て研修の実施が戻ってきていますが、弊社が行った調査によると、60％を超える組織で研修の効果を感じていないことが分かりました。
今回は受講者の行動変容を促し、研修を成果につなげるための学習設計のポイントについて、事例を交えてご紹介します。

＜プロフィール＞
2004年3月、早稲田大学卒業。株式会社ビジネスコンサルタントに入社し、講師派遣型の人材育成支援から始まり、社内トレーナーの養成による人材育成支援、デジタルツールを活用した人材育成のDX化の支援まで、中小企業から大企業まで20年にわたり幅広いコンサルティングに従事。
新入社員研修からOJTリーダー研修、若手社員研修、管理職研修、幹部研修、営業研修、デジタル学習環境づくりのコンサルテーションなどに自らもコンサルタントとして登壇しながらも、人材育成・組織活性化・営業強化において講師派遣型の枠を超えた支援を実現するため、2023年4月の株式会社LDcubeの設立と同時に代表取締役に就任。

DX時代のリスキリングはAI活用と人間力の融合が鍵です。海外の最新トレンドと成功事例を交え、インストラクショナルデザインに基づいた科学的な研修設計の手法を公開。単なるスキル習得に留まらない、組織変革を加速させる次世代の人材育成戦略を、実務者の視点から具体的に解説します。

＜プロフィール＞
インストラクショナルデザイナー。㈱学研ビジネスブレインズ常務執行役員。学研ビジネス総合研究所所長。㈱学研Advance取締役。㈱Mentor For取締役。
デジタルを活用したL＆D設計、DX・AIを活用した組織開発が専門。副会長を務めるデジタルラーニング・コンソーシアムでは英国・米国での研究活動をもとにデジタルラーニング専門家の資格制度を設計し、日本で唯一の認定機関として多くのプロフェッショナル育成に貢献。熊本大学大学院教授システム学専攻非常勤講師。ATD-IMNJ理事。創造的教育支援機構Steam&P理事。

本講演では、人事・人材育成分野の担当者向けに、「学習を含む人的資本KPI」を解説します。人的資本経営やAIの時代に、学習や組織変革を促進できていますか？学習を促進する動機づけも行いつつ、変革やチャレンジを促す目標設定など、次世代のマネジメント(JA16)はどうできていますか。結果としてのKPIを、人的資本KPIとしてエンゲージメント、生産性と合わせて、当センターでの様々な企業での議論、数万人の調査結果、そして大企業での実践を踏まえて、紹介します。

＜プロフィール＞
「人的資本投資の効果を回収し、再投資を探求すること」を目的として、「人的資本投資研究センター」を、企業10万社、個人10万人以上のデータを用いて、「人的資本投資・評価基準」「人的資本DB」を研究している。AKKODISコンサルティング、ピープルドット、グロービス等と主宰し、エンゲージメント、チャレンジ等の各種HRの指標を、経営者・マネージャ・メンバの6万人のリサーチ。数万人～数千人規模での企業経営でもHRデータを元に施策化している。 厚生労働省、内閣府(地方創生等)等において、ジョブカード、第4次産業革命での基礎的ITリテラシー等、人材関連の委員を歴任。日本e-Learning大賞等も第1回から審査委員をつとめ、毎年の傾向を整理している。

AIの進化につれ、企業には存在意義や目的意識が問われます。会社は何のために存在し、何を拠り所に経営判断するのか。松下幸之助創業者の「物をつくる前に人をつくる」を例に、パナソニックグループの経営基本方針の社内浸透と実践から、社員の成長につなげる取り組みを紹介します。

＜プロフィール＞
1993年、松下電器産業（現・パナソニックHD）に入社。約30年間、半導体・電子部品などのデバイス商材で、国内外のB2B営業の第一線に従事。大いに活躍できた時期もあれば、思うようにいかず苦労した時期も経験し、現場で経営理念の重要性を体得。いつしか「理念を伝え、人材育成に貢献せよ」と天命が下り、2023年4月より枚方市の組織・人材開発センターにて、経営理念研修の講師、理念を語る伝道師・実践するプロモーターの養成を国内外に展開しています。

