Metaverse Update 2024
(一社)Metaverse Japan 共同代表理事/ 元 Facebook Japan(株) 執行役員 馬渕 邦美 |
Metaverse Japanは、業界や企業の垣根を越えて最先端の情報や世界観を広く共有するハブとなることで、メタバースという新しい概念を議論していく礎となることを目的としている。2024年に起こる、AIやデバイスの進化、産業メタバースの社会実装などメタバースのビジョンを共有する。
<プロフィール>
•2009年:世界No2広告代理店グループのオムニコムのデジタル・エージェンシーTribal DDB Tokyo ジェネラル・マネージャーに就任。日本における事業の立ち上げを成功させる。
•2012年:WPPグループである世界No1広告代理店オグルヴィ・ワン・ジャパン株式会社、ネオ・アット・オグルヴィ株式会社の代表取締役に就任。オグルヴィ・アンド・メイザー・ジャ パン・グループのデジタルビジネスを牽引。グループの再生を成功させた。
•2016年:オムニコム・グループのNo1PRエージェンシーであるフライシュマン・ヒラード SVP&Partner。
•2017年:PwCコンサルティング合同会社のエグゼクティブ・アドバイザー就任。
•2018年:Facebook Japan Director / 役員に就任
インスタグラムの日本における3500万MAU、世界第2位の達成、APACにおけるNo1のJapan Revenue Growthを成功させた。
•2020年 : PwCコンサルティング合同会社 パートナー 執行役員
•2023年より 株式会社松尾研究所 パートナー
•日本ディープラーニング協会 有識者会員
•人工知能学会会員
書籍:
2013年 データ・サイエンティストに学ぶ「分析力」 日経BP社
2016年 ブロックチェーンの衝撃 日経BP社
2022年 東大生も学ぶ「AI経営」の教科書 東洋経済新報社
2022年 Web3新世紀 デジタル経済圏の新たなフロンティア 日経BP社
2023年 Generative AIの衝撃 日経BP社
Metaverse Japanは、業界や企業の垣根を越えて最先端の情報や世界観を広く共有するハブとなることで、メタバースという新しい概念を議論していく礎となることを目的としている。2024年に起こる、AIやデバイスの進化、産業メタバースの社会実装などメタバースのビジョンを共有する。
<プロフィール>
•2009年:世界No2広告代理店グループのオムニコムのデジタル・エージェンシーTribal DDB Tokyo ジェネラル・マネージャーに就任。日本における事業の立ち上げを成功させる。
•2012年:WPPグループである世界No1広告代理店オグルヴィ・ワン・ジャパン株式会社、ネオ・アット・オグルヴィ株式会社の代表取締役に就任。オグルヴィ・アンド・メイザー・ジャ パン・グループのデジタルビジネスを牽引。グループの再生を成功させた。
•2016年:オムニコム・グループのNo1PRエージェンシーであるフライシュマン・ヒラード SVP&Partner。
•2017年:PwCコンサルティング合同会社のエグゼクティブ・アドバイザー就任。
•2018年:Facebook Japan Director / 役員に就任
インスタグラムの日本における3500万MAU、世界第2位の達成、APACにおけるNo1のJapan Revenue Growthを成功させた。
•2020年 : PwCコンサルティング合同会社 パートナー 執行役員
•2023年より 株式会社松尾研究所 パートナー
•日本ディープラーニング協会 有識者会員
•人工知能学会会員
書籍:
2013年 データ・サイエンティストに学ぶ「分析力」 日経BP社
2016年 ブロックチェーンの衝撃 日経BP社
2022年 東大生も学ぶ「AI経営」の教科書 東洋経済新報社
2022年 Web3新世紀 デジタル経済圏の新たなフロンティア 日経BP社
2023年 Generative AIの衝撃 日経BP社
次のコンピューティングプラットフォームはビジネスをどう変えるか
Meta Reality Labs B2B 日本事業統括 マラカド ガレル |
マーク・ザッカーバーグがOculusの買収を発表し、メタバースのビジョンを本格的に推し進めてから10年が経とうとしている。Metaは、現在の2Dスクリーンでは不可能な、より自然で直感的な方法で、利用者の大切な人や物事とよりよい形でつながることができる、新しいコンピューティングプラットフォームを構築している。本セッションでは、実際のユースケースもご紹介しながら、ビジネスの場でこのようなテクノロジーがどのように使われているのか、またビジネスにおける新しいコンピューティングプラットフォームの可能性をお話する。
<プロフィール>
シスコシステムズ等IT企業にて営業マネジメントに従事。その後、リンクトインジャパンの立ち上げと事業拡大を経て、2021年にMeta日本法人に入社。現在Reality Labsの法人向けメタバース事業を立上げ、パートナーエコシステム構築に従事している。また立教大学経営学部講師を兼業し、ビジネスリーダーシップを教授。
マーク・ザッカーバーグがOculusの買収を発表し、メタバースのビジョンを本格的に推し進めてから10年が経とうとしている。Metaは、現在の2Dスクリーンでは不可能な、より自然で直感的な方法で、利用者の大切な人や物事とよりよい形でつながることができる、新しいコンピューティングプラットフォームを構築している。本セッションでは、実際のユースケースもご紹介しながら、ビジネスの場でこのようなテクノロジーがどのように使われているのか、またビジネスにおける新しいコンピューティングプラットフォームの可能性をお話する。
<プロフィール>
シスコシステムズ等IT企業にて営業マネジメントに従事。その後、リンクトインジャパンの立ち上げと事業拡大を経て、2021年にMeta日本法人に入社。現在Reality Labsの法人向けメタバース事業を立上げ、パートナーエコシステム構築に従事している。また立教大学経営学部講師を兼業し、ビジネスリーダーシップを教授。
生成AIブームから 1年、最新情報と活用の最前線
日本マイクロソフト(株) 業務執行役員 エバンジェリスト 西脇 資哲 |
生成AIのブームが始まってからおおよそ1年、日々新たな取り組みや発表が続いている。本講演では、その1年間でのいくつかの事例と、この生成AIがいかに多様な分野で応用されているかを深掘りする。様々な産業に焦点をあて、生成AIが業務効率化、創造性の向上、新たなサービスの創出にどのように貢献しているかを解説する。また、最新の状況および今後の展望と課題についても触れ、生成AIの可能性と未来の方向性について考察する。
<プロフィール>
日本経済新聞でも紹介されたIT「伝道師」。IT業界の著名エバンジェリスト。エバンジェリストとはわかりやすく製品やサービス、技術を紹介する職種。現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。1990年代から企業システム、データベース、Java、インターネットのビジネスに関与し、1996年からオラクル社にてエバンジェリスト、2009年からはマイクロソフト社にてエバンジェリスト活動を継続。最新ITに係るプレゼンテーションやデモンストレーションに加え、ドローンやブロックチェーン・仮想通貨などのトレンドに関するプレゼンテーションも行っている。
生成AIのブームが始まってからおおよそ1年、日々新たな取り組みや発表が続いている。本講演では、その1年間でのいくつかの事例と、この生成AIがいかに多様な分野で応用されているかを深掘りする。様々な産業に焦点をあて、生成AIが業務効率化、創造性の向上、新たなサービスの創出にどのように貢献しているかを解説する。また、最新の状況および今後の展望と課題についても触れ、生成AIの可能性と未来の方向性について考察する。
<プロフィール>
日本経済新聞でも紹介されたIT「伝道師」。IT業界の著名エバンジェリスト。エバンジェリストとはわかりやすく製品やサービス、技術を紹介する職種。現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。1990年代から企業システム、データベース、Java、インターネットのビジネスに関与し、1996年からオラクル社にてエバンジェリスト、2009年からはマイクロソフト社にてエバンジェリスト活動を継続。最新ITに係るプレゼンテーションやデモンストレーションに加え、ドローンやブロックチェーン・仮想通貨などのトレンドに関するプレゼンテーションも行っている。
日清食品グループに見る生成AI活用の現在と未来
日清食品ホールディングス(株) 執行役員 CIO グループ情報責任者 成田 敏博 |
日清食品グループでは、急速に進化を遂げている生成AIを積極的に取り入れ、業務効率化や生産性の向上を図るため、2023年4月から様々な取り組みを推進している。社内版ChatGPTの現場業務への活用促進や、様々な業務システムと生成AIを連携させた施策など、今まさに現在進行形で進めているこれらの取り組みについてご紹介する。
<プロフィール>
1999年、新卒でアクセンチュアに入社。 公共サービス本部にて業務プロセス改革、基幹業務システム構築などに従事。 2012年、ディー・エヌ・エー入社。グローバル基幹業務システム構築プロジェクトに参画後、IT戦略部長として全社システム企画・構築・運用全般を統括。その後、メルカリ IT戦略室長を経て、2019年12月に日清食品ホールディングスに入社。2022年4月より現職。
日清食品グループでは、急速に進化を遂げている生成AIを積極的に取り入れ、業務効率化や生産性の向上を図るため、2023年4月から様々な取り組みを推進している。社内版ChatGPTの現場業務への活用促進や、様々な業務システムと生成AIを連携させた施策など、今まさに現在進行形で進めているこれらの取り組みについてご紹介する。
