概要
開催終了しました。
NexTech Week【春】2023 最新のカンファレンスプログラムはこちら
デジタルリテラシーを、すべてのビジネスパーソンに。 ～DX実現に向けたデジタル人材育成最前線～
|
（一社）データサイエンティスト協会 代表理事 高橋 隆史 |
|
|
（独）情報処理推進機構 理事長 富田 達夫 |
|
|
（一社）日本ディープラーニング協会 理事長／東京大学大学院 工学系研究科 教授 松尾 豊 |
|
|
デジタルリテラシー協議会 事務局／日本ディープラーニング協会 プロジェクトアドバイザー／慶應義塾大学 システムデザイン・マネジメント研究科研究員 小泉 誠 |
|
＜講演概要＞
社会全体でDXが進む中、デジタル人材育成の取り組みが加速しようとしています。産業界における取り組みの最新動向を、デジタルリテラシー協議会 協議委員がセッション形式でお話しします。
＜講演者プロフィール＞
●草野 隆史
2004年、独立系のデータ分析企業である(株)ブレインパッドを設立。そのビジネスを通じ、日本におけるデータ活用人材の状況に精通していたため、2010年代のビッグデータブームと共にデータサイエンティストという新しい職種が脚光を浴びた際、その健全な発展のために同志を募り、2013年にデータサイエンティスト協会を設立。協会では、日本においてデータサイエンティストに求められるナレッジやスキルを定義することで人材育成に不可欠な基準や前提を整備し啓蒙活動をする他、各種調査、セミナーや交流会の企画・主催を行うなど、データサイエンティストが活躍するための環境整備に総合的に取り組んでいる。2021年からはデジタルリテラシーの一層の向上に向け、検定事業も開始している。
●富田 達夫
1972年東京大学理学部物理学科卒。1973年富士通株式会社入社、2008年取締役副社長。2010年株式会社富士通研究所 代表取締役社長、2014年会長。2016年1月より現職。数々の公職を歴任し、2015年６月より2017年６月まで情報処理学会会長。2018年よりITコーディネーター協会評議員議長。2019年6月より日本技術者教育認定機構（JABEE）会長。情報学博士。日本工学会フェロー。
●松尾 豊
1997年 東京大学工学部電子情報工学科卒業。2002年 同大学院博士課程修了。博士（工学）。産業技術総合研究所研究員、スタンフォード大学客員研究員を経て、2007年より東京大学大学院工学系研究科准教授、2014年より特任准教授、2019年より教授。専門分野は、人工知能、深層学習、ウェブマイニング。2014年から2018年まで人工知能学会 倫理委員長。2017年より日本ディープラーニング協会理事長。2019年よりソフトバンクグループ社外取締役。
●小泉 誠
大学卒業後、株式会社リクルートに入社。Eコマース・アドテクノロジー・業務支援SaaS・キャッシュレス決済等、時々の新領域で経営企画・事業開発・戦略設計を行い、 20を超えるサービスを担当。同社、Airレジの事業企画責任者を経たのち、経済産業省へ入省。商務情報政策局 情報経済課にて産業横断でのデータ利活用とAIの社会実装推進を担当し、AI戦略、デジタル人材育成、スタートアップ支援、新たなデジタル市場の取引基盤、モビリティ・スマートシティ、デジタルID、デジタルアーキテクチャ・デザインセンターの立ち上げ等、省庁横断でのデジタル産業政策を推進。
2021年に退職後、産学官を横断して活動中。
「現実世界を計算可能にする」深層学習による3Dスキャンとメタバース
|
（株）Preferred Networks コンシューマープロダクト担当VP 福田 昌昭 |
|
＜講演概要＞
Preferred Networks (PFN) は現実世界の事象をスーパーコンピュータを活用してシミュレーションし、様々な産業に貢献することを目指している。「現実世界を計算可能にする」というPFNのビジョンと、開発するAI技術を活用したプロダクト・サービスを紹介する。
＜講演者プロフィール＞
ソニー株式会社、ソニー・コンピュータエンタテインメント株式会社にてPlayStation3、PlayStation Networkの開発に従事。その後、グリー株式会社でソーシャルゲームの企画、開発、運用、事業責任者として事業戦略、事業計画の立案と実行を担当。
現在、Preferred Networksでエンターテインメント事業、教育事業、新規事業に従事。コンシューマープロダクト担当VP。
ロボットｘAIの現在地点・未来構想
|
（株）安川電機 代表取締役 専務執行役員 ロボット事業部長 小川 昌寛 |
|
|
connectome.design（株） 代表取締役社長 佐藤 聡 |
|
＜講演概要＞
安川電機が提唱するソリューションコンセプト「i3-Mechatronics（アイキューブメカトロニクス）」の3つのiの一つが「intelligent 知能的」である。現在、人工知能技術がどのように活用されているのか、将来の方向性等について、安川電機代表取締役小川氏をお招きして、ここでしか聞けない貴重な情報をトークセッション形式で聞いていく。
＜講演者プロフィール＞
●小川 昌寛
1987 年（昭和 62 年）3 月 株式会社安川電機製作所［(株)安川電機］入社 2004 年（平成 16 年）3 月 ロボティクスオートメーション事業部 事業企画部長 2006 年（平成 18 年）3 月 ロボット事業部 ロボット工場開発部長 2007 年（平成 19 年）3 月 ロボット事業部 新規ロボット事業推進部長 2009 年（平成 21 年）3 月 ロボット事業部 新規ロボット事業統括部長 2010 年（平成 22 年）3 月 ロボット事業部 ロボット技術部長 2010 年（平成 22 年）12 月 米国安川㈱ (Chairman and CEO) 米州統括 2012 年（平成 24 年）3 月 米国安川㈱ (Chairman and CEO) , 執行役員 米州統括 2016 年（平成 28 年）3 月 執行役員 ロボット事業部長 2019 年（令和 元年）5 月 取締役 執行役員 ロボット事業部長 2020 年（令和 2 年）3 月 取締役 常務執行役員 ロボット事業部長 2022 年（令和 4 年）3 月 代表取締役 専務執行役員 ロボット事業部長
●佐藤 聡
東京理科大学工学部機械工学科卒。人工知能を用いた自動演奏の実現を目指して電子楽器メーカに入社。その後、ソフトウエア開発会社勤務・企業。20年弱にわたり、多種多様なシステム構築を行うと共に経営に従事。2011年人工知能技術開発に特化した大学発ベンチャーに創業メンバーとして参加。現在は2018年に設立したconnectome.design（コネクトーム・デザイン）株式会社にてディープラーニングをはじめとした人工知能関連技術の活用による社会全体のWell-Beingの実現を目指す。2017年より「日本ディープラーニング協会」の理事として日本の産業分野でのディープラー二ング活用促進を進める。
AI基礎講座 ～AI活用のための基礎知識と社会実装の現在地～
|
（一社）人工知能学会 会長／島根大学 医学部医学科医療情報学講座 教授 津本 周作 |
|
＜講演概要＞