生成AI活用が一部の担当者で止まる会社と、全社に広がり成果につながる会社。その差はどこにあるのか。本講演では、定着を生む仕組み、現場で使われる進め方、AIエージェントも活かした活用拡大のポイントを、事例を交えてわかりやすく解説します。

＜プロフィール＞
エデュニア株式会社代表取締役。富士通で講師・営業・新規事業企画を経験後、DMG森精機と野村総合研究所の合弁会社にて教育DX事業の立ち上げを担い、経済産業省補助事業の責任者も歴任。現在は、生成AIを活用した人材育成、eラーニング、AIエージェント開発を軸に、企業の業務変革と学びの高度化を支援している。修士（教授システム学）を有し、岩手県立大学大学院博士後期課程では教育工学・教育DXに関する研究に従事。企業研修から新規事業開発、講演、執筆まで幅広く手がけ、理論と現場を往復しながらAI時代に求められる人材育成と教育変革の実践を推進している。

AIは競争優位のあり方を再構築し、成果を出す「フロンティア企業」とそれ以外の差は急速に広がっています。その分かれ道は技術ではなく、労働力の準備状況です。役割やスキルが組織の適応速度を超えて変化するなか、AIを新しい働き方へ変える原動力が「スキリング」です。
本講演では、フロンティア企業の条件とAI変革の基盤を整理し、人事・人材開発が主導すべき道筋を提示します。役割ごとの成長ルート、経営層の連携、実践的な学習体験を通じて持続的な行動変容をいかに大規模に生み出すか。Microsoft自身が「カスタマーゼロ」として実践した学びも交え、AIに精通した人材を育て、真の成果につなげる第一歩をお持ち帰りいただきます。

＜プロフィール＞
日本マイクロソフトにてLearning & Skillingを統括し、社員・顧客・パートナーを対象とした人材育成と組織変革を推進している。AI時代における人と組織の成長をテーマに、生成AIやCopilotを活用したリスキリング、デジタルトランスフォーメーション、人材開発戦略の立案・実行をリード。企業経営層から現場リーダー、教育機関まで幅広いステークホルダーと連携し、学びを通じた事業成長とイノベーション創出を支援している。近年は、AIを活用した新しい働き方や人材育成のあり方を国内外で発信し、企業・社会におけるスキル変革の推進に取り組んでいる

AIの進歩や事業環境の急激な変化に伴い、仕事の進め方や組織のあり方は大きく変わりつつあります。それに伴い、マネジャーに求められる役割も従来のものとは一線を画すようになりました。上司が情報や経験をもとに「指示・判断する」スタイルだけでは、変化の激しい時代においてメンバー一人ひとりの力を引き出し、組織として成果を出し続けることが困難になっています。
本セミナーでは、「AI・ビジネス変革の時代に、マネジメントは何を変え、何を変えずに大切にすべきなのか」という問いを掘り下げます。オムロンがマネジメント変革に取り組んだ背景や具体的な実践事例をはじめ、伴走型マネジメントがメンバーのエンゲージメント向上に与える影響について、データ分析に基づくインサイトを交えてご紹介いたします。

＜プロフィール＞
IBM等複数社での経験を経てオムロンに入社。購買部門にてコスト削減を主導し、アスクル子会社への出向時には共同購買スキームの導入を完遂。その後HR領域へ転身し、マネジャー研修の刷新等を推進した。米国法人ではピープルアナリティクスや人材情報の可視化を主導。2024年よりオムロン本社にて、グローバルエンゲージメントサーベイや360度フィードバックを活用した組織開発と、マネージャーのリーダーシップ開発を統括する。データ分析力を活かした人事・組織改革に取り組む。

AI活用が進む中、「他社はどうしてる？」「これからの人事の役割は？」と気になる方へ。難しい知識は不要！カフェ感覚で他社の人事担当者と気軽に語り合い、業務の余白でどんな新しい挑戦ができるかを共に考える、あたたかい交流・対話の場です。

