＜講演内容＞
医療は医学のみならず、種々の科学技術の進歩によって、高度化・先進化・複雑化・多様化してきている。そして、高度な医療を提供するために、医療現場の負担が非常に大きくなってきている状況である。われわれは、医師免許や看護師免許がなくてもできることをAIやデジタルシステムがサポートすることで、思いやり（Empathy）に満ちた医療の実現を目指している。

＜講演者プロフィール＞
1977年大阪大学医学部卒業。1984年ユタ大学研究員。1989年（財）癌研究会癌研究所生化学部長。1994年東京大学医科学研究所教授。1995年同ヒトゲノム解析センター長。2005年理化学研究所ゲノム医科学研究センター長（併任）。2011年内閣官房参与・内閣官房医療イノベーション推進室長。2012年シカゴ大学医学部教授。2018年4月～内閣府「AIホスピタル」プログラムディレクター。2018年公益財団法人がん研究会CPMセンター所長。2022年国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 理事長。東京大学名誉教授、シカゴ大学名誉教授。2000年慶應医学賞、2003年紫綬褒章、2020年クライベイトアナリティクス引用栄誉賞、2021年文化功労者。

＜講演内容＞

眼科医・医系技官・医療AIベンチャーという異色の経歴を持つ、『医療4.0』の著者が語る「医療におけるデジタル革命」

＜講演者プロフィール＞
医師、一橋大ファイナンスMBA。専門は遠隔医療、AI、IoTなどデジタルヘルス、医療DX。経済産業省Healthcare Innovation Hub アドバイザー、厚生労働省医療ベンチャー支援（MEDISO）アドバイザー。
眼科専門医として1500件以上の手術を執刀、手術器具や遠隔医療サービスを開発。その後、厚生労働省に出向し医療ベンチャー支援施策を立案。退官後はオンライン診療や治療用アプリなど数多くの事業開発を行い、アイリス株式会社を共同創業。2022年「nodoca（ノドカ）」がAI医療機器として日本初の新医療機器承認と保険適用。「医療現場」「医療制度」「ビジネス」の3領域に精通し、ベンチャーや大企業への事業助言は5年で500件以上。著書は『医療4.0 実践編』（日経BP社）など多数。

＜講演内容＞
地域医療構想により、地域の病院の入院機能が明確となり、急性期から慢性期までの医療連携が強化される。私立病院の役割は救急・急性期医療を行い、外来・在宅医療で「かかりつけ医機能」を発揮することである。生き残る病院は患者に優しく、職員を大切にする病院である。

＜講演者プロフィール＞
1969年　大阪市立大学医学部卒業、脳神経外科認定医
1980年　守口生野病院開設、社会医療法人弘道会理事長
1985年　社会福祉法人弘道福祉会会長
2006年　大阪府私立病院協会会長
2010年　日本医師会代議員、日本病院会常任理事
2012年　大阪公立大学医学部同窓会会長
2014年　大阪公立大学経営審議会理事

＜講演内容＞
地域包括ケアシステムを構成するものは5つの要素（住まい・医療・介護・予防・生活支援）といわれる。病院が持つマンパワーやノウハウを十分に活かせば、地域に大きな貢献ができるはずだ。行政、住民、介護事業者を巻き込み、病院を中心とした街づくりを考えてみる。

＜講演者プロフィール＞
1981年、順天堂大学医学部卒業後、大阪大学微生物病研究所腫瘍外科学講座入局。2006年、森之宮病院院長、大阪府私立病院協会副会長、2008年、医療法人大道会理事長、2010年、日本病院会副会長に就任、現在に至る。
厚生労働省の保健医療情報標準化会議、医療情報の提供内容等のあり方に関する検討会、オンライン資格確認等検討会議、電子処方箋推進会議、健康・医療・介護情報利活用検討会の構成員や、医療情報システム開発センター、医療機器センター、医療トレーサビリティ推進協議会の理事を務めている。

＜講演内容＞
2024年4月よりいよいよ医療制度改革の重要な部分を担う医師の働き方改革が施行されます。病院にとって、働き方改革は、厳重な健康確保措置が必須となり、とりわけ医師労働時間短縮計画は病院経営の中期計画と言っても過言ではありません。働き方改革は、病院改革とも言えます。