人工知能という研究分野は，計算機に人工の知能を実現するという目的で，1956年に誕生した。その後，さまざまな失敗と成功を繰り返し，研究成果を積み重ねてきた。21世紀に入って，並列計算の進化によって，その方法は大きな転換点を迎えつつある。本講演では，現在の成果を踏まえ，人工知能の社会実装の現状を示し，どこに向かおうとしているかを概観する。
＜講演者プロフィール＞
1989年大阪大学医学部卒業．同年，千葉大学医学部附属病院医員（神経内科）．1990年松戸市立病院救急部医員．1991年千葉大学医学部附属病院医員（医療情報部）．1993年東京医科歯科大学助手．1997年東工大にて博士(工学)を修得． 1999年島根医科大学助教授．2000年同大学医療情報学教授．2003年島根大学医学部医療情報学講座教授．現在に至る．専門は，医用人工知能，特にデータマイニングの医療応用． 1993年医療情報学連合大会優秀論文賞受賞．1995年医療情報学連合大会研究奨励賞受賞．2002年12月 IEEE ICDM Best Service Award. 2007年度大川出版賞:「データマイニングの基礎」 2012年6月 人工知能学会功労賞 2014年9月 ICServ2014 Best Paper Award 2018年7月-2020年6月 人工知能学会副会長 2022年6月より人工知能学会会長 IEEE，ACM，人工知能学会，情報処理学会，日本医療情報学会 各会員．
AIで変わるこれからの消費者行動
|
Appier Group（株） 最高経営責任者（CEO）兼共同創業者 チハン ユー |
|
＜講演概要＞
世界でデジタルトランスフォーメーション（DX）が急速に広まる背景には、人工知能の活用があります。消費者は「新しい生活様式」の中で、買い物の常識を変えたのでしょうか？ Appier（エイピア）は、世界中で高度な AI を開発・提供する AI のネイティブ企業として、AI がリアルタイムで消費者の購買行動にどのように繋がるのか、また刻々と変わる市場環境下でも、成長を続ける企業のマーケティング活動を支援してきた経験を踏まえ、海外成功事例などを用いながら、現状についてご説明いたします。
＜講演者プロフィール＞
ユー博士は、米国のハーバード大学で2010年に人工知能の博士号を取得しており、それ以前は、スタンフォード大学のAI 研究室で修士号を取得しています。ユー博士は、20年以上に渡るAI 領域の研究経験を有し、2012年のAppier 創業前は、主に機械学習や自立制御の分野でアルゴリズムを研究・実装し、自律四足ロボットや自動運転車などの開発に携わりました。AI搭載ロボットや機械学習の分野でも、数多くの学会論文を発表しています。2011年には、国際自律エージェントとマルチエージェントシステム財団（FAAMAS）の ‘Victor Lesser Distinguished Dissertation Award’ にノミネートされた経験を持ち、ハーバード大学のヴィース研究所では、研究員を務めました。ユー博士が、世界経済フォーラムが選出する「 ヤング・グローバル・リーダー」の一人として選ばれたことで、Appier はアジアのAI企業として、唯一のリスト入りを果たしています。
DX推進によるカーボンニュートラル社会の実現に向けて
|
三菱重工業（株） 成長推進室 事業開発部 主幹プロジェクト統括 榎本 智之 |
|
＜講演概要＞
アフターコロナを見据えた経済活動の回復を推進する中で、カーボンニュートラルへの取組みは企業の成長においても無くてはならないテーマです。本講演では当社が提唱するカーボンニュートラル社会の実現に向けた「エナジートランジション」への取り組みをDX推進事例を中心に具体的にご紹介いたします。
＜講演者プロフィール＞
1989年4月 三菱重工業株式会社 入社
10年間大型プラント設備の設計に従事、その後産業車両の開発部門に異動。約10年間量産品ビジネスに従事し、製造業のサプライチェーン全般に関わる機会を得る。
2012年4月に本社ビジネス企画・開発部門に異動し、現在のエネルギー関連ビジネス開発に至る。
Web3が国家戦略に！ ～Web3業界の最新動向から課題まで～
|
（一社）日本ブロックチェーン協会 代表理事／（株）bitFlyer Blockchain 代表取締役 加納 裕三 |
|
＜講演概要＞
今年6月に政府の骨太の方針に盛り込まれ、日本の国家戦略となったWeb3。2021年のNFTブームから、2022年はWeb3やDAOがバズワードになり注目を集めている。本講演では、Web3業界の最新動向から、課題に至るまで、様々な場面で活用が期待されているブロックチェーンの現状を語る。
＜講演者プロフィール＞
ゴールドマン・サックス証券（株）等を経て、2014年1月に（株）bitFlyerを共同創業。
bitFlyer創業以降、国内の法改正に関する提言や自主規制ルールの策定等に尽力すると共に、暗号資産（仮想通貨）交換業者であるbitFlyer USA, Inc.のCEOおよびbitFlyer EUROPE S.A.のChairmanを歴任し、グローバルな視点で暗号資産（仮想通貨）交換業業界の発展に貢献。
現在、2019年5月に設立した（株）bitFlyer Blockchainの代表取締役を務めるほか、一般社団法人 日本ブロックチェーン協会（JBA）代表理事やISO/TC307国内審議委員会Committee会員も務め、ブロックチェーン・暗号資産業界の発展に向け意欲的に活動中。
デジタルによる新しい資本主義への挑戦
|
自民党デジタル社会推進本部長／衆議院議員 平井 卓也 |
|
＜講演概要＞
急速に変化しながら拡大するデジタルの世界はweb3の時代へと進化しています。誰もが成長と幸せを実感できる持続可能な社会を実現するための、デジタルによる「新しい資本主義」への挑戦についてお話したいと思います。
＜講演者プロフィール＞
1958 年香川県生まれ。上智大学卒。株式会社電通、西日本放送社長等を経て、2000 年、第 42 回衆議院選挙で初当選。以来、連続８回当選。自民党政調副会長、国土交通副大臣、内 閣常任委員長、自民党 IT 戦略特命委員会委員長等を歴任。平成 30 年第 4 次安倍改造内閣 にて IT 政策担当大臣、内閣府特命担当(科学技術・知的財産戦略・クールジャパン戦略・宇 宙政策)大臣就任。令和元年 10 月自民党デジタル社会推進特別委員長に就任。令和 2 年菅 内閣にてデジタル改革担当大臣就任。令和 3 年初代デジタル大臣就任。現 自民党デジタル 社会推進本部長。
NFT、DAOでビジネス、社会がどう変わるのか
|
（株）幻冬舎 編集本部コンテンツビジネス局 局長／あたらしい経済 編集長 設楽 悠介 |
|
＜講演概要＞
NFTやDAOなどを活用したDAppsやサービス、そしてパブリック・ブロックチェーンは、現在の私たちのビジネスや経済・社会にどういった変革をもたらすのか？ ブロックチェーンの基礎知識から、NFTやDAOのユースケース、今後のweb3の未来を語る。
＜講演者プロフィール＞