＜プロフィール＞
2009年、静岡大学卒業。2017年にHR企業や企業人事を束ねる有志団体「One HR」を立ち上げ、共同代表に就任。2019年に、持続可能な個人×組織の創出を目指すための6つの目標をまとめた「HR's SDGs」を発表。2022年に３人目の子どもが生まれたことを機に東京から鹿児島県鹿屋市に移住。以来、フルリモートで働いている。2023年に(株)エンファクトリーに入社し、企業の自律型人材育成のための越境型研修サービスの営業に従事。2022年より、HR EXPO内にてHR meetingを運営し、これまでに延べ500名以上の人事担当者に交流の機会を提供している。

オープニングスピーチで最新の経理のトピックについてお話した後は、各テーブルの参加者同士で、日頃の仕事の課題や悩みについて語り合い、解決策の“手数”を持ち帰りましょう。「何かあった時に相談し合える」経理人脈の輪を広げてみませんか？

＜プロフィール＞
エイベックスなど数社で管理業務全般に従事し、サニーサイドアップでは経理部長として株式上場を達成。その後中国・深センでの駐在の後、独立。現在は業績改善、コンプライアンス改善、社風改善のコンサルティングのほか、研修、講演、執筆活動などを行っている。Podcast番組「THE VENTURE」パーソナリティ。著書に『メンターになる人、老害になる人。』、『社長になる人のための経理とお金のキホン』他多数。

総務担当者同士が日々の課題や今後の総務の在り方などについてディスカッションし、自社の総務業務に役立てていただくための総務の座談会。グループに分かれてのフリーディスカッション、総務担当者のリアルな思いを共有できる場です。ぜひ、ご参加ください。

＜プロフィール＞
早稲田大学政治経済学部卒業。（株）リクルートで経理、営業、総務、（株）魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前代表。現在は、戦略総務研究所所長、として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

人事制度設計の中でも特に【若手従業員の離職防止/エンゲージメント向上】に繋げるための、人事制度設計の手法について人事ポリシー・等級・評価・報酬それぞれのポイントを押さえながら解説させていただきます。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

昨今、労働力人口の減少に伴い、持続的な成長のために「働きがい」を重視した人的資本経営が注目を集めています。
その重要なキーワードとなるのが、「働きがい」です。
この「働きがい」を高めるために、コクヨをはじめ多くの企業が取り組んでいるオフィスコミュニケーションに着目し、その課題と解決策をご紹介します。

＜プロフィール＞

2001年コクヨ入社。資料作成や文書管理、アウトソーシング、会議改革など数々の働き方改革ソリューションの立ち上げ、事業化に参画。残業削減、ダイバーシティ、イノベーション、健康経営といったテーマで、企業や自治体を対象に働き方改革の制度・仕組みづくり、意識改革・スキルアップ研修などをサポートするコンサルタント。

人的資本経営に取り組みながら、実際はエンゲージメントを測定するだけで終わっている企業が大半です。
本セミナーでは、人的資本経営の名の下にエンゲージメント測定を行いながら、何も生み出すことが出来ない大企業のケースをご紹介し、
人的資本経営を本当の意味で実現する為の、データ収集の在り方や考え方を解説します。

＜プロフィール＞
株式会社Maxwell's HOIKORO CEO
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

多くの企業において人事制度の悩みは多く、特に「会社成長に繋げることが難しい」「従業員が前向きに成長してくれない」といったお声を良く伺います。
本セミナーでは、300社以上支援していた中で見えてきた、人事制度を成果に繋げる上で重視すべき設定のポイントや運用で特に力を入れるべき点など事例も交えて解説します。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。
経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

約40年ぶりの大改正となる労働基準法。
過半数代表者の適正選出をメインに、連続勤務の上限や法定休日の特定等、検討中の主な論点を社労士がわかりやすく解説します。改正で何が変わり、規程のどこを見直すのか。
作成・編集～従業員周知まで、規程DXで抜け漏れなく進める実務のポイントをお伝えします。

＜プロフィール＞
●阿部 美和子
2021年9月社会保険労務士登録（東京都社会保険労務士会所属）
早稲田大学法学部卒業後、法律事務所でパラリーガルとして約18年勤務し、
その他に事業会社（総合物流会社及び建設関連業）に8年ほど勤務。
勤務の過程で、企業における労務問題に興味を持ち、社会保険労務士試験に2020年合格。
KiteRaのMissionに深く共感し、2024年4月に入社。