＜講演者プロフィール＞
1971年九州大学医学部卒業後、同大学第二外科へ入局。1985年に九州大学医学部第二外科講師、1991年に助教授となる。1993年シカゴ大学へ留学後、済生会福岡総合病院副院長として入職し、1998年には病院長へ就任。2017年同病院名誉院長となり、現在に至る。また、厚生労働省「医師の働き方改革の推進に関する検討会」の構成員にも就任している。

＜講演内容＞
激しく変化する外部環境の中にあって、私たちの組織は揺さぶられ続けている。このまま何も手を下さず傍観していいのだろうか。いま私たちがすぐに行うべきことは組織改革である。この危機に対応する術を考察する。

＜講演者プロフィール＞
1975年3月に、早稲田大学卒業。ラグビー部に所属し“チーム力”を学び、卒業後、鉄鋼メーカーに就職。1995年8月、鉄鋼メーカーから済生会熊本病院に入り、組織改革に着手、BSCを使い多くの成果を上げることができた。2008年4月には済生会横浜市東部病院に院長補佐として出向、組織改革に入り、成果を収めた。2012年4月、済生会神奈川県支部に移り、その後支部長を拝命。2022年4月、支部長の職を下り、顧問に就任。

＜講演内容＞
医療ビッグデータ（リアルワールドデータ）は、医療分野の発展への大きな貢献が期待されており、医療ビッグデータを活用した医療分野の研究開発の推進は政府の重要アジェンダとなっている。医療ビッグデータの活用に向けた環境整備としては、次世代医療基盤法が平成29年5月12日に公布、平成30年5月11日に施行されている。次世代医療基盤法による仕組み整備の結果、医療機関・介護事業所・地方公共団体等は、本人が提供を拒否しない場合、認定事業者に対して医療情報を提供できることとなる。これにより、医療ビッグデータの利活用が促進され、新しい治療薬の早期開発やAI診断支援システムの実用化、それぞれの患者さんに合ったきめ細かい医療サービスの提供などが期待されている。
本講演では、次世代医療基盤法による医療ビッグデータの活用が本格化している現状と、今後の展望についてお話しさせていただく。

＜講演者プロフィール＞
1996年旧厚生省入省。厚生労働省保険局国民健康保険課長補佐、船橋市健康福祉局長、厚生労働省大臣官房厚生科学課健康危機管理・災害対策室長、社会・援護局保護課保護事業室長、保険局保険課長等を経て、2021年9月から現職。

＜講演内容＞
COVID-19後に医療のデジタル革新DXが加速し、画像診断と治療支援では、XR（VR/AR/MR）やホログラム、AIが導入され、アバター(分身)によるメタバース(Metaverse)を利用した次世代ロボット遠隔手術やオンライン診療、遠隔医療も普及している。これらを事業化したHoloeyes株式会社における、起業からグローバル展開まで、医療現場の実際と共にニューノーマル医療の展望と課題をご紹介します。

＜講演者プロフィール＞
外科医・医学博士。Holoeyes株式会社代表取締役CEO、帝京大学冲永総合研究所Innovation Lab教授。1996年帝京大学医学部卒業。帝京大学病院外科、米国カリフォルニア州退役軍人局病院客員フェロー、神戸大学消化器内科特務准教授を経て現職。医工学分野での最先端技術の研究開発と医工産学連携による医療機器開発、教育に長年従事。2014年Appleより世界を変え続けるイノベーターに選出。2016年Holoeyesを創業、管理医療機器「HoloeyesMD」を上市し経産省J-startupに選出。日本外科学会専門医、日本消化器内視鏡学会専門医、日本内視鏡外科学会技術認定取得者。

＜講演内容＞
デジタルヘルスの波は日本の医療を大きく変えようとしている。最近では仮想現実や拡張現実の臨床現場での活用の試みが進んでいる。順天堂ではメタバース空間に「順天堂バーチャルホスピタル」の構築を目指して取り組みを開始した。現場から映像と音声をリアルタイムに遠隔へ伝送し、双方向に情報交換できるスマートグラスを用いた試みも始まっている。

＜講演者プロフィール＞
順天堂大学医学部1979年卒。2000-2019年順天堂大学医学部循環器内科教授、その間、2014-2015年、順天堂医院院長を併任、2016-2018年順天堂大学医学部医学部長、医学研究科長を併任し、2019年から現職。現在、共同研究講座デジタルヘルス・遠隔医療研究開発講座を主催。