<プロフィール>
1999年、新卒でアクセンチュアに入社。 公共サービス本部にて業務プロセス改革、基幹業務システム構築などに従事。 2012年、ディー・エヌ・エー入社。グローバル基幹業務システム構築プロジェクトに参画後、IT戦略部長として全社システム企画・構築・運用全般を統括。その後、メルカリ IT戦略室長を経て、2019年12月に日清食品ホールディングスに入社。2022年4月より現職。
ADLINKジャパン(株) 営業部営業1課 課長 木内 士郎 |
昨今のAIやIoTにおいて、これまで以上に「ソリューション」としての要望を市場が求めている中で、特にハードウェアの開発リソースの確保は年々大きな課題となっている。ADLINKではその課題に対して「モジュールコンピュータ」の提案行っているが、この講演ではADLINKのモジュールコンピュータ「COM-Express」と「SAMRC」に関する「ADLINKの優位性」と「なぜADLINKを選択すべきなのか?」についてお話しする。
<プロフィール>
2005年に大学卒業後、外資系の映像/音響関連製品メーカー、及びPC/コンピュータ関連製品メーカーに入社し営業を担当したのち、2013年にADLINKジャパン株式会社に営業として入社、2016年には営業部1課課長となり、現在に至る。
昨今のAIやIoTにおいて、これまで以上に「ソリューション」としての要望を市場が求めている中で、特にハードウェアの開発リソースの確保は年々大きな課題となっている。ADLINKではその課題に対して「モジュールコンピュータ」の提案行っているが、この講演ではADLINKのモジュールコンピュータ「COM-Express」と「SAMRC」に関する「ADLINKの優位性」と「なぜADLINKを選択すべきなのか?」についてお話しする。
<プロフィール>
2005年に大学卒業後、外資系の映像/音響関連製品メーカー、及びPC/コンピュータ関連製品メーカーに入社し営業を担当したのち、2013年にADLINKジャパン株式会社に営業として入社、2016年には営業部1課課長となり、現在に至る。
(株)バーテック 営業部データセンターチーム 津田 和樹 |
(株)LXスタイル 代表取締役 杉田 正 |
LXスタイル 杉田正氏により古い設計のデータセンターにGPUスパコンを設置する方法を紹介する。セミナー内では、データセンターの冷却問題の原因、流体解析を使用した改善計画のシミュレーション、サーバ室冷却の異なるアプローチ、データセンターモデルでの検討、そして省エネ対策などが含まれている。株式会社バーテックより、省エネのためのコンテインメントシステムについてを紹介する。
<プロフィール>
●津田 和樹
60年ブラシを販売したきたノウハウを活かし、ブラシで世界を変えたいと思っている社員が視聴者の目線に立って熱くブラシをご紹介。2021年4月入社。工業用ブラシの販売を内勤営業として務めたのち現在に至る。
●杉田 正
産業技術総合研究所 情報・人間工学領域 テクニカルスタッフとして、データセンター省エネ技術研究・省エネ水排熱スパコンABCI構築に従事(13年になります)。ブレードサーバ省エネデータセンター、データセンターISMS取得日本初、フリークーリングDC、雪冷熱利用、上昇気流利用間接外気導入データセンター(12MWクラス)などハイパースケールより省エネなデータセンターを日本国内で構築。
LXスタイル 杉田正氏により古い設計のデータセンターにGPUスパコンを設置する方法を紹介する。セミナー内では、データセンターの冷却問題の原因、流体解析を使用した改善計画のシミュレーション、サーバ室冷却の異なるアプローチ、データセンターモデルでの検討、そして省エネ対策などが含まれている。株式会社バーテックより、省エネのためのコンテインメントシステムについてを紹介する。
<プロフィール>
●津田 和樹
60年ブラシを販売したきたノウハウを活かし、ブラシで世界を変えたいと思っている社員が視聴者の目線に立って熱くブラシをご紹介。2021年4月入社。工業用ブラシの販売を内勤営業として務めたのち現在に至る。
●杉田 正
産業技術総合研究所 情報・人間工学領域 テクニカルスタッフとして、データセンター省エネ技術研究・省エネ水排熱スパコンABCI構築に従事(13年になります)。ブレードサーバ省エネデータセンター、データセンターISMS取得日本初、フリークーリングDC、雪冷熱利用、上昇気流利用間接外気導入データセンター(12MWクラス)などハイパースケールより省エネなデータセンターを日本国内で構築。
双日(株) 自動車本部 自動車第一部 第二課 主任 田原 潤人 |
Wix.com Japan(株) Wix.com 日本法人代表 積田 英明 |
インターネット上での情報収集なしには購買行動は理解できない現代において、顧客接点としてのウェブサイトの重要度は増すばかり。しかし、多くの大企業が、サイトの立ち上げやスピード感をもった更新や運用に課題を抱えている。本セミナーでは、大手総合商社である双日が、なぜウェブサイト構築を内製化したのか、そしてその先に見据えるマーケティング戦略のお話を伺う。
<プロフィール>
●田原 潤人
一橋大学商学部卒。2018年に双日株式会社へ新卒入社後、営業経理部にて海外インフラ及びモビリティ領域の投融資案件審議や会計税務を担当。2021年より自動車本部にて、ディーラー事業におけるITを活用したバリューアップの取組みに従事。主に、顧客・車両データ分析や業務システム開発、Webマーケティングの仕組みづくりを担い、現場の課題解決を実現する専門組織を構築中。
●積田 英明
16歳でアメリカに渡り、サンフランシスコ・ベイエリアでの生活を経て、サンノゼ州立大学を卒業。2007年にはマイクロソフトに入社し、エンタープライズ向けクラウドサービスの大手顧客を担当した。2012年にEvernote日本法人に入社してからは、法人向けサービス立ち上げやNTTドコモとの代理店契約を主導し、日本およびアジア太平洋地域の統括を務める。2019年1月に、Wix日本法人代表として就任。日本法人の立ち上げやNTTタウンページ社との業務提携をリードし、日本市場開拓に向けた事業戦略を統括している。
インターネット上での情報収集なしには購買行動は理解できない現代において、顧客接点としてのウェブサイトの重要度は増すばかり。しかし、多くの大企業が、サイトの立ち上げやスピード感をもった更新や運用に課題を抱えている。本セミナーでは、大手総合商社である双日が、なぜウェブサイト構築を内製化したのか、そしてその先に見据えるマーケティング戦略のお話を伺う。
<プロフィール>
●田原 潤人
一橋大学商学部卒。2018年に双日株式会社へ新卒入社後、営業経理部にて海外インフラ及びモビリティ領域の投融資案件審議や会計税務を担当。2021年より自動車本部にて、ディーラー事業におけるITを活用したバリューアップの取組みに従事。主に、顧客・車両データ分析や業務システム開発、Webマーケティングの仕組みづくりを担い、現場の課題解決を実現する専門組織を構築中。
●積田 英明
16歳でアメリカに渡り、サンフランシスコ・ベイエリアでの生活を経て、サンノゼ州立大学を卒業。2007年にはマイクロソフトに入社し、エンタープライズ向けクラウドサービスの大手顧客を担当した。2012年にEvernote日本法人に入社してからは、法人向けサービス立ち上げやNTTドコモとの代理店契約を主導し、日本およびアジア太平洋地域の統括を務める。2019年1月に、Wix日本法人代表として就任。日本法人の立ち上げやNTTタウンページ社との業務提携をリードし、日本市場開拓に向けた事業戦略を統括している。
さくらインターネット(株) 執行役員 髙橋 隆行 |
さくらインターネット(株) テクニカルソリューション本部 本部長 松田 貴志 |
さくらインターネットは、パートナー企業へのオンボーディングやクラウドサービスの資格制度の設計を担う専門組織を設立した。エンジニア、次世代を担う学生たち、ITの学びを深めたい教育機関などを対象とし、広範囲に渡る教育体制を構築する。本講演では、さくらインターネットが実施する教育支援制度や、新設する「さくらのクラウド検定」についてご説明する。
<プロフィール>
●髙橋 隆行
カスタマーサポート、プリセールスエンジニア経験を経て2006年にさくらインターネットに入社。運用現場業務に従事したのち、2011年に運用執行役員に就任。2016年に営業管掌として異動、非営利団体KidsVentureの立ち上げ、グループ会社代表取締役経験を経て、現在はテクニカルソリューション本部を管掌し、パートナー戦略策定やユーザーへの教育支援に従事。
●松田 貴志
2003年に株式会社日立システムズエンジニアリングサービスに入社し、システムエンジニアとして官公庁案件に従事。2015年、さくらインターネット株式会社へ入社し、インフラエンジニアとしてサービス開発を担当。2017年にはテクニカルソリューション部に配属され、セールスエンジニアとして多数の案件を手がける。2019年に同部門の部長に就任し、2023年にはテクニカルソリューション本部の本部長に就任。また、ビットスター株式会社の社外取締役や、小学生向けプログラミング教室の講師としても活動中。
さくらインターネットは、パートナー企業へのオンボーディングやクラウドサービスの資格制度の設計を担う専門組織を設立した。エンジニア、次世代を担う学生たち、ITの学びを深めたい教育機関などを対象とし、広範囲に渡る教育体制を構築する。本講演では、さくらインターネットが実施する教育支援制度や、新設する「さくらのクラウド検定」についてご説明する。
<プロフィール>
●髙橋 隆行
カスタマーサポート、プリセールスエンジニア経験を経て2006年にさくらインターネットに入社。運用現場業務に従事したのち、2011年に運用執行役員に就任。2016年に営業管掌として異動、非営利団体KidsVentureの立ち上げ、グループ会社代表取締役経験を経て、現在はテクニカルソリューション本部を管掌し、パートナー戦略策定やユーザーへの教育支援に従事。