●夏目 卓弥
三井物産株式会社にてICT事業の開発・投資および事業経営を歴任。
シリコンバレーを中心に米国に7年間駐在し、テクノロジーの最前線でビジネス変革を遂行。
KiteRaに参画後、企業のガバナンス・リスク・コンプライアンスを統合的に支援する「KiteRa GRCプラットフォーム構想」の実現に向け、社内規程DXサービスの普及を通じた企業のガバナンス構築貢献に尽力している。

制度改定・管理職育成・AI活用のうち、自社がいま何から着手すべきか。本セミナーでは、300社超のご支援から、評価が機能しない原因を制度・管理職・運用・システムに切り分ける3つの問いと、全面改定を待たず3ヶ月で間に合う行動評価基準の見直し方、AIに任せる範囲と人が担う範囲の線引きを解説します。

＜プロフィール＞
2016年4月、PwCコンサルティング合同会社に新卒入社。人事・組織コンサルタント領域に従事し、人事制度設計・組織カルチャー変革・People Analytics・HR Tech領域など幅広く支援。経験業界は商社・化粧品・エネルギー・通信・自動車・建設業界など多岐にわたる。
現在はハイマネージャー株式会社のCOOに就任し、カスタマーサクセス・マーケティング領域などを中心に事業推進を担う。2025年10月、ハイマネージャーのさらなる成長を実現するため代表取締役社長に就任。

管理職の育成は長く人事課題とされていますが、経験学習の重要性を訴えるばかりで、決め手となる解決策はありませんでした。
私たちは大量のデータから成果を出すマネジャーの姿を明らかにし、科学的な育成に成功しています。
本セミナーでは、マネジャー育成の隠された急所を解説し、育成を再現可能にする手法をご紹介します。

＜プロフィール＞
株式会社Maxwell's HOIKORO CEO
電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の全社変革、新規事業創造、経営トップの育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。HRテクノロジー分野のスタートアップ株式会社Maxwell's HOIKOROのCEOを務める。

これまで大手企業中心に広がったアルムナイ採用。「他社の優秀な退職者」も採用できる仕組みに進化したことで、急速に広がっています。
アルムナイ採用を推進するポイントと、トヨタ自動車社やＮＴＴ社など大手企業出身者が登録する独自データベースの一部を活用した、他社のアルムナイを採用する仕組みについて解説します。

＜プロフィール＞

神戸大学経営学部卒業後、シンガポールのスタートアップでのインターンなどを経て、アクセンチュアでグローバルHRコンサルティングやSaaSの導入支援に従事。2020年にハッカズークに入社し、レベニュー責任者として事業成長を牽引。2023年に執行役員に就任し事業責任者となり、2025年から現職。

従業員のがん対策、検診の案内だけで終わっていませんか？
本セミナーでは、就労世代のがんの現状と検診の課題、ビッグデータを活用した発症予測や尿中miRNAなど最新の検査・研究動向を解説。健康経営優良法人制度との関係も踏まえ、
福利厚生担当者が明日から実践できるがん対策のポイントをお伝えします。

＜プロフィール＞
2017年10月 - 2019年3月   大阪大学大学院医学系研究科 法医学教室 特任助教（常勤）
2019年4月 - 2022年9月 大阪大学大学院医学系研究科 法医学教室 助教
2022年10月 - 2022年12月   国立循環器病研究センター 遺伝情報管理室 医師
2022年11月 - 2025年3月   大阪大学大学院医学系研究科 循環器内科学 特任講師（常勤）
2023年1月 - 2026年3月   国立循環器病研究センター 遺伝情報管理室 室長
2023年4月 - 2026年3月   国立循環器病研究センター バイオバンク利活用推進室 室長
2025年4月 - 2026年3月   大阪大学医学部附属病院 遺伝子診療部 特任講師（常勤）

2026年4月 - 現在   大阪大学大学院医学系研究科 招へい教員
2026年4月 - 現在   阪和記念病院 阪和ゲノム・インフォマティクスセンター（HGIC） センター長
2026年4月 - 現在   医療法人錦秀会 阪和AI/DXセンター  センター長
2026年10月 - 大阪公立大学大学院医学系研究科　循環器内科学 特任教授

資格
臨床遺伝専門医　循環器専門医　救急専門医　内科専門医