＜講演内容＞
世界の医療DXはmobile HealthとInteroperabilityをキーに医療情報が国境を越えるようになり、日本ではコロナ後初診からのオンライン診療が疾患限定で始まるが、リアルタイムビデオに標準化情報やAIを付加した遠隔支援が広がりつつある。

＜講演者プロフィール＞
1981年大阪大学医学部卒業後、93年阪大病院に放射線部門の初のIT化を実現し、1997年に徳島大学医療情報部副部長になり四国4県電子カルテネットワーク構築、2001年から鳥取大学医学部附属病院医療情報部長となり2003年国立大学病院初の電子カルテ100％稼働、2003、2005〜07年に衛星利用在宅医療/災害医療支援システム実証、2008年に電子カルテ、2010年に地域連携おしどりネットにシンクライアントを導入した。16、20年、上記に仮想基盤を導入した。日本医療情報学会理事、国立大学病院医療情報部長会会長を歴任し、現在、日本遠隔医療学会長、NICT専門委員、厚生労働省のサイバーセキュリティ調査研究代表、AMED評価委員、ISfTeH board memberである。

＜講演内容＞
セキュリティといえば機密性を思い浮かべがちだったが、近年の事例で可用性の危機も顕在化した。コストがかけられない中での対策として、自前もしくは企業の支援を仰ぎながら、事故回避のための情報収集力や万一に備えた業務の継続、回復力を養う必要がある。

＜講演者プロフィール＞
1986年、長崎大学医学部卒業。1999年、長崎大学病院 医療情報室副室長。2003年、マウントサイナイメディカルセンター臨床情報学客員研究員、2005年、国立成育医療センター 医療情報室長。2009年、「医療機関におけるITガバナンスの手引き」監修。2019年より現職。

＜講演内容＞
都市部においては患者さんが通院し易い距離は、徒歩で15分と言われており、診療研調査では一次診療圏とされている。一次診療圏に競合医療機関が多く存在する状況下では、医療機関から積極的な情報発信により、多くの患者さんに知って頂くことが重要である。

＜講演者プロフィール＞
2009年3月迄、国内最大級の税理士法人であるKPMG税理士法人において、医療機関に対する税務・会計・コンサルティング業務を行う部署のパートナーを務める。2009年4月より現職。1999年4月より、日本の医業経営コンサルタントの認定機関である公益社団法人日本医業経営コンサルタント協会の教育研修委員会委員に就任。2004年4月より教育研修委員会委員長に就任。2009年4月より理事に就任。2018年6月より専務理事、副会長を歴任。2022年6月退任。TKC全国会システム委員会 医業会計システム小委員会メンバーに就任。TKC全国会（税理士および公認会計士9,861名（2009年3月末）が組織する全国最大級の職業会計人集団）が、毎年医療機関の財務データの分析を実施し『M-BAST（TKC医業経営指標）』として毎年発刊する編纂委員を務める。
著書に『決定版！開業へのステップ』（株）日本医療情報センター、月刊医療経営誌『クリニックバンブー』に連載記事を執筆。医学書院『病院』新医療法人制度について執筆。

＜講演内容＞
1.レセプトデータから見るコロナの影響（女性患者さんの減少、高齢患者さんは増加）
2.患者さんが減らない医院のデータ（診療時間、休診日、平均点数など）
3.地域から選ばれる医院とは（ファン患者さんと紹介率、CS向上、ES向上）

＜講演者プロフィール＞
昭和55年、早稲田大学商学部卒業、紡績株式会社にて予算管理・管理計算を経験。昭和58年、鈴竹織物工業株式会社に入社。繊維産業の将来に悩み、撤退を決断。昭和63年、公認会計士事務所入社。医療担当として、数多くの勉強をさせていただく。平成16年、認定登録医業経営コンサルタントとして独立し、愛知県を中心に、病院から老人福祉施設、介護老人保健施設、障害者自立支援事業、クリニック、歯科医院など幅広い分野で「どんなことも相談できるパートナー」としてコンサルティング活動を行なっている。