●松田 貴志
2003年に株式会社日立システムズエンジニアリングサービスに入社し、システムエンジニアとして官公庁案件に従事。2015年、さくらインターネット株式会社へ入社し、インフラエンジニアとしてサービス開発を担当。2017年にはテクニカルソリューション部に配属され、セールスエンジニアとして多数の案件を手がける。2019年に同部門の部長に就任し、2023年にはテクニカルソリューション本部の本部長に就任。また、ビットスター株式会社の社外取締役や、小学生向けプログラミング教室の講師としても活動中。
キリングループのDX 戦略 -価値創造を加速させるデジタルの力-
キリンホールディングス(株) デジタルICT戦略部 DX戦略推進室 室長 皆巳 祐一 |
キリングループでは長期経営構想「KV2027」において、イノベーションを実現する基盤として「価値創造を加速するICT」を掲げており、グループ全体のあらゆる領域でデジタル技術を活用し、業務プロセスの再構築による徹底的な効率化や、お客様への新たな価値創造に取り組んでいる。キリングループのDX戦略の進捗と見えてきた課題、DXを推進するための組織体制、デジタル人材育成の最新情報についてお話する。
<プロフィール>
2001年、食品メーカーの営業担当としてキャリアをスタート。同社マーケティング部門にてデジタルを活用したメディアプランニング再構築に取り組んだのち、2017年に当時では前衛的にデジタル活用強化を図るキリンホールディングスに入社。2020年4月に新設された経営企画部DX戦略推進室の立ち上げメンバーとして、グループのデジタル戦略策定や組織能力強化に取り組み、2023年4月よりデジタルICT戦略部DX戦略推進室 室長に就任。
キリングループでは長期経営構想「KV2027」において、イノベーションを実現する基盤として「価値創造を加速するICT」を掲げており、グループ全体のあらゆる領域でデジタル技術を活用し、業務プロセスの再構築による徹底的な効率化や、お客様への新たな価値創造に取り組んでいる。キリングループのDX戦略の進捗と見えてきた課題、DXを推進するための組織体制、デジタル人材育成の最新情報についてお話する。
<プロフィール>
2001年、食品メーカーの営業担当としてキャリアをスタート。同社マーケティング部門にてデジタルを活用したメディアプランニング再構築に取り組んだのち、2017年に当時では前衛的にデジタル活用強化を図るキリンホールディングスに入社。2020年4月に新設された経営企画部DX戦略推進室の立ち上げメンバーとして、グループのデジタル戦略策定や組織能力強化に取り組み、2023年4月よりデジタルICT戦略部DX戦略推進室 室長に就任。
CSDX:クレディセゾンのDX ~バイモーダルIT戦略と内製開発戦略で推進する全社DX~
(株)クレディセゾン 取締役(兼)専務執行役員CDO(兼)CTO 小野 和俊 |
クレディセゾンでは2019年よりシステム開発内製化に着手し、内製開発チームをゼロから発足した。金融機関としての安定性や堅牢性と、スタートアップのようなスピード感と柔軟性の双方の共存を目指す「バイモーダルIT戦略」を掲げ、またシステム担当以外の役員もノーコード・ローコードブートキャンプに参加する等、全社横断型のDXを推進している。本講演ではクレディセゾンのこの5年のDXの取り組みについて紹介する。
<プロフィール>
1999年サン・マイクロシステムズ株式会社に入社。米国 Sun Microsystems, Incでの開発などを経て2000年に株式会社アプレッソを起業、データ連携ミドルウェアDataSpiderを開発し、SOFTICより年間最優秀ソフトウェア賞を受賞。2013年にセゾン情報システムズHULFT事業CTO、2014年 他事業部も含めたCTO、2015年取締役 CTO、2016年常務取締役 CTOを務め、2019年に株式会社クレディセゾンへ入社。取締役 CTOなどを経て、2023年3月より現職。
クレディセゾンでは2019年よりシステム開発内製化に着手し、内製開発チームをゼロから発足した。金融機関としての安定性や堅牢性と、スタートアップのようなスピード感と柔軟性の双方の共存を目指す「バイモーダルIT戦略」を掲げ、またシステム担当以外の役員もノーコード・ローコードブートキャンプに参加する等、全社横断型のDXを推進している。本講演ではクレディセゾンのこの5年のDXの取り組みについて紹介する。
<プロフィール>
1999年サン・マイクロシステムズ株式会社に入社。米国 Sun Microsystems, Incでの開発などを経て2000年に株式会社アプレッソを起業、データ連携ミドルウェアDataSpiderを開発し、SOFTICより年間最優秀ソフトウェア賞を受賞。2013年にセゾン情報システムズHULFT事業CTO、2014年 他事業部も含めたCTO、2015年取締役 CTO、2016年常務取締役 CTOを務め、2019年に株式会社クレディセゾンへ入社。取締役 CTOなどを経て、2023年3月より現職。
デジタルマーケティングと生成AIを活用した新規顧客開拓の実践方法とは
(株)シャノン 代表取締役社長 中村 健一郎 |
顧客の購買行動の変化に伴い、従来のマーケティング手法だけでは競争優位に立つことが難しくなっている。このセミナーでは、多くの企業が直面する新規顧客の課題をデジタルマーケティングと生成AIを活用しながら解決する方法をお伝えしたい。マーケティング部門責任者や事業開発担当者、そして経営層をはじめ、新規顧客開拓と企業のデジタル化を推進したい全ての関係者にとってお役に立てる内容のため、この機会にぜひご参加いただきたい。
<プロフィール>
2000年8月慶應義塾大学理工学部4年時に「有限会社シャノン」を設立(現・株式会社シャノン)。2001年にはASP型の製品リリース。2011年にマーケティング支援ソフトウェア『SHANON MARKETING PLATFORM』をリリース。MA分野でのリーディングカンパニーとなり、2017年1月27日に東京証券取引所マザーズ市場へ上場。
顧客の購買行動の変化に伴い、従来のマーケティング手法だけでは競争優位に立つことが難しくなっている。このセミナーでは、多くの企業が直面する新規顧客の課題をデジタルマーケティングと生成AIを活用しながら解決する方法をお伝えしたい。マーケティング部門責任者や事業開発担当者、そして経営層をはじめ、新規顧客開拓と企業のデジタル化を推進したい全ての関係者にとってお役に立てる内容のため、この機会にぜひご参加いただきたい。
<プロフィール>
2000年8月慶應義塾大学理工学部4年時に「有限会社シャノン」を設立(現・株式会社シャノン)。2001年にはASP型の製品リリース。2011年にマーケティング支援ソフトウェア『SHANON MARKETING PLATFORM』をリリース。MA分野でのリーディングカンパニーとなり、2017年1月27日に東京証券取引所マザーズ市場へ上場。
生成AIと共に歩むCRMの未来 - 人間とAIの最適な協働を探る
シナジーマーケティング(株) クラウド事業部 CRMスペシャリスト 江森 清文 |
CRMにおける生成AIの活用は、顧客データの分析や顧客対応の自動化に大きな可能性を秘めている。しかし、生成AIには解決できない問題や、活用を妨げる落とし穴が存在していることをご存知だろうか?本セミナーでは、生成AIを魔法の杖と誤解しがちな現代において、CRMを成功させるために避けるべき3つの主要な落とし穴を明らかにする。具体的には、データの質と量の問題、AIの判断基準の透明性、そして人間とAIの適切な役割分担についてお話しする。
<プロフィール>
DtoC事業者を2社経験、CRM業務を中心にメール施策・DM施策・同梱施策を中心に年間LTVの最大化に貢献。また実店舗の運営を4店舗経験しており、現在はその経験を生かしCRMコンサルタントとして様々な業種業態のクライアント様のLTV向上を実現。CRM担当者養成を目的とした講座の事業立ち上げ経験もあり、講師を担当。
CRMにおける生成AIの活用は、顧客データの分析や顧客対応の自動化に大きな可能性を秘めている。しかし、生成AIには解決できない問題や、活用を妨げる落とし穴が存在していることをご存知だろうか?本セミナーでは、生成AIを魔法の杖と誤解しがちな現代において、CRMを成功させるために避けるべき3つの主要な落とし穴を明らかにする。具体的には、データの質と量の問題、AIの判断基準の透明性、そして人間とAIの適切な役割分担についてお話しする。
<プロフィール>
DtoC事業者を2社経験、CRM業務を中心にメール施策・DM施策・同梱施策を中心に年間LTVの最大化に貢献。また実店舗の運営を4店舗経験しており、現在はその経験を生かしCRMコンサルタントとして様々な業種業態のクライアント様のLTV向上を実現。CRM担当者養成を目的とした講座の事業立ち上げ経験もあり、講師を担当。
(株)ROBON 代表取締役 荒木 岳夫 |
データドリブン経営に取り組まれている企業も、これから取り組まれる企業も、データを活用する際に発生する様々な課題に悩まれているのではないか?着目すべきデータを発見するのが難しい。たとえ発見できても、活用までに多くの時間とコストがかかってタイムリーにフィードバックできない。データ利用者とデータ管理者のコミュニケーション手段がない。データマネジメントによって、これらの課題を解決できるかもしれない。
<プロフィール>
1991年3月、東京工業大学理学部卒業。株式会社オージス総研に入社。オブジェクト指向4GLのコンパイラと実行環境の日本語化に従事し、PCとUNIXのOS、ネットワーク、データベースのAPIレベルでの制御に精通する。その後、数多くのオブジェクト指向によるアプリケーション開発プロジェクトのリーダを務める。