幻冬舎でブロックチェーン/暗号資産専門メディア「あたらしい経済」を創刊。同社コンテンツビジネス局で編集や新規事業を担当。幻冬舎コミックスの取締役を兼務。「Fukuoka Blockchain Alliance」のボードメンバーも務める。「みんなのメンタールーム（Amazon audible）」「風呂敷畳み人ラジオ（Voicy）」「Podcast総研」等のポッドキャスト配信。著書『畳み人という選択』（プレジデント社）。
あたらしい経済 → https://www.neweconomy.jp/ / Twitter → https://twitter.com/ysksdr
ブロックチェーンによる新しい価値の創造
|
NECソリューションイノベータ（株） 第二プラットフォームソフトウェア事業部 シニアプロフェッショナル 深田 彰 |
|
＜講演概要＞
ブロックチェーンは、分散された台帳を用いることで中央集権を廃除し、さらに改ざんが困難であるという特徴を持っています。この特徴を活かすことで、新しい価値が産みだすことが可能となります。ブロックチェーンを使用した新しい価値の創造について事例も交えてご紹介していきます。
＜講演者プロフィール＞
1987年にNECソフトウェア九州(現NECソリューションイノベータ)入社。
PC-9800シリーズの開発や、携帯電話の開発に従事。
2016年より、ブロックチェーンの実用化に向けた研究/開発を担当。
2018年にNECグループ唯一のブロックチェーン専門の技術センターを開設。センターを担当し、現在に至る。
https://www.nec-solutioninnovators.co.jp/ictpro/008/index.html
大手企業の非金融ブロックチェーン導入の事例と、実務推進者が見落としがちな視点
|
トレードログ（株） 代表取締役 藤田 誠広 |
|
＜講演概要＞
非金融大手企業の少数精鋭DX推進部門や新規事業部門の責任者やPJT担当者向けに、「仮想通貨やNFTによる投機」ではなく「ブロックチェーン技術による本業DX」の事例と視点を紹介する。
想定領域：ブランドマーケティング、製造・物流・社会インフラ等
＜講演者プロフィール＞
2001年3月上智大学法学部地球環境法学科卒業。バックパッカー、ニート、非正規労働者等を経てデータビジネス業界へ（CM総合研究所・ビデオリサーチ）。通信、日用品、小売、化学等の大手各社を担当し、クロスメディア施策やブランドマーケティングを支援。研究開発部門やDX推進部門への異動後はディープラーニングによるCMスコア予測、データ連携によるデジタル広告配信セグメント開発等に従事。組織のサイロに閉じ籠められた大手企業のデータ課題、環境アカウンタビリティ等の課題などを解決すべく2018年トレードログ株式会社を池袋で創業。日本を代表する大手各社のDX推進を支援し、現在に至る。
いま知りたいブロックチェーン入門 ～最新技術からビジネス応用まで～
|
（株）電通グループ プロデューサー／（一社）ブロックチェーン推進協会（BCCC） 理事 鈴木 淳一 |
|
＜講演概要＞
ブロックチェーンをビジネスに活用したいと考えている方を対象とした基礎講座です。
＜講演者プロフィール＞
電通グループ(海外事業および国内グループ)全体のR&Dセクターである電通イノベーションイニシアティブにて先端技術の利活用による競争優位戦略、コンテンツ流通戦略などを担当するほか、(一社)ブロックチェーン推進協会(BCCC)理事、放送大学客員准教授を兼務。トークンエコノミーの未来についてホワイトペーパー “Blockchain 3.0”(IHIET)にて概念化し、近著・監修『ブロックチェーン3.0』(NTS)にて具体化を試みる。
産学連携で拓く量子コンピューティングの現在と未来
|
慶應義塾大学 理工学部 教授／量子コンピューティングセンター センター長 山本 直樹 |
|
|
日本アイ・ビー・エム（株） 東京基礎研究所 副所長 小野寺 民也 |
|
＜講演概要＞
2018年から、IBMと慶應大学はタッグを組んで、量子コンピュータの実応用を目指し産学連携研究を進めています。そして最近、IBMは量子コンピュータの開発ロードマップを発表しました。これに沿って何をしているのか、何ができそうか、何をしたいのか、両機関の現場責任者の考えを対談形式で披露致します。
＜講演者プロフィール＞
●山本 直樹
1999年東京大学工学部計数工学科卒業、2004年同大学大学院情報理工学系研究科博士課程修了。カリフォルニア工科大学研究員、オーストラリア国立大学研究員を経て2008年、慶應義塾大学理工学部物理情報工学科専任講師。現在、同大学教授。量子計算、量子情報、量子制御の研究に従事。博士(情報理工学)。
●小野寺 民也
1988年東京大学大学院理学系研究科情報科学専門課程博士課程修了。理学博士。同年日本アイ・ビー・エム(株)入社。以来、同社 東京基礎研究所にて、基盤ソフトウェア等の研究開発に従事。現在、同研究所副所長、量子コンピューティング担当部長、同社 技術理事。情報処理学会第41回(平成2年後期)全国大会学術奨励賞、同平成7年度山下記念研究賞、同平成16年度論文賞、同平成16年度業績賞、各受賞。情報処理学会長期戦略担当理事、同量子ソフトウェア研究会幹事、ACM (Association of Computing Machinery) Distinguished Scientist、日本ソフトウェア科学会フェロー、量子ICTフォーラム量子コンピュータ技術推進委員会副委員長。
いま量子コンピュータを振り返る 〜量子 × 〇〇を探す道のり〜
|
東北大学 大学院情報科学研究科 教授／（株）シグマアイ 代表取締役 大関 真之 |
|
＜講演概要＞
東北大学は民間企業との共同研究を実施し量子×〇〇を世に示してきた。その成果が結実し量子ソリューション拠点に認定された。その背景にある数々のエピソードを交えながら、これからの世界を変えていくために必要な技術の紹介、そしてそれを学んでいく人材育成の取り組みについて紹介する。
＜講演者プロフィール＞
東北大学大学院情報科学研究科情報基礎科学専攻・教授
東京工業大学理学院物理学系・教授
（株）シグマアイ代表取締役
有限次元スピングラスの理論を確立したのち、統計力学を柱に、量子アニーリング、機械学習の両者に跨る研究活動を展開。
日本の量子アニーリング技術の牽引役として産学連携活動に従事。
JST START事業（プロジェクト支援型）「量子アニーリングで加速する最適化技術の実用化」の成果として（株）Jijを創業。アカデミア人材の活躍の舞台を世に広げるため、（株）シグマアイを創業、研究者自ら代表取締役となることで新しい形の産学連携のスタイルを模索する。
カナダの量子産業のご紹介：Xanaduの視点から
|
Xanadu Quantum Technologies Chief Operating Officer Rafal Janik |
|
＜講演概要＞
カナダは、過去10年間で10億ドル以上の政府投資を行い、量子研究および商業化において世界の主要国のひとつに数えられています。今回は、量子コンピュータのスタートアップ企業である Xanadu とカナダの量子コミュニティがどのように連携し、量子技術開発を推進し、カナダのグローバルリーダーシップを強化しているかについて、Xanadu の最高執行責任者 Rafal Janik氏 が紹介します。