＜講演内容＞
【集患にお悩みのクリニック関係者必聴】医療専門広告代理店による実績を踏まえ、クリニックの集患戦略・開業支援について解説します。

＜講演者プロフィール＞
2012年4月　ミツワ広告 入社
2022年10月　ミツワ広告 営業部長

＜講演内容＞
安心・安全で質の高い医療を提供していく医療DXの基盤となる「オンライン資格確認」は、将来的には、電子カルテ情報も含め、医療・介護情報全般にわたり共有・交換できる全国的なプラットフォームとなることを目指している。この取組について、現在の進捗状況と今後の見通しについてお伝えする。

＜講演者プロフィール＞
2012年4月、アメリカン ファミリー ライフ アシュアランス カンパニー オブ コロンバス 日本支店（現・アフラック生命保険会社）入社。コールセンター、広報、子会社の経営管理・経営企画などを担当。
2022年4月から厚生労働省に出向。オンライン資格確認の企画推進を担当している。

＜講演内容＞
我が国において、大手企業からスタートアップまで、多くの企業がフェムテック市場に参入してきており、政治・行政も良質なフェムテックの普及を目指して動き出している。生殖医療専門医の立場から、フェムテック製品・サービスの活用による医療現場の今後の変化と期待について述べる。

＜講演者プロフィール＞
医学博士、日本産科婦人科学会専門医・指導医、生殖医療専門医。聖マリアンナ医科大学卒業後、東京大学産婦人科学教室、長野県立こども病院総合周産期センターなどを経て、東京大学大学院にて着床の研究に従事、国内外の学会にて着床に関する研究発表で受賞多数。医療法人社団愛慈会 松本レディースクリニック理事長。2020年に一般社団法人メディカル・フェムテック・コンソーシアムを設立、理事長に就任する。

＜講演内容＞
新型コロナウイルス感染症の流行によって、日本における医療提供体制や情報連携の硬直性・脆弱性が露呈した。現在、医療情報の標準化やオンライン資格確認、電子処方箋などの医療DXの機運がかつてない高まりを見せており、現状や今後の展望について考察する。

＜講演者プロフィール＞
東京大学医学部卒業後、聖隷浜松病院で初期研修、NTT 東日本関東病院脳神経外科で勤務。米国 Children’s Hospital of Michigan への留学後に、医療現場を離れマッキンゼー・アンド・カンパニーへ入社し、ヘルスケア業界の戦略コンサルティングなどに従事。2015年2月にメドレーに参画。主に行政や企業との連携や、政策渉外を担当。

＜講演内容＞
介護政策は進化を続けてきたとはいえ、ニーズと社会環境については今後も大きな変化を想定しなくてはならない。はたして現時点で考えられている介護政策の将来だけで大丈夫なのだろうか。地域包括ケアシステムとの進展を合わせて将来の方向を探っていく。

＜講演者プロフィール＞
2018年より公立大学法人埼玉県立大学理事長。
職歴は1977年慶應義塾大学ビジネススクール助手、1981年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授を経て1993年同研究科教授、2014年定年に伴い名誉教授。
現在務める主な公職を就任順に記すと、2008年全国健康保険協会運営委員会委員長、2013年社会保障審議会委員、2021年より会長（2013年より介護給付費分科会長・福祉部会長）、2014年医療介護総合確保促進会議座長。

＜講演内容＞
2012年の診療報酬・介護報酬の同時改定から目指されてきた「地域包括ケアシステムの構築」は、2024年の次期同時改定においても優先度の高い政策目標である。その中心が医療と介護の連携である。超高齢化の進展により、医療と介護の現場で益々その重要性が高まっている。

＜講演者プロフィール＞
国際医療福祉大学大学院教授 医療介護福祉政策研究フォーラム理事長
1973年、厚生省（当時）入省。老人福祉課長、年金課長、保険局企画課長、大臣官房政策課長、厚生労働省大臣官房審議官（医療保険、医政担当）、老健局長、社会・援護局長を経て、2008年から2010年まで社会保険診療報酬支払基金理事長。2010年10月から2014年2月まで内閣官房社会保障改革担当室長として「社会保障と税の一体改革」の事務局を務める。この間、1981年から84年まで在スウェーデン日本国大使館、1987年から89年まで北海道庁に勤務。