2002年2月、株式会社豆蔵に入社。金融機関における基幹システム再構築などの大型プロジェクトのマネジメントを行う。
2019年4月、豆蔵K2TOPホールディングスグループのグループ内ベンチャーとして、株式会社ROBONを設立。クラウドネイティブなSaaSにより、データとシステムをつなぐ自動化で業務のあり方の改革を目指している。
データドリブン経営に取り組まれている企業も、これから取り組まれる企業も、データを活用する際に発生する様々な課題に悩まれているのではないか?着目すべきデータを発見するのが難しい。たとえ発見できても、活用までに多くの時間とコストがかかってタイムリーにフィードバックできない。データ利用者とデータ管理者のコミュニケーション手段がない。データマネジメントによって、これらの課題を解決できるかもしれない。
<プロフィール>
1991年3月、東京工業大学理学部卒業。株式会社オージス総研に入社。オブジェクト指向4GLのコンパイラと実行環境の日本語化に従事し、PCとUNIXのOS、ネットワーク、データベースのAPIレベルでの制御に精通する。その後、数多くのオブジェクト指向によるアプリケーション開発プロジェクトのリーダを務める。
2002年2月、株式会社豆蔵に入社。金融機関における基幹システム再構築などの大型プロジェクトのマネジメントを行う。
2019年4月、豆蔵K2TOPホールディングスグループのグループ内ベンチャーとして、株式会社ROBONを設立。クラウドネイティブなSaaSにより、データとシステムをつなぐ自動化で業務のあり方の改革を目指している。
Keeper Security APAC(株) アジアパシフィック地域営業部 アジアパシフィック地域営業統括本部長 黒田 和国 |
もうパスワードを覚える必要はない!Keeperのパスワード管理、機密管理、特権アクセス、セキュアリモートアクセス、および暗号化メッセージなどの機能が、ゼロトラストフレームワークとゼロ知識セキュリティを搭載しており、より高い安全なセキュリティ対策を提供する。
<プロフィール>
APAC地域の営業を統括する責任者として、パートナーと共にセキュリティの向上を加速させている。IT業界のベテランであり、アジアパシフィック地域の管理、販売、チャネル/ビジネス開発において20年以上の専門知識を持ち、Keeper Security のグローバルフットプリントのさらなる拡大に取り組んでいる。 マサチューセッツ州立大学ボストン校で経済学の学士号を取得。ペンシルバニア大学のウォートンのエグゼクティブプログラムに参加。
もうパスワードを覚える必要はない!Keeperのパスワード管理、機密管理、特権アクセス、セキュアリモートアクセス、および暗号化メッセージなどの機能が、ゼロトラストフレームワークとゼロ知識セキュリティを搭載しており、より高い安全なセキュリティ対策を提供する。
<プロフィール>
APAC地域の営業を統括する責任者として、パートナーと共にセキュリティの向上を加速させている。IT業界のベテランであり、アジアパシフィック地域の管理、販売、チャネル/ビジネス開発において20年以上の専門知識を持ち、Keeper Security のグローバルフットプリントのさらなる拡大に取り組んでいる。 マサチューセッツ州立大学ボストン校で経済学の学士号を取得。ペンシルバニア大学のウォートンのエグゼクティブプログラムに参加。
(株)AXSEED 代表取締役社長 森本 茂幸 |
Okta Japan(株) 代表取締役社長 渡邉 崇 |
トレンドマイクロ(株) ジェネラルビジネス本部 シニアマネージャー 坂本 健太郎 |
近年の働き方の多様化により、モバイルデバイスへの対応及びクラウドサービス利用が増え、ゼロトラストの概念に基づいたセキュリティ対策が必要になっている。本講演では、「ユーザー」と「デバイス」のセキュリティ対策をひとつにしたSPPM Security OneをOkta Japan 渡邉様、トレンドマイクロ 坂本様との対談形式で紹介。
<プロフィール>
●森本 茂幸
通信業界で運用アウトソースSE8年、プロダクト開発12年と幅広く経験。2019年4月より株式会社AXSEED取締役に就任後、2023年10月より代表取締役社長に就任。
●渡邉 崇
1992年3月東北大学経済学部卒業。同年4月野村證券入社。富裕層向け資産運用営業を担当。その後、コンサルティングファームや外資系IT企業にて都市銀行、証券会社、広告代理店、テレコム、製造業等のコンサルティング案件に従事。2000年からはeマーケットプレイス、AIを駆使したCRMなど複数の米国西海岸発のスタートアップ企業にて日本事業の立上げを経験。2004年アドビシステムズ(現アドビ)に入社後、ソリューションコンサルティング部門責任者として、数々の買収案件も含め2013年まで主に法人向け事業の大幅な拡大に貢献。
その後、大手外資系企業にてクラウド事業の立上げ、およびイスラエル発ベンチャー企業にて当時最先端のデジタルマーケティング・テクノロジーの日本参入を主導。2016年1月株式会社アピリオの代表取締役社長に就任。米国発クラウドコンサルティングファームの同社日本事業を2020年3月までの在任中に独立したリージョンとして3倍超に成長させた後、2020年4月よりOkta Inc.の日本事業立上げに参加。同7月にOkta Japan株式会社代表取締役社長に就任、現在に至る。
●坂本 健太郎
システムインテグレーターや外資系ソフトウェアベンダーを経た後、早稲田大学ビジネススクール(MBA in Technology Management)にて、企業の共創戦略や技術マーケティングについて研究し修了。同時期、CNETにてIT業界におけるマーケティング戦略の執筆や、花の小売りチェーンの社内大学での講師を行う。トレンドマイクロ入社後は、クラウド型セキュリティサービ スのプロダクトマーケティングやパートナーマーケティングに従事。現在は中小企業向けセキュリティ対策のマーケティング活動や啓発活動を行っている。プライベートでは、神楽坂地域の活性化と他地域との連携等を目的とする、一般社団法人神楽坂サポーターズの代表理事を務める。
近年の働き方の多様化により、モバイルデバイスへの対応及びクラウドサービス利用が増え、ゼロトラストの概念に基づいたセキュリティ対策が必要になっている。本講演では、「ユーザー」と「デバイス」のセキュリティ対策をひとつにしたSPPM Security OneをOkta Japan 渡邉様、トレンドマイクロ 坂本様との対談形式で紹介。
<プロフィール>
●森本 茂幸
通信業界で運用アウトソースSE8年、プロダクト開発12年と幅広く経験。2019年4月より株式会社AXSEED取締役に就任後、2023年10月より代表取締役社長に就任。
●渡邉 崇
1992年3月東北大学経済学部卒業。同年4月野村證券入社。富裕層向け資産運用営業を担当。その後、コンサルティングファームや外資系IT企業にて都市銀行、証券会社、広告代理店、テレコム、製造業等のコンサルティング案件に従事。2000年からはeマーケットプレイス、AIを駆使したCRMなど複数の米国西海岸発のスタートアップ企業にて日本事業の立上げを経験。2004年アドビシステムズ(現アドビ)に入社後、ソリューションコンサルティング部門責任者として、数々の買収案件も含め2013年まで主に法人向け事業の大幅な拡大に貢献。
その後、大手外資系企業にてクラウド事業の立上げ、およびイスラエル発ベンチャー企業にて当時最先端のデジタルマーケティング・テクノロジーの日本参入を主導。2016年1月株式会社アピリオの代表取締役社長に就任。米国発クラウドコンサルティングファームの同社日本事業を2020年3月までの在任中に独立したリージョンとして3倍超に成長させた後、2020年4月よりOkta Inc.の日本事業立上げに参加。同7月にOkta Japan株式会社代表取締役社長に就任、現在に至る。
●坂本 健太郎
システムインテグレーターや外資系ソフトウェアベンダーを経た後、早稲田大学ビジネススクール(MBA in Technology Management)にて、企業の共創戦略や技術マーケティングについて研究し修了。同時期、CNETにてIT業界におけるマーケティング戦略の執筆や、花の小売りチェーンの社内大学での講師を行う。トレンドマイクロ入社後は、クラウド型セキュリティサービ スのプロダクトマーケティングやパートナーマーケティングに従事。現在は中小企業向けセキュリティ対策のマーケティング活動や啓発活動を行っている。プライベートでは、神楽坂地域の活性化と他地域との連携等を目的とする、一般社団法人神楽坂サポーターズの代表理事を務める。
生成AIでロボットとヒトが一緒に働く世界を創る
(株)デンソー 研究開発センター 執行幹部 クラウドサービス開発部長 岐阜大学客員教授 成迫 剛志 |
生成AIの対話能力、コミュニケーション能力、そしてプログラミング能力を6軸アーム型ロボットに適用し、「生成AI駆動の人協働ロボット」が柔軟に作業を実行する技術をご紹介するとともに、製造業に限らず人とロボットが共に働く未来の社会の展望についてお話しする。
みなさまとともに「生成AIと人協働ロボット」の未来への可能性を考えていきたいと思う。
<プロフィール>
日本IBMでのデーターベーススペシャリストの後、伊藤忠商事に転じ、オープンシステム化、Y2K対応やインターネット関連ビジネスの立ち上げなどに携わる。2005年に香港に駐在、IT事業会社の社長に就任し、アジア地域のITビジネスを展開。帰国後はドイツSAPジャパンでの流通小売・卸・商社の責任者、中国北京大学方正集団の新規事業担当役員、ビットアイルエクイクスのCTOロールなど国内外のIT企業の役員を歴任し、2016年8月にデンソーに入社。コネクティッドカー時代のIoT推進を担当し、2017年4月にデジタルイノベーション室を新設し、同室長に就任。2018年4月新設のMaaS開発部長を経て、2021年1月から研究開発センター 執行幹部・クラウドサービス開発部長。