＜講演者プロフィール＞
カナダは量子力学の分野で世界の主要国のひとつにランクされています。Rafal Janik氏は、Xanaduの最高執行責任者です。事業運営を管理し、製品および会社レベルでの組織成長をリードしています。ディープテック・プロジェクトの商業化を専門とし、大企業と高成長スタートアップの両方でソフトウェアと機械学習チームを率いた10年以上の経験を持つ。Rafal Janik氏は、ゲルフ大学で生物物理学の修士号を取得しています。
実用的な量子コンピューティングのパワーを解き放つ
|
D-Wave Systems Inc. Principal, Applications and Algorithms Hossein Sadeghi |
|
＜講演概要＞
量子コンピューティングは研究開発からビジネス実装段階に移っています。先進企業では、物流、ポートフォリオ最適化、創薬、材料科学、スケジューリング、障害検出、交通渋滞、サプライチェーン管理など、さまざまな問題に対する量子アプリケーションを構築しています。本講演では、その最新事例をご紹介します。
＜講演者プロフィール＞
Hossein Sadeghi博士は、量子コンピューティング、最適化、機械学習のバックグラウンドを持つ量子アプリケーション開発者として、5年前にD-Waveに入社。それ以来、顧客やパートナーと協力し、輸送、物流、製薬、金融アプリケーションなど、さまざまな業界への量子コンピューティング導入をリードしてきました。
さらに、Creative Destruction Labの科学研究員として、量子コンピューティングのスタートアップ企業のメンターも担っています。ブリティッシュ・コロンビア大学で物理化学の博士号、また量子情報科学の修士号を取得しています。
量子インターネットの展望
|
量子インターネットタスクフォース 代表／（株）メルカリ シニアリサーチャー／慶應義塾大学 特任准教授 永山 翔太 |
|
＜講演概要＞
量子インターネットとは、量子コンピュータの計算能力の源泉となっている量子データを、今日のデジタルデータのように自由に生成・流通・処理可能とするための広域情報通信インフラである。本講演では、量子インターネットの概要や用途、展望等について紹介する。
＜講演者プロフィール＞
2017年3月慶應義塾大学より博士（政策・メディア）を取得。2018年4月より株式会社メルカリR4D（研究開発部）シニアリサーチャー。2022年6月より慶應義塾大学政策・メディア研究科特任准教授を兼務。量子インターネットタスクフォースを発足させ、代表を務める。WIDEプロジェクトボードメンバー。
ムーンショット目標6: 誤り耐性型汎用量子コンピュータに向けた研究開発の現状
|
大阪大学 量子情報・量子生命研究センター センター長／（国研）科学技術振興機構 ムーンショット目標6 構想ディレクター 北川 勝浩 |
|
＜講演概要＞
ムーンショット目標6: 誤り耐性型汎用量子コンピュータに向けた研究開発の現状を紹介する。
＜講演者プロフィール＞
1981年3月、大阪大学卒業。1983年3月、同大学院修了。日本電信電話公社に入社。武蔵野電気通信研究所、NTT基礎研究所で量子光学、量子情報の研究に従事。1994年12月 博士（理学）。2003年4月から大阪大学教授、2021年4月から大阪大学 量子情報・量子生命研究センター長。2020年2月 ムーンショット目標6 PDに就任、現在に至る。
挑戦的な組織風土を支えるデジタル人材育成 ～次の100年に向け、新しい伝統を創る～
|
旭化成（株） 執行役員 デジタル共創本部 DX経営推進センター センター長 原田 典明 |
|
＜講演概要＞
当社は今年100周年を迎え、「Be a Trailblazer」をキーフレーズにGreen（サステナ）、Digital、Peopleのトランスフォーメーションに注力する新たな挑戦をスタートしました。今回は弊社のデジタル戦略を通じ、デジタル人材育成の意義、ロードマップ、そしてその狙いをご紹介します。
＜講演者プロフィール＞
大学卒業後、1988年４月旭化成工業株式会社（現 旭化成）に入社後は、画像処理を使った外観検査システムや工場系の生産管理システム開発を担当。また、旭化成以外のお客様にも生産管理や設備管理システムのサービス提供するビジネスを推進。
2018年に生産技術本部にデジタルイノベーションセンターを発足、センター長として旭化成の生産系デジタル革新（IoT、AI）、データ分析人材教育を牽引した。
さらに2021年には全社組織としてデジタル共創本部が発足し、生産領域だけでなく営業・マーケティング部門のデジタル化推進の役割も担う。2022年に全社のデジタル人材育成や新たな事業創出を推進するDX経営推進センターが発足。センター長として現在に至る。
鍵は全社員のデジタルリテラシー向上 ～DX実現に向けたデジタル人材育成の進め方～
|
デジタルリテラシー協議会 事務局／（株）ディジタルグロースアカデミア 代表取締役社長 高橋 範光 |
|
|
（株）大林組 DX本部本部長室デジタル教育課 課長 倉形 直樹 |
|
|
（一社）日本ディープラーニング協会 理事／事務局長 岡田 隆太朗 |
|
＜講演概要＞
今、産業界におけるデジタル人材育成への動きが加速しています。DX実現に向けては企業全体における取り組みが重要で、その鍵は全社員がデジタルを理解し使える人材になることです。本講演では、全社におけるデジタル人材育成の重要性とその取り組み方について、実際の企業の事例を交えながらお伝えします。
＜講演者プロフィール＞
●高橋 範光
アクセンチュア、（株）チェンジを経て、チェンジとKDDIのデジタル人材育成合弁会社である（株）ディジタルグロースアカデミアを創業し、現在代表取締役社長。（一社）データサイエンティスト協会スキル定義委員、（独）情報処理推進機構 専門委員を務め、デジタルリテラシー協議会の設立に関与し、現在事務局としてデジタルリテラシーの普及・浸透を担う。その他、（一社）オープンガバメント・コンソーシアムデジタル人材育成分科会主査など、企業から官公庁、自治体まで幅広くデジタル人材育成を推進。
●倉形 直樹
早稲田大学大学院卒業後、大手SIerに入社。その後、数社の経験を経て、2021年大林組入社。社内におけるMicrosoft365を中心とする情報共有・コミュニケーションツールの利活用推進に従事。2022年2月DX本部発足。2022年4月から現職。一級建築士。認定ファシリティマネジャー。IPAプロジェクトマネージャー試験他合格。
●岡田 隆太朗
慶應義塾大学経済学部在学中に起業。代表取締役として会社経営およびプロジェクトリーダーとして従事。2007年、インターネットリサーチを基幹事業とする株式会社ゲイン執行役員となり、その後代表取締役社長に就任（2016年退任）。2012年、株式会社ABEJAを共同創業。2013年ディグラム・ラボ株式会社を設立。2014年には博報堂との共同で株式会社NEWSYを設立し、「しらべぇ」を運営。2017年、ディープラーニングの産業活用促進を目的に一般社団法人日本ディープラーニング協会を設立し事務局長に就任。2018年より同理事兼任。