＜講演内容＞
当社は、世界に誇れる豊かな長寿国日本に向けて挑戦を続けている。少子高齢化の日本社会を支えるためには、サービスの品質向上を図りながらスタッフの負担を軽減し、介護業界の持続可能性を確保していくことが不可欠。次世代テクノロジーの活用を通じた、「未来の介護」を創り上げるための、当社のさまざまな取組を紹介する。

＜講演者プロフィール＞
1995年安田火災（現：損害保険ジャパン）入社。2015年4月メッセージ（現：SOMPOケア）に出向し、同社事業所でケアスタッフ、管理者を経験する。同年12月SOMPOケアネクスト施設事業本部副本部長。2018年4月損害保険ジャパン日本興亜（現：損害保険ジャパン）秘書部特命部長。2019年4月同社人事部長。2021年4月執行役員人事部長。2022年4月SOMPOケア代表取締役社長COOに就任。

＜講演内容＞
いわゆる団塊の世代が75歳以上となる2025年に向けて、さらには、今後現役世代の急減が見込まれる中、全ての世代が安心できる社会保障制度の構築に向けた取組が求められている。日本の介護の展望について、最新の情報をもとに概説する。

＜講演者プロフィール＞
慶應義塾大学医学部卒業後、臨床医として従事した後に厚生省に入省、保険局医療課にて診療報酬改定、老健局老人保健課にて介護報酬改定などに携わる。平成15年にはロンドン大学に留学。また、平成21年に三重県庁（健康福祉部医療政策監）へ、平成26年に千葉県庁（健康福祉部保健医療担当部長）へ出向し、地方行政にも従事する。令和2年4月より医薬・生活衛生局血液対策課長、令和2年8月より健康局がん・疾病対策課長を歴任し、令和3年11月より老健局老人保健課長に着任し、現在に至る。医学博士。

＜講演内容＞
「持続的な介護保険制度の実現」の鍵は、介護職員だけではなく周囲を巻き込み、そして、支えること。それらを実現するために、必要不可欠な介護DXについて「話す」だけで、介護の仕事をシンプルにすることに挑んだAIアプリ「ハナスト」の現場活用から見えたインサイトを踏まえたこれからのケアテックの未来とは?!

＜講演者プロフィール＞
パナソニック（株）の半導体部門にて、デジタルAV等の商品企画、ソリューション営業に従事。社長PJのインド事業開発センター立上に参画し、社会課題になりつつある高齢者介護事業機会を発掘、新規事業開発に従事。パナソニック エイジフリー（株）へ出向、介護サービス部門にて新規事業～品質～経営管理に至る様々な部門責任者を歴任。2019年、（株）エクサウィザーズへチームで参画。CareTech部門にて、ユマニチュード研修事業、在宅介護者支援プロジェクト、介護現場革新に関わるケアイノベーションコンサルやプロダクトR&Dに従事。2020年7月から、CareWiz「ハナスト」プロダクトオーナーとしてプロダクト企画開発チームを立上、現在は、エバンジェリスト＝伝道者として介護ICTの普及促進・介護DX推進に従事。

＜講演内容＞
2040年には介護職員が69万人不足すると試算が出されたことで、外国人材の採用は急速に進み、今や介護現場では無くてはならない存在となっている。本講演では、外国人材の採用・育成、今後の展望などを、今年ベトナムに現地法人を立ち上げたツクイの事例を交えお伝えする。

＜講演者プロフィール＞
技能実習生の受け入れを行う監理団体にて16年間、実習生の受入れ、教育に従事。2018年に株式会社ツクイ入社。海外人財部にて第一期生から現在に至るすべての技能実習生の受入れ業務に従事。現在は国内の特定技能人材の採用、登録支援機関としての支援体制を構築。

＜講演内容＞
科学的介護の推進、生産性の向上などこれまでの「量」的経営から「質」的経営への大変革が期待される。その中で顧客・従業員双方の共生共益の関係を目指すことが経営において最も重要な時代が到来・・・。5年後、10年後の未来を見据えた介護経営マネジメントについてお伝えする。

＜講演者プロフィール＞
新規営業・新商品開発・事業開発などを推進し、2007年より株式会社日本経営 代表取締役社長。グループ各社の組織化と国際化を推し進め、2015年に会長就任。次世代の育成、事業承継については随一の実績を持ち、特に組織を一枚岩にするコンサルティングに定評がある。（公社）日本医業経営コンサルタント協会会員 認定登録 医業経営コンサルタント、日本創造経営協会会員、日本事業承継コンサルタント協会会員、一般社団法人医療介護の安定と地域経済活性化フォーラム代表理事。