生成AIの対話能力、コミュニケーション能力、そしてプログラミング能力を6軸アーム型ロボットに適用し、「生成AI駆動の人協働ロボット」が柔軟に作業を実行する技術をご紹介するとともに、製造業に限らず人とロボットが共に働く未来の社会の展望についてお話しする。
みなさまとともに「生成AIと人協働ロボット」の未来への可能性を考えていきたいと思う。
<プロフィール>
日本IBMでのデーターベーススペシャリストの後、伊藤忠商事に転じ、オープンシステム化、Y2K対応やインターネット関連ビジネスの立ち上げなどに携わる。2005年に香港に駐在、IT事業会社の社長に就任し、アジア地域のITビジネスを展開。帰国後はドイツSAPジャパンでの流通小売・卸・商社の責任者、中国北京大学方正集団の新規事業担当役員、ビットアイルエクイクスのCTOロールなど国内外のIT企業の役員を歴任し、2016年8月にデンソーに入社。コネクティッドカー時代のIoT推進を担当し、2017年4月にデジタルイノベーション室を新設し、同室長に就任。2018年4月新設のMaaS開発部長を経て、2021年1月から研究開発センター 執行幹部・クラウドサービス開発部長。
製造業の技術革新を支えるプラットフォーム・テクノロジー
インテル(株) インダストリー事業本部 エンタープライズ事業統括部 統括部長 幸村 裕子 |
製造DXに向けてのアプローチは多岐にわたるが、今一度その基盤となるCPUを提供する立場より、製造現場の革新の基礎となると考えるプラットフォーム・テクノロジーを、その先行事例を踏まえて紹介する。
<プロフィール>
インテル株式会社に入社後、CPUに加え、家電、Wi-Fi、SSD、組込み、IoT、エッジAI等幅広く技術サポート及び市場開発を担当。現在はインテルの技術で日本のエンドユーザー企業でのDX/DcXをデジタルで支援しビジネスの革新のお手伝いをすべくエンドユーザー企業及びエコシステムパートナーとの協業を推進。
製造DXに向けてのアプローチは多岐にわたるが、今一度その基盤となるCPUを提供する立場より、製造現場の革新の基礎となると考えるプラットフォーム・テクノロジーを、その先行事例を踏まえて紹介する。
<プロフィール>
インテル株式会社に入社後、CPUに加え、家電、Wi-Fi、SSD、組込み、IoT、エッジAI等幅広く技術サポート及び市場開発を担当。現在はインテルの技術で日本のエンドユーザー企業でのDX/DcXをデジタルで支援しビジネスの革新のお手伝いをすべくエンドユーザー企業及びエコシステムパートナーとの協業を推進。
(株)アウトソーシングテクノロジー インテグレーション事業本部 ビジネスデベロップメント室 イノベーションマーケティング課 課長 伊藤 幸弘 |
CyberArk Software(株) ソリューションズ・エンジニアリング本部 ソリューションズ・エンジニア CISSP/CISM/CEH 鈴木 雄一朗 |
今日のサイバー攻撃の多くは、 エンドポイントから発生している。しかし、それらの攻撃のほとんどが管理者特権に関係していることをご存知だろうか? EDRは多くの企業・団体での導入がされたが、このEDRの“スキマ”を突いて多くの企業がサイバー攻撃を受けている。本セミナーでは、EDRが不得意な範囲をカバーし、エンドポイントセキュリティを強化する「CyberArk EPM」をご紹介する。
<プロフィール>
●伊藤 幸弘
通信試験機メーカや外資系IT機器メーカにて、内勤営業、外勤営業、セールスデベロップメント担当として活動。2020年にアウトソーシングテクノロジーに入社。現在は、DXソリューションの販売促進計画策定や新規顧客開発を担当。
●鈴木 雄一朗
2013年4月からIT業界で金融機関や通信事業者のインフラエンジニア職に従事。2016年8月よりセキュリティ会社で、フォレンジックツールを活用した脅威ハンティングサービスや、セキュリティ組織の運用支援サービスを大手製造業や官公庁を中心に提供。2022年12月から現職。アイデンティティ・セキュリティの普及に向けて幅広く活動中。
今日のサイバー攻撃の多くは、 エンドポイントから発生している。しかし、それらの攻撃のほとんどが管理者特権に関係していることをご存知だろうか? EDRは多くの企業・団体での導入がされたが、このEDRの“スキマ”を突いて多くの企業がサイバー攻撃を受けている。本セミナーでは、EDRが不得意な範囲をカバーし、エンドポイントセキュリティを強化する「CyberArk EPM」をご紹介する。
<プロフィール>
●伊藤 幸弘
通信試験機メーカや外資系IT機器メーカにて、内勤営業、外勤営業、セールスデベロップメント担当として活動。2020年にアウトソーシングテクノロジーに入社。現在は、DXソリューションの販売促進計画策定や新規顧客開発を担当。
●鈴木 雄一朗
2013年4月からIT業界で金融機関や通信事業者のインフラエンジニア職に従事。2016年8月よりセキュリティ会社で、フォレンジックツールを活用した脅威ハンティングサービスや、セキュリティ組織の運用支援サービスを大手製造業や官公庁を中心に提供。2022年12月から現職。アイデンティティ・セキュリティの普及に向けて幅広く活動中。
在京バングラデシュ大使館 公使(商務) アリフル・ホック ほか |
経済的に繁栄しているアジアの国バングラデシュには、ハイテクパークやソフトウェアテクノロジーパークがあり、グローバルなオンライン上のワーカー供給では世界第2位。
また、スマートフォンやインターネット普及では世界有数。ソフトウェア開発、ITアウトソーシング、Eコマース、ファイナンス、RPA、 AI、 クラウド、IoT、 ブロックチェーン、VR/AR等のチャンスを探求し、ビジネス機会を獲得して下さい。
経済的に繁栄しているアジアの国バングラデシュには、ハイテクパークやソフトウェアテクノロジーパークがあり、グローバルなオンライン上のワーカー供給では世界第2位。
また、スマートフォンやインターネット普及では世界有数。ソフトウェア開発、ITアウトソーシング、Eコマース、ファイナンス、RPA、 AI、 クラウド、IoT、 ブロックチェーン、VR/AR等のチャンスを探求し、ビジネス機会を獲得して下さい。
経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課 課長補佐 安藤 尚貴 |
現在、DX推進の機運が社会全体で高まっているが、DXの現場ではデジタル人材の不足など、様々な課題に直面している。日本のDX推進・デジタル人材の現状を概観した上で、日本全体でDXを推進していくために不可欠なデジタル人材育成について、デジタルスキル標準等の活用を通じたリスキリングの取組をお話しする。
<プロフィール>
2012年、経済産業省入省。エネルギー基本計画の策定や福島の産業復興政策等を担当後に、製造産業局ものづくり政策審議室にて、製造業のデジタル化政策(特に、スマート工場化)に従事。その後、米国留学や内閣府出向(エネルギー分野の規制改革担当)を経て、現職にて、企業のDX推進やデジタル人材育成に従事。
現在、DX推進の機運が社会全体で高まっているが、DXの現場ではデジタル人材の不足など、様々な課題に直面している。日本のDX推進・デジタル人材の現状を概観した上で、日本全体でDXを推進していくために不可欠なデジタル人材育成について、デジタルスキル標準等の活用を通じたリスキリングの取組をお話しする。
<プロフィール>
2012年、経済産業省入省。エネルギー基本計画の策定や福島の産業復興政策等を担当後に、製造産業局ものづくり政策審議室にて、製造業のデジタル化政策(特に、スマート工場化)に従事。その後、米国留学や内閣府出向(エネルギー分野の規制改革担当)を経て、現職にて、企業のDX推進やデジタル人材育成に従事。
(株)セレブリックス セールスカンパニー 執行役員 カンパニーCMO セレブリックス営業総合研究所 所長 兼 セールスエバンジェリスト 今井 晶也 |
法人営業の世界では、顧客自身や顧客を取り巻く外部環境がますます複雑化し、デジタルツールの活用やより再現性のある方法論を組織全体で身につけ、安定した売上を作り続けることが求められている。そんな中、これまでのような"勘と経験に頼る"営業スタイルや、自社商材ありきの営業では限界を感じている方も多いのではないだろうか。そこで今回は、著書『Sales Is 科学的に「成果をコントロールする」営業術』『お客様が教えてくれた「されたい」営業』より、キーとなる6つの質問を通して成果が出る営業に共通するロジックは何か、法人営業の本質は何かを参加されている皆様と一緒に考える。
<プロフィール>
セールスエバンジェリストとして、法人営業に関する研究、執筆、基調講演等を全国で行う。2021年8月には "Sales is 科学的に「成果をコントロールする」営業術" を扶桑社より出版。営業本のベストセラーとして累計出版数が5万部を超える。2022年7月には単著2作目として "お客様が教えてくれた「されたい」営業" を出版。2024年4月25日に待望の3作目目として、The Intelligent Sales AIを活用した最速・最良でクリエイティブな営業プロセスを翔泳社から発売。生成AIと営業に特化した国内最初の書籍として注目を集める。2023年9月より一般社団法人生成AI活用普及協会の協議員に就任。
法人営業の世界では、顧客自身や顧客を取り巻く外部環境がますます複雑化し、デジタルツールの活用やより再現性のある方法論を組織全体で身につけ、安定した売上を作り続けることが求められている。そんな中、これまでのような"勘と経験に頼る"営業スタイルや、自社商材ありきの営業では限界を感じている方も多いのではないだろうか。そこで今回は、著書『Sales Is 科学的に「成果をコントロールする」営業術』『お客様が教えてくれた「されたい」営業』より、キーとなる6つの質問を通して成果が出る営業に共通するロジックは何か、法人営業の本質は何かを参加されている皆様と一緒に考える。