DX人材育成のポイントと実践事例
|
（株）キカガク 代表取締役社長 大崎 将寛 |
|
＜講演概要＞
昨今注目が高まっている「DX」と「人的資本経営」。本講演では、これからの時代なぜ「DX」が求められるのか。DXを推進するため必要な人材育成とは何なのかに焦点をあてながら、企業のDX人材育成のポイントと導入事例を解説いたします。
＜講演者プロフィール＞
大学卒業後、投資銀行本部にて資本政策や組織改正等のIPOコンサルティング業務に従事。その後、シンガポールのヘッジファンドを経て2019年に取締役CFOとしてキカガクに参画。2021年より代表取締役社長に就任し数多くの企業のDXの推進を支援。
デジタル推進人材の育成に関する政策の現状と今後
|
|
経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課 課長 内田 了司 |
|
＜講演概要＞
政府は、デジタル田園都市国家構想基本方針に基づき、企業、地域、社会におけるDXを推進するとともに、地域の社会課題解決を全国大で進めるため、デジタル人材育成プラットフォームの運用等を通じて、デジタル人材の質・量の不足や偏在に対処していきます。
＜講演者プロフィール＞
1998年通商産業省（現経済産業省）入省。知的財産政策室、大臣官房グローバル経済室、通商機構部参事官室等を経て、2015年内閣官房まちひとしごと創生本部事務局ビッグデータ室長（RESAS開発）、2016年在アメリカ合衆国日本国大使館参事官、2019年デジタル通商交渉官兼デジタル通商ルール室長（WTO電子商取引交渉、日EUEPA見直し、日英EPAにおける国際的なデータ流通ルールの立案及び交渉並びに有志国間連携の推進）、2021年国際経済課長（G7・G20）に従事。2022年7月より現職。
徹底解説！AI活用で促進する実務現場でのDX人材育成とデータ活用文化の醸成方法
|
日本電気（株） グローバルイノベーションユニット ヴァイスプレジデント 森 英人 |
|
＜講演概要＞
人材不足がDX推進の障壁となっている昨今、自社業務に精通している現場人材をDX人材に育成する必要がある。本講演では、NECが提唱する「データドリブンDX」の概念と、AIを活用して実務現場でDX人材育成を促進する方法とデータ活用文化の醸成方法を事例を交えて紹介する。
＜講演者プロフィール＞
日本IBM、日本テラデータを経て、2018年より現職。IBM時代は、データベース、ETLなどデータ・プラットフォームからBI/BA系フロントエンドツールまでアナリティクス関連の全製品営業を統括するとともに、北米本社が直接統括する情報活用系コンサルティング部門の日本側責任者として活動。その後、2017年より日本テラデータにて執行役員としてアナリティクス・ビジネス・コンサルティング本部を担当。現在は、日本電気にて、戦略的な事業カーヴアウトによる起業会社「dotData Inc.」の日本における事業責任を担う。
メタバースのルールメイク
|
（一社）Metaverse Japan 代表理事 馬渕 邦美 |
|
|
アンダーソン・毛利・友常 法律事務所 外国法共同事業 パートナー 河合 健 |
|
|
アンダーソン・毛利・友常 法律事務所 外国法共同事業 弁護士 中崎 尚 |
|
|
SAKURA 法律事務所 代表弁護士 道下 剣志郎 |
|
＜講演概要＞
メタバースは新しいコミュニケーションの場として今後急速にユーザーが増えるのが見込まれる領域ですが、人が集まる場所になるからこそ、適切なルールメイクがされていないとトラブルも増える事が予想されています。個人の権利や著作権などの物理世界で規定されている各種のルールがメタバースにどう適用されているのか、既存の商習慣がメタバースでどう適用されるのか等、今後必要とされるメタバースに関する法整備についての議論が行われます。
＜講演者プロフィール＞
●馬渕 邦美
2009年広告代理店グループのオムニコムのデジタル・エージェンシーTribal DDB Tokyo ジェネラル・マネージャー就任。2012年WPPグループの広告代理店オグルヴィ・ワン・ジャパン株式会社ネオ・アット・オグルヴィ株式会社の代表取締役就任。
2016年オムニコム・グループのエージェンシーであるフライシュマン・ヒラード SVP&Partner。2018年Facebook Japan Director / 執行役員。2020年よりPwC Japan マネージング・ディレクター就任
●河合 健
1988年京都大学法学部卒業、東京銀行/東京三菱銀行（現：三菱UFJ銀行）勤務、2008年神戸大学法科大学院修了を経て、2009年弁護士登録。
自由民主党「Web3PT」ワーキンググループメンバー、経済産業省「スタートアップ新市場創出タスクフォース」委員、日本金融サービス仲介業協会監事、日本デジタル空間経済連盟監事、Metaverse Japanアドバイザー、大阪府「国際金融都市OSAKA推進委員会」アドバイザー、日本STO協会顧問、日本暗号資産ビジネス協会顧問。主として、フィンテック、金融規制、スタートアップ・ベンチャー支援、IT・デジタル関連法務を取扱い、国際的な弁護士評価機関であるChambers ＆ PartnersのFinTech Legal (Japan)では過去3年間連続してBand１に選ばれている。
●中崎 尚
東京大学法学部卒業，2001年弁護士登録。2008年コロンビア大学ロースクールLL.M.卒業後、2009年まで米国Arnold & Porter法律事務所にて勤務，同年復帰。2013年スペシャル・カウンセル就任。2016年～経済産業省「経済産業省・総務省 IoT推進コンソーシアム データ流通推進WG」委員，2018年～経済産業省「AI・データの利用に関する契約ガイドライン検討会」委員，2019年～「エンターテイメント・ローヤーズ・ネットワーク（ELN）」幹事，2020年～経済産業省「AI社会実装ガイド・ワーキンググループ」委員。個人情報保護・IT・テクノロジー・知的財産・インターネット全般を幅広く手掛け、データ活用に関連する国内外の法規制やAI、セキュリティ案件などに詳しい。『Q&Aで学ぶGDPRのリスクと対応策』ほか著作講演多数。
●道下 剣志郎
一橋大学法学部法律学科卒業。慶應義塾大学法科大学院法務研究科卒業。第一東京弁護士会所属。「バーチャルシティコンソーシアム」アドバイザリーボードメンバー。「一般社団法人メタバースジャパン」アドバイザー。西村あさひ法律事務所に勤務後、SAKURA法律事務所開業。会社法・金融商品取引法をはじめとする企業法務全般を手掛け、国内外のM&A、企業間の訴訟案件、危機管理案件、コーポレート・ガバナンス、株主総会対応等、幅広い案件を取り扱う。また、メタバース、NFT、WEB3、DAOなど、最先端法務分野に関して、国内でも先駆けて多数の案件を取り扱う。複数のメディアからも取材を受け、年間多数の講演を行うなど、幅広い活動をしている。
メタバースと地方創生
|
（一社）Metaverse Japan 代表理事 長田 新子 |
|
|
（株）bitFlyer Holdings グループ事業戦略部 部長 金光 碧 |
|
|