＜講演内容＞
すべての介護サービス事業者にBCP（業務継続計画）の策定が義務づけられた。3年間の経過措置期間が設けられたが、それも残るところ1年余となっている。そもそもBCPとは何か、そして介護サービス事業者が策定時に押さえておくべきポイントを分かりやすく解説する。

＜講演者プロフィール＞
大手損害保険会社およびリスクマネジメント会社の勤務を経て、現在に至る。医療・介護分野のリスクマネジメントを専門としており、コンサルティングを行うとともに広く講演活動を行っている。「病院の事業継続計画」（ピラールプレス）、「病院・介護施設のBCP・災害対応事例集」（産労総合研究所）、「中小企業の防災マニュアル」（労働調査会）などBCP関連書籍が多数ある。厚生労働省「介護サービス類型に応じた業務継続計画（BCP）作成支援」検討委員会の委員長としてガイドライン策定や研修に携わる。また現在、全国老人保健施設協会の管理運営委員会安全推進部会部会員も務めている。

＜講演内容＞
まさに激変と呼ぶべき薬局や薬剤師を取り巻く環境変化に対応するためには、薬局は外来・在宅・OTCの3つの分野、薬剤師は薬を渡すまでではなく、のんだ後までを担当することが重要である。それを実践するためのポイントを解説する。

＜講演者プロフィール＞
1969年 大阪生まれ。1995年 大阪大学医学部卒業後、大阪大学医学部付属病院、大阪府立病院（現 大阪急性期・総合医療センター）、宝塚市立病院で外科・呼吸器外科診療に従事。2000年 大阪大学大学院医学系研究科臓器制御外科にて異種移植をテーマとした研究および臨床業務に携わる。2004年 同修了後、現職。医師、医学博士、日本医師会 認定産業医。現在は、地域医療の現場で医師として診療も行うとともに、一般社団法人 薬剤師あゆみの会・一般社団法人 日本在宅薬学会の理事長として薬剤師生涯教育や薬学教育にも携わっている。

＜講演内容＞
未来に向かって物事を進めていくためには、各々の立場や見方の理解を深めることが極めて重要だと考えています。これまで得た知識や経験を踏まえ、1人の行政官として、これからの薬局や薬剤師について考えていることをお話ししたいと思います。

＜講演者プロフィール＞
2015年4月厚生労働省入省。医療機器・再生医療等製品担当参事官室（現:医療機器審査管理課）での下積み、保険局調査課/医療課での電子レセプトの分析や診療報酬改訂の検討、医薬品審査管理課での新型コロナ感染症対応等を経て、2022年7月より医薬・生活衛生局総務課で主に電子処方箋やオンライン服薬指導等のDXを担当。厚生労働省改革若手チームにも所属。

＜講演内容＞
団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に、地域包括ケアシステムの構築が推進されている中、期待される薬剤師・薬局の役割、今後のあり方について、ご参加の皆様とともに考え、具体的に行動する端緒になれば幸いです。

＜講演者プロフィール＞
S53年3月、京都薬科大学薬学部製薬化学科卒業。S55年6月より乾薬局開設、現在に至る。H4年4月、（社）大阪府薬剤師会理事就任。H24年6月～H26年6月、（公社）日本薬剤師会理事就任。H26年6月～R2年6月、（公社）日本薬剤師会副会長就任。R2年6月より、（一社）大阪府薬剤師会会長就任、現在に至る。

＜講演内容＞
今回の診療報酬改定で従来の門前外来主体とした調剤薬局から、在宅を行い更には地域支援体制加算算定を目指す薬局が増えてきた。きらり薬局が取り組む、在宅と地域支援体制加算取得の背景や現在の実績、また、具体的な業務・実例などをお話させて頂く。