<プロフィール>
セールスエバンジェリストとして、法人営業に関する研究、執筆、基調講演等を全国で行う。2021年8月には "Sales is 科学的に「成果をコントロールする」営業術" を扶桑社より出版。営業本のベストセラーとして累計出版数が5万部を超える。2022年7月には単著2作目として "お客様が教えてくれた「されたい」営業" を出版。2024年4月25日に待望の3作目目として、The Intelligent Sales AIを活用した最速・最良でクリエイティブな営業プロセスを翔泳社から発売。生成AIと営業に特化した国内最初の書籍として注目を集める。2023年9月より一般社団法人生成AI活用普及協会の協議員に就任。
エンタープライズDB(株) 執行役員 セールスエンジニアリング本部長 村川 了 |
エンタープライズDB(株) 代表社長 勝俣 正起 |
DX推進で多くの企業がクラウド利活用を最優先にアプリケーション開発、運用を行ってきたが、一括でクラウド化が難しく、結果的に複雑化したオンプレミス資産移行に直面するケースも多い。その中でオープンソースDB活用が加速。コスト削減と共にどのような利点が享受出来るか。エンタープライズDBは創業以来OSSDBのPostgres専業ベンダーとして企業DBを支援。企業はどうDB選定し、クラウド、生成AIを活用すべきなのか、解説する。
<プロフィール>
●村川 了
2022年11月エンタープライズDB入社。幅広い多様な移行ツール・サービスの知識を用いてアジア地域のEDBのセールスマネージャーとして企業のモダナイゼーションニーズに応える。
●勝俣 正起
2024年2月にエンタープライズDB株式会社代表社長に就任。
30年以上にわたるIT分野での戦略的リーダーシップの役割と実績。EDB入社前は、1987年新卒入社の日商エレクトロニクスで国内営業やシリコンバレー駐在勤務を経て、その後EMCジャパン、日本IBM等の大手外資系企業での勤務経験の後、2009年以降はActifio(後にGoogle Cloudが買収)やConfluent(OSS Apatch Kafkaの商用版)といったスタートアップ企業において日本法人代表としてビジネスを立ち上げ、新規顧客開拓と事業拡大に尽力しチームの成功を牽引。
DX推進で多くの企業がクラウド利活用を最優先にアプリケーション開発、運用を行ってきたが、一括でクラウド化が難しく、結果的に複雑化したオンプレミス資産移行に直面するケースも多い。その中でオープンソースDB活用が加速。コスト削減と共にどのような利点が享受出来るか。エンタープライズDBは創業以来OSSDBのPostgres専業ベンダーとして企業DBを支援。企業はどうDB選定し、クラウド、生成AIを活用すべきなのか、解説する。
<プロフィール>
●村川 了
2022年11月エンタープライズDB入社。幅広い多様な移行ツール・サービスの知識を用いてアジア地域のEDBのセールスマネージャーとして企業のモダナイゼーションニーズに応える。
●勝俣 正起
2024年2月にエンタープライズDB株式会社代表社長に就任。
30年以上にわたるIT分野での戦略的リーダーシップの役割と実績。EDB入社前は、1987年新卒入社の日商エレクトロニクスで国内営業やシリコンバレー駐在勤務を経て、その後EMCジャパン、日本IBM等の大手外資系企業での勤務経験の後、2009年以降はActifio(後にGoogle Cloudが買収)やConfluent(OSS Apatch Kafkaの商用版)といったスタートアップ企業において日本法人代表としてビジネスを立ち上げ、新規顧客開拓と事業拡大に尽力しチームの成功を牽引。
トレンドマイクロ(株) 取締役副社長 大三川 彰彦 |
トレンドマイクロ(株) 執行役員 コーポレートマーケティング本部長 飯泉 香 |
トレンドマイクロ(株) セキュリティエバンジェリスト 岡本 勝之 |
トレンドマイクロ(株) セキュリティエキスパート本部 プリンシパル インシデントレスポンス コンサルタント 田中 啓介 |
ここ数年、日本においてもセキュリティインシデントが相次いでおり、もはや企業にとって事業継続を脅かす重大なリスクの一つとなっている。そのため、セキュリティ担当のみが対策を実践するのではなく組織全体で中長期的なセキュリティ戦略を検討していく必要がある。近年のインシデントの実態や現場での課題を紐解きながら経営層/セキュリティ担当/インシデントレスポンス担当という異なる立場の3者のプロフェッショナルの視点から組織が実践すべきセキュリティ戦略を議論する。
<登壇者プロフィール>
●大三川 彰彦
日本ディジタルイクイップメント株式会社(現・日本ヒューレット・パッカード株式会社)に入社、営業としてキャリアをスタート。1992年、日本マイクロソフト株式会社に入社し、2000年、同社執行役員に就任、ビジネスインターネット事業部長、エンタープライズ営業本部長、ゼネラルビジネス統括本部長を歴任。2003年、トレンドマイクロ株式会社に入社。日本国内における個人ユーザならびに企業ユーザ向けビジネスの総責任者として活動。2012年に取締役副社長に就任。また2019年、トレンドマイクロがMoxa社と産業用IoTを保護する最先端のソリューションを共同開発することを目的に設立したTXOne Networksでも会長を務める。
●飯泉 香
大学卒業後、大手メーカーにて事務職、マーケティングを経験。 その後、トレンドマイクロ株式会社にて広報やマーケティングコミュニケーション部門の責任者を20年以上務める。2017年に同社において新しいビジネスの柱となるIoT事業のグローバルマーケティング部門を立ち上げ、同部門の室長を経て、2021年1月より現職。トレンドマイクロのコーポレートコミュニケーションにおける責任者として国内外のコミュニケーションの意思決定に携わる。
●岡本 勝之
1996 年トレンドマイクロ入社。製品のテクニカルサポート業務を経て、1999 年よりトレンド
ラボ・ジャパンウイルスチームで解析業務。2007 年には日本国内専門の研究所として設立されたリージョナルトレンドラボへ移行し、シニアアンチスレットアナリストとして特に不正プログラム等のネットワークの脅威全般の解析業務を担当。
現在はセキュリティエバンジェリストとして、それまでの解析業務により培った脅威知識を基
に、セキュリティ問題、セキュリティ技術の情報発信に当たる。
●田中 啓介
2007年に新卒社員としてトレンドマイクロに入社。個人製品及び法人製品のサポート業務を経て、2012年より中央省庁担当のアカウントマネージャとして脅威監視、インシデントレスポンス、対策提言を実施。脅威リサーチチームのマネジメント業務を経て、2019年よりインシデント対応支援サービスの統括を担当。2021年9月より立命館大学 情報理工学研究科 博士後期課程(上原研究室)に入学。
ここ数年、日本においてもセキュリティインシデントが相次いでおり、もはや企業にとって事業継続を脅かす重大なリスクの一つとなっている。そのため、セキュリティ担当のみが対策を実践するのではなく組織全体で中長期的なセキュリティ戦略を検討していく必要がある。近年のインシデントの実態や現場での課題を紐解きながら経営層/セキュリティ担当/インシデントレスポンス担当という異なる立場の3者のプロフェッショナルの視点から組織が実践すべきセキュリティ戦略を議論する。
<登壇者プロフィール>
●大三川 彰彦
日本ディジタルイクイップメント株式会社(現・日本ヒューレット・パッカード株式会社)に入社、営業としてキャリアをスタート。1992年、日本マイクロソフト株式会社に入社し、2000年、同社執行役員に就任、ビジネスインターネット事業部長、エンタープライズ営業本部長、ゼネラルビジネス統括本部長を歴任。2003年、トレンドマイクロ株式会社に入社。日本国内における個人ユーザならびに企業ユーザ向けビジネスの総責任者として活動。2012年に取締役副社長に就任。また2019年、トレンドマイクロがMoxa社と産業用IoTを保護する最先端のソリューションを共同開発することを目的に設立したTXOne Networksでも会長を務める。
●飯泉 香
大学卒業後、大手メーカーにて事務職、マーケティングを経験。 その後、トレンドマイクロ株式会社にて広報やマーケティングコミュニケーション部門の責任者を20年以上務める。2017年に同社において新しいビジネスの柱となるIoT事業のグローバルマーケティング部門を立ち上げ、同部門の室長を経て、2021年1月より現職。トレンドマイクロのコーポレートコミュニケーションにおける責任者として国内外のコミュニケーションの意思決定に携わる。
●岡本 勝之
1996 年トレンドマイクロ入社。製品のテクニカルサポート業務を経て、1999 年よりトレンド
ラボ・ジャパンウイルスチームで解析業務。2007 年には日本国内専門の研究所として設立されたリージョナルトレンドラボへ移行し、シニアアンチスレットアナリストとして特に不正プログラム等のネットワークの脅威全般の解析業務を担当。
現在はセキュリティエバンジェリストとして、それまでの解析業務により培った脅威知識を基
に、セキュリティ問題、セキュリティ技術の情報発信に当たる。
●田中 啓介
2007年に新卒社員としてトレンドマイクロに入社。個人製品及び法人製品のサポート業務を経て、2012年より中央省庁担当のアカウントマネージャとして脅威監視、インシデントレスポンス、対策提言を実施。脅威リサーチチームのマネジメント業務を経て、2019年よりインシデント対応支援サービスの統括を担当。2021年9月より立命館大学 情報理工学研究科 博士後期課程(上原研究室)に入学。
理想郷ではないメタバース、企業・自治体の実践活用法
REALITY XR cloud(株) 代表取締役社長 春山 一也 |