株式会社stu CEO 黒田 貴泰 |
|
|
NPO法人バーチャルライツ 理事長 國武 悠人 |
|
＜講演概要＞
メタバースが地方創生をどう拡張するかの議論を行います。既に日本でもバーチャル渋谷などのバーチャルシティが稼働し、カルチャーを発信する場所として注目がされています。また、NFTやDAOなどのweb3技術とデジタル市民権の相性の良さも注目されています。メタバースが地方自治体の可能性をどう拡げていくか包括的な議論を行います。
＜講演者プロフィール＞
●長田 新子
AT&T、ノキアにて通信・企業システムの営業、マーケティング及び広報責任者を経て、2007年にレッドブル・ジャパンに入社。コミュニケーション統括責任者及びマーケティング本部長として10年半、エナジードリンクのカテゴリー確立及びブランド・製品を市場に浸透させるべく従事。 2018年から渋谷区にて設立された渋谷未来デザイン理事・事務局次長として、都市の多様な可能性をデザインするプロジェクト活動を推進。渋谷5Gエンターテイメントプロジェクトによる渋谷区公認「バーチャル渋谷」の立ち上げから運営にも携わる。
●金光 碧
一橋大学経済学部卒業。 10年間投資銀行部門資本市場本部でデリバティブストラクチャリング（主にエクイティデリバティブ、転換社債と為替）を担当。 2016年1月に株式会社bitFlyerにCFO/PRとして入社。 2019年4月からは財務関連業務を担当するトレジャリー部長。2022年7月から現職。
2021年初頭からNFTを個人で買い始める中でNishikigoiNFTを発見し、山古志デジタル村民となる。山古志振興プランをデジタル＋リアル村民で選ぶ選挙で案が選出され、訪問Blogとvlogを作成、NFTをかざすと村民が「おかえり」と言ってくれるマシーンの設置などを行った。
●黒田 貴泰
27歳でワイドワイヤワークス株式会社を設立。バーチャルアーティスト初音ミクのライブを手掛ける傍ら、supercell・米津玄師・LiSA等インターネットから音楽アーティストを発掘する先例を作った。2018年株式会社stuを設立。5GやxRといった先端技術領域とクリエイティブを掛け合わせるクリエイティブカンパニーの最先鋒として活躍する。KDDI「au VISION STUDIO」やNHK「バーチャルNHK」等のビジネスプロデュースと、エンターテイメント領域を中心とした自社プロダクトを推進している。
●國武 悠人
NPO法人バーチャルライツ理事長。千葉県立柏の葉高等学校情報理数科卒業後、慶應義塾大学に進学。HCI及び公共政策に携わり、情報処理学会HCI研究会貢献賞など。2022年8月から地方創生SDGs官民連携プラットフォームのメタバース分科会を運営。民間セクターではPPP・PFI業務に参与し、2022年9月より政策コンサルティング会社、株式会社NEKIアドバイザリー代表取締役社長。VR体験時間は5000時間を超える。
進化するバーチャル空間、加速するXRと産業メタバース
|
NVIDIA（同） エンタープライズマーケティング シニアマネージャ 田中 秀明 |
|
＜講演概要＞
産業メタバースの構築が進む中、効率的で将来性のあるプラットフォーム選択は重要です。OmniverseとUSDの優位点、AIアバター、クラウド、そしてVR/ARワークフローなど、次世代標準に向けたNVIDIAの取り組みを紹介します。
＜講演者プロフィール＞
日本ヒューレット・パッカードにて、UNIXシステム、CADワークステーションのサポートを経て、1995年からプロダクトマーケティングとしてネットワーク、デスクトップPC、ワークステーション、エンタープライズサーバー製品を担当する。2016年にNVIDIAに入社、現在プロフェッショナルビジュアライゼーションのマーケティング担当に従事している。
メタバースを実現するマイクロソフトのテクノロジーと活用可能性
|
日本マイクロソフト（株） Mixed Reality マーケティング プロダクトマーケティングマネージャー 上田 欣典 |
|
＜講演概要＞
マイクロソフトが考えるメタバースの世界やその実現に向けたアプローチについて、Mixed Realityやデジタルツイン、Mesh for Teamsなどのテクノロジーや、産業分野での活用事例を踏まえてご紹介します。
＜講演者プロフィール＞
HoloLens を含む Mixed Reality 製品のプロダクトマーケティングを担当。2017年の初代 HoloLens の日本市場での立上げをはじめ、Mixed Reality 製品群の日本市場での立上げや、法人市場での普及に向けた様々な Mixed Reality ビジネスの GTM に従事。
メタバースが実現する未来
|
クラスター（株） 代表取締役CEO 加藤 直人 |
|
＜講演概要＞
2022年のトレンドワード「メタバース」。新たなビジネスチャンスはまだまだ広がっていくといわれています。クラスターが取り組んでいる法人イベントやプラットフォーム、UGCサービスとは何か、バーチャル経済圏とは何を実現するのか等、ご紹介します。
＜講演者プロフィール＞
京都大学理学部で、宇宙論と量子コンピュータを研究。同大学院を中退後、約3年間のひきこもり生活を過ごす。2015年にVR技術を駆使したスタートアップ「クラスター」を起業。2017年、大規模バーチャルイベントを開催することのできるVRプラットフォーム「cluster」を公開。現在はイベントだけでなく、好きなアバターで友達としゃべったりオンラインゲームを投稿して遊ぶことのできるメタバースプラットフォームと進化している。経済誌『ForbesJAPAN』の「世界を変える30歳未満30人の日本人」に選出。著書に「メタバース さよならアトムの時代」（集英社/2022年）
メタバースライフ進化論
|
（一社）Metaverse Japan 代表理事 馬渕 邦美 |
|
|
（株）HIKKY COO／CQO さわえ みか |
|
|
クラスター（株） プロダクトマネージャー 東峰 裕之 |
|
|
（株）Psychic VR Lab 取締役COO 渡邊 信彦 |
|
＜講演概要＞
バーチャル空間で完結するメタバースでの生活に関するセッション。プラットフォーマー側に集まるデータの活用方法や、ユーザー間のトラブルへの対処方法。バーチャルイベントの運用方法など、バーチャルライフ全般に関する実践的なテーマを、実際にメタバース住人との接点の多い有識者がディスカッションを行います。
＜講演者プロフィール＞
●馬渕 邦美
2009年広告代理店グループのオムニコムのデジタル・エージェンシーTribal DDB Tokyo ジェネラル・マネージャー就任。2012年WPPグループの広告代理店オグルヴィ・ワン・ジャパン株式会社ネオ・アット・オグルヴィ株式会社の代表取締役就任。2016年オムニコム・グループのエージェンシーであるフライシュマン・ヒラード SVP&Partner。2018年Facebook Japan Director / 執行役員。2020年よりPwC Japan マネージング・ディレクター就任
●さわえ みか