＜講演者プロフィール＞
第一薬科大学卒業後、薬剤師として調剤薬局・製薬会社にて勤務。25歳で大病を患い「いつか人は死ぬ」ことを痛感。一度きりの人生を捧げる価値がある事業をしたいと思い立ち、2007年29歳でHyuga Pharmacy株式会社（現 HYUGA PRIMARY CARE株式会社）設立。現在“患者さん（利用者さん）が24時間365日、自宅で「安心」して療養できる社会インフラを創る。”を理念に、全国にきらり薬局を38店舗展開。地域薬局を在宅対応化すべくボランタリーチェーンで薬局を結ぶ「きらりプライム事業」を開始。全国で1103店舗加盟、在宅患者数約28,000名を対応。※2022年3月末時点。在宅患者数は直営店・加盟店の総数。

＜講演内容＞
医療の高度化・複雑化や少子高齢社会の進展等により、かかりつけ薬剤師・薬局の推進や、地域包括ケアシステムの一員としての薬剤師の対応など、薬剤師に求められる役割は時代とともに変化してきた。今後の社会ニーズの変化に対応するため、薬剤師・薬局のあるべき姿などについて提言したい。

＜講演者プロフィール＞
2015年3月、金沢大学医薬保健学域薬学類卒業。同年4月、厚生労働省に入省。入省後は医薬品医療機器機の研究開発支援や食品衛生法改正（食品用器具・容器包装のポジティブリスト制度導入）に従事。2019年に北海道保健福祉部地域医療推進局医務薬務課へ派遣され、薬局における高齢者の医薬品適正使用推進のためのモデル事業や新型コロナウイルス感染症対応に従事。2022年4月より、医政局地域医療計画課外来・在宅医療対策室にて第8次医療計画の企画立案に携わり、現在に至る。

＜講演内容＞
厚生労働省 医政局 地域医療計画課で薬系技官の松下様をお招きし、ディスカッションを行います。時代転換期を迎えた次世代薬局が、明日から具体的にどんなことに取り組んでいくべきか、皆様と議論したい。

＜講演者プロフィール＞
医療従事者の家系で生まれ育ち、武田薬品工業株式会社に入社。MRとして活動した後、2016年3月に株式会社カケハシを創業。経済産業省主催のジャパン・ヘルスケアビジネスコンテストやB Dash Ventures主催のB Dash Campなどで優勝。内閣府主催の未来投資会議 産官協議会「次世代ヘルスケア」に有識者として招聘。東京薬科大学 薬学部 客員准教授（2022年～）。厚生労働省「第2回薬局薬剤師の業務及び薬局の機能に関するワーキンググループ」に参考人として招聘。

＜講演内容＞
業界再編時代が到来している調剤薬局業界。経営的に厳しい薬価改定・診療報酬改定が続く状況の中、中小薬局が生き残るために取るべき経営戦略をマーケティング戦略・マネジメント戦略の両方から提言する。

＜講演者プロフィール＞
新卒で船井総研に入社後、調剤薬局のコンサルティングに従事。薬剤師の採用から教育、育成まで幅広く支援をすることで、人財に関する悩みを解消している。「経営者の価値観」「企業の方向性」「業界の時流とやるべきこと」を判りやすく伝え、理解を促しながら、業績アップにつながる人財の育成をすることで、調剤薬局の業績アップに貢献している。

クリニック検索で1番使われているのは圧倒的にGoogle検索です。クリニックの集患においてGoogleでのMEO対策は必須となります。

＜講演内容＞
この講演では、血糖コントロールのための高価な新薬の話ではなく、世界の糖尿病人口を食い止めるための既存の薬の話をします。

本セミナーでは、ドイツ及びヨーロッパの販売代理店を見つけ、ＥＵの医療機器市場に参入する方法について学びます。

欧州市場参入のための最新の欧州医療機器規制(MDR)・体外診断用医療機器規則(IVDR)に準じたEUでの臨床試験とCEマークの取得

＜講演内容＞
高い開口率の微細メッシュ上で細胞を培養することで簡便な三次元細胞培養実現と細胞シート作製を可能とする新デバイスのご紹介

産総研ほか複数機関が参画する本AMED事業にて、安全基準、海外および国内展開ガイダンスの策定についての全体概要を説明する。

信州大、産総研ほか複数機関が参画する本AMED事業のうち、安全基準策定についての詳細と開発状況を説明する。

＜講演内容＞
国際標準の脳の健康指標『ＢＨＱ』を用いた、脳に良いライフスタイルの発掘や自治体や企業との連携などをご紹介させていただきます。