テクノロジー市場の幻滅期に移行していると言われ始めているメタバース。この数年で様々な事例が世の中に誕生したが、幻滅期でも生き残ってきた活用法は一体何があるのか。日本最大級である1億人の来場者を誇るREALITY Worldsを提供するREALITY XR cloudより、実際に企業や自治体がこれからでもメタバースを手段として、実践して活用できる方法を共有する。
<プロフィール>
GREE内製ゲームの開発運営プロデューサーを経て、横断的に10タイトル200名規模のゲーム運営事業部部⻑にて全社利益に貢献。その後ウェブ・アプリ・エンタメのB2B2C事業部門を立ち上げたのち、現在のメタバース領域を中心とした法人向け事業部責任者として推進。
テクノロジー市場の幻滅期に移行していると言われ始めているメタバース。この数年で様々な事例が世の中に誕生したが、幻滅期でも生き残ってきた活用法は一体何があるのか。日本最大級である1億人の来場者を誇るREALITY Worldsを提供するREALITY XR cloudより、実際に企業や自治体がこれからでもメタバースを手段として、実践して活用できる方法を共有する。
<プロフィール>
GREE内製ゲームの開発運営プロデューサーを経て、横断的に10タイトル200名規模のゲーム運営事業部部⻑にて全社利益に貢献。その後ウェブ・アプリ・エンタメのB2B2C事業部門を立ち上げたのち、現在のメタバース領域を中心とした法人向け事業部責任者として推進。
ビジネスを変革する企業のメタバース活用
monoAI technology(株) 代表取締役社長 本城 嘉太郎 |
ディズニーがEpic Games社に大型出資をしたり、AppleのXRデバイス『Vision Pro』が発売されるなど、新たな事業の柱として、XRやメタバースに対する期待が高まっている。メタバース業界唯一の上場企業が、メタバースやXR領域の最新動向や今後の展望を事例を交え、メタバースのビジネス活用を戦略的な観点から解説する。
<プロフィール>
1978年神戸生まれ。ゲーマーだった19歳の時、世界初の本格MMORPG「ウルティマオンライン」に出会い強い衝撃を受け、将来ネットワークゲームを作ることを決意。サーバエンジニア、大手コンシューマゲーム開発会社を経て、2005年にmonoAIを創業。ゲームの開発を行いつつ、まだ日本でネットワークゲームを作る文化がなかった頃からネットワークゲーム開発の研究開発に着手。2013年からモノビットリアルタイム通信エンジンの販売を開始。2018年に本社を東京から地元神戸に移転。2021年に大規模仮想空間基盤『XR CLOUD』をリリース。2022年12月、メタバース系企業として初となる東証グロース市場上場を果たす。
ディズニーがEpic Games社に大型出資をしたり、AppleのXRデバイス『Vision Pro』が発売されるなど、新たな事業の柱として、XRやメタバースに対する期待が高まっている。メタバース業界唯一の上場企業が、メタバースやXR領域の最新動向や今後の展望を事例を交え、メタバースのビジネス活用を戦略的な観点から解説する。
<プロフィール>
1978年神戸生まれ。ゲーマーだった19歳の時、世界初の本格MMORPG「ウルティマオンライン」に出会い強い衝撃を受け、将来ネットワークゲームを作ることを決意。サーバエンジニア、大手コンシューマゲーム開発会社を経て、2005年にmonoAIを創業。ゲームの開発を行いつつ、まだ日本でネットワークゲームを作る文化がなかった頃からネットワークゲーム開発の研究開発に着手。2013年からモノビットリアルタイム通信エンジンの販売を開始。2018年に本社を東京から地元神戸に移転。2021年に大規模仮想空間基盤『XR CLOUD』をリリース。2022年12月、メタバース系企業として初となる東証グロース市場上場を果たす。
(株)インターネットイニシアティブ サービスプロダクト推進本部営業推進部 DWPソリューション課 担当 梶原 裕太郎 |
ゼロトラストに移行を進めたいが、検討がなかなか進まない。そのようなお悩みを抱えている方へIIJではハイブリッドな働き方を前提としたデジタルワークプレイス(DWP)プラットフォームを提供している。DWPプラットフォームでは、ゼロトラストを実現するために必要なネットワークセキュリティ、デバイスセキュリティ、IDセキュリティに対応しており、本セッションではDWPプラットフォームを使ったゼロトラストの実現方法についてご紹介する。
<プロフィール>
電力系通信会社にてキャリアをスタートし、データセンターやネットワークサービスの法人営業に従事。その後、株式会社インターネットイニシアティブに入社し、IIJ フレックスモビリティサービス/ZTNA のプリセールス業務に従事。IIJ 飯田橋本社でも開催している体感プログラムの講師も務めており、IIJ フレックスモビリティサービス/ZTNA の拡販に努める。
ゼロトラストに移行を進めたいが、検討がなかなか進まない。そのようなお悩みを抱えている方へIIJではハイブリッドな働き方を前提としたデジタルワークプレイス(DWP)プラットフォームを提供している。DWPプラットフォームでは、ゼロトラストを実現するために必要なネットワークセキュリティ、デバイスセキュリティ、IDセキュリティに対応しており、本セッションではDWPプラットフォームを使ったゼロトラストの実現方法についてご紹介する。
<プロフィール>
電力系通信会社にてキャリアをスタートし、データセンターやネットワークサービスの法人営業に従事。その後、株式会社インターネットイニシアティブに入社し、IIJ フレックスモビリティサービス/ZTNA のプリセールス業務に従事。IIJ 飯田橋本社でも開催している体感プログラムの講師も務めており、IIJ フレックスモビリティサービス/ZTNA の拡販に努める。
(株)インターナショナルシステムリサーチ 営業本部 本部長 柴田 一人 |
海外で当たり前となってきた「パスワードレス認証」、米国では2021年に大統領令で多要素認証(MFA)と暗号化を可能な限り採用することを義務付けている。サイバー攻撃が巧妙化していく中、パスワードやワンタイムパスワードを使った多要素認証ではセキュリティは不十分だ。本セミナーでは多要素認証とは何か、セキュリティキーのメリット、導入事例をご紹介しパスワードレス認証へ移行するステップをご紹介する。
<プロフィール>
製造業でのITコンサルを経験したのち、2010年にISRへ入社。SaaSの黎明期の2009年からSSO・IDaaSの自社サービスの営業・SE業務に携わり、プロダクトマネジメント部長を経験した後、現在は営業部本部長を務める。
海外で当たり前となってきた「パスワードレス認証」、米国では2021年に大統領令で多要素認証(MFA)と暗号化を可能な限り採用することを義務付けている。サイバー攻撃が巧妙化していく中、パスワードやワンタイムパスワードを使った多要素認証ではセキュリティは不十分だ。本セミナーでは多要素認証とは何か、セキュリティキーのメリット、導入事例をご紹介しパスワードレス認証へ移行するステップをご紹介する。
<プロフィール>
製造業でのITコンサルを経験したのち、2010年にISRへ入社。SaaSの黎明期の2009年からSSO・IDaaSの自社サービスの営業・SE業務に携わり、プロダクトマネジメント部長を経験した後、現在は営業部本部長を務める。
(株)ソフトクリエイト 事業推進本部 製品開発部 部長 畠山 覚 |
今や業務効率化に生成AIの利活用は必要不可欠となりつつある。本セミナーでは今更聞けない「生成AIって何?」という所からスタートし、企業において安全・簡単に生成AIを利活用する事例の紹介や利活用デモを実施する。セッション終了後には質疑応答の時間を確保し、生成AIでのお困り事や補足説明等を受付させていただく。
<プロフィール>
デバイス開発、車載機器開発、流通システム、AI画像処理など、大規模システムを中心に幅広い開発業務に携わる。2022年にソフトクリエイト社に加わり、製品開発部を立ち上げ、開発業務全般を指揮。"AIを企業インフラへ"をスローガンに掲げ、SafeAIGatewayの開発責任者として活動中。
今や業務効率化に生成AIの利活用は必要不可欠となりつつある。本セミナーでは今更聞けない「生成AIって何?」という所からスタートし、企業において安全・簡単に生成AIを利活用する事例の紹介や利活用デモを実施する。セッション終了後には質疑応答の時間を確保し、生成AIでのお困り事や補足説明等を受付させていただく。
<プロフィール>
デバイス開発、車載機器開発、流通システム、AI画像処理など、大規模システムを中心に幅広い開発業務に携わる。2022年にソフトクリエイト社に加わり、製品開発部を立ち上げ、開発業務全般を指揮。"AIを企業インフラへ"をスローガンに掲げ、SafeAIGatewayの開発責任者として活動中。
経済産業省 商務情報政策局 情報経済課アーキテクチャ戦略企画室長 和泉 憲明 |
(株)インテリックス 代表取締役 木村 明人 |
経済産業省が指摘した「2025年の崖」問題を解決することの本質は、ITシステムを刷新することではなく、企業の競争力強化や新たな価値創出のための取り組みを加速することにある。しかし、DX推進に関する取り組みの多くは、正しい課題解決と最新技術の導入により、企業をレガシー化させ、企業成長を失速させていないだろうか。そこで、ITベンダーや現場の担当者の視点と、政府の担当官からみた景色はどう異なっているのか、デジタル化・DX推進の本質は何なのか、を地方・中小・製造の具体例を題材に、事例の読み解き方として整理する。
<登壇者プロフィール>
●和泉 憲明
平成8年12月 静岡大学情報学部 助手、平成14年4月 産業技術総合研究所・研究員、上級主任研究員などを経て平成29年8月より経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士(工学)(慶應義塾大学)。その他、過去には、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・非常勤講師などを兼務。