株式会社HIKKYは、2018年よりメタバース空間における生活圏・経済圏・文化圏の発展を目指し、クリエイターと共に「バーチャルマーケット」をはじめとする様々なコンテンツをお届けしています。また、誰もが自由にメタバース空間においてプラットフォームを超えて行きかい、メタバース空間上でクリエイトできる未来を目指し「Vket Cloud」の開発にも注力。バーチャル×リアルの融合でより豊かな社会を実現し、これまでにない価値観の創造や、新たなるコミュニケーションの発展に尽力していきたいと思っております。
●東峰 裕之
2008年のはてなインターンに参加したのち、サイボウズ株式会社や現Qiita株式会社にてtoB/toCプロダクトのUIデザインやプロダクトマネジメントを担当。2018年12月からはメタバースプラットフォーム『cluster』を運営するクラスター株式会社にて、プロダクトマネジメントを担当。デザイン、PM、コミュニティをキーワードに、三浦半島の三崎港で妻と暮らす。
●渡邊 信彦
大手Sierにて金融機関のデジタル戦略を担当、2006年執行役員、2011年オープンイノベーション研究所 所長 を歴任、セカンドライフブームの仕掛け人としてメタバースのビジネス開発に関わる。その後、起業イグジットを経て、Psychic VR Labの 設立に参画。2017年2月取締役COO就任。他に事業構想大学院大学 教授、先端技術オープンラボSpiral Mind パートナー、地方創生音楽フェス「one +nation」のFounder などを務める。
進化を続けるメタバースの世界！バーチャル空間、Web3の今後を語る
|
（株）Thirdverse 代表取締役CEO・ファウンダー／（株）フィナンシェ 代表取締役CEO・ファウンダー 國光 宏尚 |
|
|
（株）スペースデータ 代表取締役社長／（株）レット 代表取締役社長 佐藤 航陽 |
|
＜講演概要＞
2021年に突如バスワードとなった「メタバース」「Web3」の成長と活用が進み続けている。今後、バーチャル空間はどう進化し、我々の生活やビジネスに関わってくるのか。Web3は日本の経済成長の鍵となるのか？メタバース、Web3に起業家・投資家として取り組んできた國光宏尚氏と、衛星データによって地球のデジタルツイン化に挑む佐藤航陽氏が、社会・ビジネスにもたらす変革を軸に議論する。
＜講演者プロフィール＞
●國光 宏尚
1974年生まれ。米国Santa Monica College卒業後、2004年5月株式会社アットムービーに入社。同年に取締役に就任し、映画・テレビドラマのプロデュース及び新規事業の立ち上げを担当する。2007年6月、株式会社gumiを設立し、代表取締役社長に就任。2021年7月に同社を退任。2021年8月より株式会社Thirdverse代表取締役CEOおよび株式会社フィナンシェ代表取締役CEOに就任。2021年9月よりgumi cryptos capital Managing Partnerに就任。
●佐藤 航陽
早稲田大学在学中の2007年にIT企業を設立し、ビッグデータ解析やオンライン決済の事業を立ち上げて世界８カ国に展開。2015年に20代で東証マザーズに上場。累計100億円以上の資金調達を実施し、年商200億円規模まで成長させる。2017年に宇宙開発を目的に株式会社スペースデータを創業。衛星データと3DCG技術を使ってに地球のデジタルツインを自動生成するAIを開発中。米経済誌「Forbes」の30歳未満のアジアを代表する30人「30 Under 30 Asia」選出。著書『お金2.0』と『世界2.0』がベストセラー1位獲得。
メタバース x デジタルツインの衝撃
|
東京大学 生産技術研究所特任教授／建築家 豊田 啓介 |
|
|
（株）スクウェア・エニックス AI部 ジェネラル・マネージャー 三宅 陽一郎 |
|
|
KDDI（株） 事業創造本部 副本部長 兼 Web3事業推進室長 兼 LX戦略部長 中馬 和彦 |
|
|
（株）Psychic VR Lab 取締役COO 渡邊 信彦 |
|
＜講演概要＞
物理空間と紐づいたメタバースに関するセッション。今後デバイスの開発も激しさを増す XR、世界のデジタル化、デバイスの進化に伴う、社会実装の可能性とビジネスにおけるユースケースの創出とその課題、今後の展望を議論する。
＜講演者プロフィール＞
●豊田 啓介
1996～2000年安藤忠雄建築研究所。2002～2006年SHoP Architects（ニューヨーク）。2007年より東京と台北を拠点に建築設計事務所noiz で、コンピューテーショナルデザインを取り入れた設計・開発・リサーチ・コンサルティング等の活動を、建築やインテリア、都市、ファッションなど多分野横断型で展開。2017年「建築・都市×テック×ビジネス」がテーマの域横断型プラットフォーム gluonで活動。2025年大阪・関西国際博覧会 誘致会場計画アドバイザー（2017年～2018年）。
●三宅 陽一郎
京都大学で数学を専攻、大阪大学（物理学修士）、博士（工学、東京大学）。2004年よりデジタルゲームにおける人工知能の開発・研究に従事。立教大学大学院人工知能科学研究科特任教授、九州大学客員教授、東京大学客員研究員・リサーチフェロー。国際ゲーム開発者協会日本ゲームAI専門部会設立（チェア）、日本デジタルゲーム学会理事、人工知能学会編集委員会（副委員長）、情報処理学会ゲーム情報学研究会運営委員。
●中馬 和彦
KDDI株式会社 事業創造本部 副本部長として、スタートアップ投資をはじめとしたオープンイノベーション活動、地方自治体や大企業とのアライアンス戦略、および全社横断の新規事業を統括
・経済産業省 J-Startup推薦委員、経団連スタートアップエコシステム改革TF委員
・東京大学大学院工学系研究科非常勤講師
・バーチャルシティコンソーシアム代表幹事、一般社団法人Metaverse Japan理事
・クラスター株式会社 社外取締役、Okage株式会社 社外取締役
●渡邊 信彦
大手Sierにて金融機関のデジタル戦略を担当、2006年執行役員、2011年オープンイノベーション研究所 所長 を歴任、セカンドライフブームの仕掛け人としてメタバースのビジネス開発に関わる。その後、起業イグジットを経て、Psychic VR Labの 設立に参画。2017年2月取締役COO就任。他に事業構想大学院大学 教授、先端技術オープンラボSpiral Mind パートナー、地方創生音楽フェス「one +nation」のFounder などを務める。
進化するWeb3メタバース
|
BlockchainPROseed／BluechipParty 共同創業者／CryptoArtist 絢斗 優 |
|
|
double jump.tokyo（株） 代表取締役CEO 上野 広伸 |
|
|
コインチェック（株） 常務執行役員 天羽 健介 |
|
|
（株）Minto 代表取締役 水野 和寛 |
|
＜講演概要＞
主に海外で進んでいるWeb3ネイティブなメタバースを主なテーマとするセッション。先端事例研究、今後の展望と、実装とビジネス上の課題、テクノロジーなど議論する。NFT xメタバースの可能性とビジネス課題、テクノロジー実装の可能性等有識者がディスカッションを行います。
＜講演者プロフィール＞
●絢斗 優
アーティストの経歴とブロックチェーン業界の知識を活かし、多業界の橋渡し役として活動。2019年、Blockchain PROseed、チャリティープラットフォーム「KIZUNA」に参加。日本最古のNFTカンファレンス「NonFungible Tokyo」の事務局を務める。クリプトアーティストとして自身の作品を創る一方、NFT投資家としても積極的にコミュニティ育成のために活動。日本初のBAYCホルダーmeetupなどを主催するBluechipPartyJapan共同創業者。
●上野 広伸
株式会社野村総合研究所にて数々の金融システムの基盤構築に参画。前職の株式会社モブキャストにて執行役員、技術フェローを歴任し、プラットフォーム及びゲームサーバーの設計・開発、スマートフォンゲームの開発基盤の構築を指揮。2018年4月にdouble jump.tokyoを創業。
●天羽 健介
2018年コインチェック株式会社入社。日本の暗号資産交換業者初のNFTマーケットプレイスのローンチ、日本初のIEOの成功を牽引。現在はNFTやメタバースなどWeb3領域の事業責任者として国内外でのプレゼンスを高めている。2022年6月より常務執行役員。著書に『NFTの教科書』（朝日新聞出版）。
●水野 和寛
株式会社寺島情報企画にてモバイルコンテンツ事業を立ち上げる。その後スマホアプリ事業を立ち上げ、株式会社テクノードを設立。代表取締役兼プロデューサーとして、ヒットアプリを多数生み出す。2011年株式会社クオンを設立。インターネット発のキャラクター事業で世界中のチャットアプリと提携し、スタンプのダウンロード数は世界一。2018年からブロックチェーン/NFT領域で事業を開始し、CryptoCrystalのNFTは世界的なトレンドに。2022年にwwwaapと経営統合し、株式会社Minto代表取締役に。
新たな経済・文化圏を作る！メタバースで描く未来とは
|
（株）HIKKY 代表取締役CEO 舟越 靖 |
|
＜講演概要＞
2018年より開催する、ギネス世界記録™にも認定された世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」のご紹介をしながら、弊社が知見を持つメタバースの今、今後の展望について講演いたします。
＜講演者プロフィール＞
大手通信会社退職後、⾃⾝の夢だったクリエイティブ分野へ進出。数多くのクリエイターを組織化し、ハードウェアからゲーム・アニメ・映画など様々なコンテンツ制作・開発を手掛ける会社を複数社立ち上げた。2018年、その中でもVR事業に特化した「株式会社HIKKY」を設立し、 世界中から100万人以上が来場しギネス世界記録™を樹立した世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」を主催。 イベント企画運用の他、WEBブラウザ上で動くHIKKY独自のメタバースエンジン「Vket Cloud」を開発・提供し、新時代におけるメタバースソリューションの提供、メタバース参入コンサルティングを実施している。
Web3メタバースが拓く新しい日本のデジタル経済
|
（一社）Metaverse Japan 代表理事 馬渕 邦美 |
|
|
（一社）Metaverse Japan 代表理事 長田 新子 |
|
|
経済産業省 商務情報政策局 コンテンツ産業課課長補佐（産業戦略担当） 上田 泰成 |
|
|
（株）HIKKY PRチームリーダー／デジタルハリウッド大学院 教授 新 清士 |
|
|
自民党情報調査局長／衆議院議員 平 将明 |
|
＜講演概要＞
メタバース、Web3はそれぞれ今後の日本の将来を左右する重要なキーワードであり、政府と民間が足並みを揃えて注力すべき重要な領域です。しかしながら、新しい概念である為多くの情報が錯綜しており、過度な期待や誤解も入り乱れているのが現状です。当セッションでは、メタバース、Web3という概念についての包括的なセッションを行うと同時に、Web3メタバースが日本のデジタル経済にどう寄与するのかをディスカッションします。
＜講演者プロフィール＞
●馬渕 邦美
2009年広告代理店グループのオムニコムのデジタル・エージェンシーTribal DDB Tokyo ジェネラル・マネージャー就任。2012年WPPグループの広告代理店オグルヴィ・ワン・ジャパン株式会社ネオ・アット・オグルヴィ株式会社の代表取締役就任。2016年オムニコム・グループのエージェンシーであるフライシュマン・ヒラード SVP&Partner。2018年Facebook Japan Director / 執行役員。2020年よりPwC Japan マネージング・ディレクター就任
●長田 新子
AT&T、ノキアにて通信・企業システムの営業、マーケティング及び広報責任者を経て、2007年にレッドブル・ジャパンに入社。コミュニケーション統括責任者及びマーケティング本部長として10年半、エナジードリンクのカテゴリー確立及びブランド・製品を市場に浸透させるべく従事。 2018年から渋谷区にて設立された渋谷未来デザイン理事・事務局次長として、都市の多様な可能性をデザインするプロジェクト活動を推進。渋谷5Gエンターテイメントプロジェクトによる渋谷区公認「バーチャル渋谷」の立ち上げから運営にも携わる。
●上田 泰成
・大阪府大阪市出身
・平成26年に同志社大学法学部を卒業。
・文部科学省大臣官房総務課、初等中等教育局での勤務を経験。
・経済産業省では、①不正競争防止法の法律改正等をはじめとした知的財産政策や②データ利活用の政策等に携わり､ ③政府全体の取組として成長戦略実行計画の策定に係る業務等を行った。
・昨年前半は産業競争力強化法の法律改正業務に従事、昨年の6月より現職。
・コンテンツ産業課ではゲーム産業全般、eスポーツ関係、仮想空間/メタバース、ブロックチェーン、NFTに関する業務を担当。
●新 清士
世界規模のメタバース展示会「バーチャルマーケット（Vket）」で知られる株式会社HIKKY所属。1970年生まれ。慶應義塾大学商学部及び環境情報学部卒。ゲームジャーナリストとして活躍後、VRゲーム開発会社のよむネコ（現Thirdverse）を設立。VRマルチプレイ剣戟アクションゲーム「ソード・オブ・ガルガンチュア」の開発を主導。著書に8月に出た『メタバースビジネス覇権戦争』（NHK出版新書）がある。
●平 将明
家業の大田市場青果仲卸会社社長、社団法人東京青年会議所理事長、経済産業省産業構造審議会基本政策部会委員などを経て、2005年自民党衆議院東京4区の公募に応募、公認候補に選出され立候補、初当選、現在６期目。内閣府副大臣（ＩＴ政策・サイバーセキュリティ戦略・クールジャパン・地域創生・国家戦略特区等担当）、経済産業大臣政務官、衆議院環境委員会委員長、自民党副幹事長、情報調査局長 、自民党広報本部ネットメディア局長、デジタル社会推進本部 本部長代理、NFT政策検討プロジェクトチーム座長 等 歴任。現在、自民党情報調査局長、広報本部副本部長 兼 ネットメディア局長 、デジタル社会推進本部本部長代理 兼 web3プロジェクトチーム座長､自民党東京都連政調会
セミナー受講券の発行方法をお選びください。