●木村 明人
■ 略 歴
昭和57年 3月 青山学院大学 経営学部 経営学科 卒業
昭和57年 4月 住江織物株式会社 入社
平成 2年 8月 株式会社インテリックス 設立
同 代表取締役就任
■ 公 職
(前)和歌山県経営者協会会長
和歌山商工会議所 常議員 繊維部会長
(2022年度)きのくに教育審議会 審議委員
(一社)窓廻り装飾事業協会 理事
■ 受賞歴(個 人)
平成19年 和歌山経営者協会「アントレプレナー大賞」受賞
令和 2年 日刊工業新聞「優秀創業者賞」受賞
経済産業省が指摘した「2025年の崖」問題を解決することの本質は、ITシステムを刷新することではなく、企業の競争力強化や新たな価値創出のための取り組みを加速することにある。しかし、DX推進に関する取り組みの多くは、正しい課題解決と最新技術の導入により、企業をレガシー化させ、企業成長を失速させていないだろうか。そこで、ITベンダーや現場の担当者の視点と、政府の担当官からみた景色はどう異なっているのか、デジタル化・DX推進の本質は何なのか、を地方・中小・製造の具体例を題材に、事例の読み解き方として整理する。
<登壇者プロフィール>
●和泉 憲明
平成8年12月 静岡大学情報学部 助手、平成14年4月 産業技術総合研究所・研究員、上級主任研究員などを経て平成29年8月より経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士(工学)(慶應義塾大学)。その他、過去には、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・非常勤講師などを兼務。
●木村 明人
■ 略 歴
昭和57年 3月 青山学院大学 経営学部 経営学科 卒業
昭和57年 4月 住江織物株式会社 入社
平成 2年 8月 株式会社インテリックス 設立
同 代表取締役就任
■ 公 職
(前)和歌山県経営者協会会長
和歌山商工会議所 常議員 繊維部会長
(2022年度)きのくに教育審議会 審議委員
(一社)窓廻り装飾事業協会 理事
■ 受賞歴(個 人)
平成19年 和歌山経営者協会「アントレプレナー大賞」受賞
令和 2年 日刊工業新聞「優秀創業者賞」受賞
ハーティング(株) 代表取締役 能方 研爾 |
データセンターのアップタイム改善と電力コスト削減を実現するコネクタ技術を、米系大手データセンター事例と共にご紹介。AIサーバ導入やデータ使用量増加によりコネクタに求められる電流容量は限界に近づき、大きな電力ロスが問題になっている。当社は従来のIECコネクタに比べ約1/4省スペース、3倍以上の電流容量のデータセンター用コネクタを開発。本接続技術による電力コスト削減、カーボンニュートラルへの貢献について説明する。
<プロフィール>
東京工業大学大学院修了、10年間にわたりエンジニアや営業マネージャーの経験を積んだ後、ドイツメーカーで日本法人を立ち上げ、産業用コネクタおよび産業用イーサネット事業を拡大。2012年2月、ドイツの電子部品・機器メーカー、ハーティングの日本法人、ハーティング株式会社の代表取締役に就任。産業機械で幅広く使用されている接続製品のほか、IoT機器事業も積極的に展開。
データセンターのアップタイム改善と電力コスト削減を実現するコネクタ技術を、米系大手データセンター事例と共にご紹介。AIサーバ導入やデータ使用量増加によりコネクタに求められる電流容量は限界に近づき、大きな電力ロスが問題になっている。当社は従来のIECコネクタに比べ約1/4省スペース、3倍以上の電流容量のデータセンター用コネクタを開発。本接続技術による電力コスト削減、カーボンニュートラルへの貢献について説明する。
<プロフィール>
東京工業大学大学院修了、10年間にわたりエンジニアや営業マネージャーの経験を積んだ後、ドイツメーカーで日本法人を立ち上げ、産業用コネクタおよび産業用イーサネット事業を拡大。2012年2月、ドイツの電子部品・機器メーカー、ハーティングの日本法人、ハーティング株式会社の代表取締役に就任。産業機械で幅広く使用されている接続製品のほか、IoT機器事業も積極的に展開。
日本ストラタステクノロジー(株) 事業開発部 部長 香月 千成子 |
さまざまな業界で取り組みが進むデジタルトランスフォーメーション。その実現の鍵は、現場の大量のデータを収集し、リアルタイムに分析・活用すること。本講演では、業務の効率化から変革までお客様がどのような課題に取り組み、DXを進めていったか、特に製造現場の可視化、分析、予測、制御、自動化を「止めない」、「シンプルな管理・保守」等、課題解決方法をご紹介する。また、新製品の無停止型サーバーもご紹介する。
<プロフィール>
日本ストラタステクノロジー株式会社事業開発部部長。エッジコンピューティング製品の事業開発戦略および製品販売戦略を担当。長年にわたりITテクノロジーエリアでコンサルタント、事業開発に従事し豊富な経験をもとにエバンジェリストとして活躍。2018年日本ストラタステクノロジー入社。ストラタスのエッジ領域のビジネスの成長を推進している。
さまざまな業界で取り組みが進むデジタルトランスフォーメーション。その実現の鍵は、現場の大量のデータを収集し、リアルタイムに分析・活用すること。本講演では、業務の効率化から変革までお客様がどのような課題に取り組み、DXを進めていったか、特に製造現場の可視化、分析、予測、制御、自動化を「止めない」、「シンプルな管理・保守」等、課題解決方法をご紹介する。また、新製品の無停止型サーバーもご紹介する。
<プロフィール>
日本ストラタステクノロジー株式会社事業開発部部長。エッジコンピューティング製品の事業開発戦略および製品販売戦略を担当。長年にわたりITテクノロジーエリアでコンサルタント、事業開発に従事し豊富な経験をもとにエバンジェリストとして活躍。2018年日本ストラタステクノロジー入社。ストラタスのエッジ領域のビジネスの成長を推進している。
(株)エーアイセキュリティラボ 代表取締役社長 青木 歩 |
「うちのセキュリティ大丈夫?」に答えるには、対策状況を把握し、経営に分かる言葉で伝える必要がある。
状況把握には情報の一元化が欠かせないが、脆弱性診断結果はリスクなので共有されず、対応部門が複数あり状況が見えづらいのが実態。これらの解消には、適正なマネジメントを導入し、セキュリティ知識やコミュニケーション能力に依存しない対策が必要だ。AIを活用して楽に課題解決する方法をご紹介する。
<プロフィール>
2000年よりセキュリティ業界で活動。複数の企業にて、セキュリティ事業の企画、営業、マーケティング等幅広い業務に従事したのち、2019年4月、セキュリティ人材の不足を技術力で解消すべくエーアイセキュリティラボを創業。生成AIを活用した高精度なクラウド型Webアプリケーション脆弱性診断ツール「AeyeScan」を提供し、内製化を支援している。
「うちのセキュリティ大丈夫?」に答えるには、対策状況を把握し、経営に分かる言葉で伝える必要がある。
状況把握には情報の一元化が欠かせないが、脆弱性診断結果はリスクなので共有されず、対応部門が複数あり状況が見えづらいのが実態。これらの解消には、適正なマネジメントを導入し、セキュリティ知識やコミュニケーション能力に依存しない対策が必要だ。AIを活用して楽に課題解決する方法をご紹介する。
<プロフィール>
2000年よりセキュリティ業界で活動。複数の企業にて、セキュリティ事業の企画、営業、マーケティング等幅広い業務に従事したのち、2019年4月、セキュリティ人材の不足を技術力で解消すべくエーアイセキュリティラボを創業。生成AIを活用した高精度なクラウド型Webアプリケーション脆弱性診断ツール「AeyeScan」を提供し、内製化を支援している。
トリドールホールディングス、食の感動を世界に届けるためのDX
(株)トリドールホールディングス 執行役員 兼 CIO 兼 CTO 磯村 康典 |
丸亀製麺をはじめとする飲食ブランドを経営するトリドールホールディングスは、DX ビジョン2022 を掲げて、レガシーシステムの廃止に取り組んできた。そのシナリオはオンプレミスをフルクラウド化し、全てをSaaS へ置き換えるという取り組みである。さらに経営理念の刷新に合わせてDX ビジョン2028 を掲げ、"食の感動で、この星を満たせ。"を実現するためのDX に取り組んでいる。
<プロフィール>
神奈川県横浜市出身。武蔵工業大学卒業後、富士通へ入社してシステムエンジニアとしてのキャリアを開始。2000 年にソフトバンク社へ入社し、後にセブンネットショッピングとなるネット通販事業の EC システム開発・運用責任者を務める。2008 年にガルフネット社 執行役員へ就任し、飲食業向け IT システム開発責任者、アウトソーシングサービス運営責任者、営業責任者を歴任。2012 年 Oak キャピタル執行役員へ就任し、ハンズオンによる経営再建に従事。2019 年に株式会社トリドールホールディングスへ入社し、執行役員 CIOへ着任。現在はCIO 兼CTO としてDX 推進に従事している。
丸亀製麺をはじめとする飲食ブランドを経営するトリドールホールディングスは、DX ビジョン2022 を掲げて、レガシーシステムの廃止に取り組んできた。そのシナリオはオンプレミスをフルクラウド化し、全てをSaaS へ置き換えるという取り組みである。さらに経営理念の刷新に合わせてDX ビジョン2028 を掲げ、"食の感動で、この星を満たせ。"を実現するためのDX に取り組んでいる。
<プロフィール>
神奈川県横浜市出身。武蔵工業大学卒業後、富士通へ入社してシステムエンジニアとしてのキャリアを開始。2000 年にソフトバンク社へ入社し、後にセブンネットショッピングとなるネット通販事業の EC システム開発・運用責任者を務める。2008 年にガルフネット社 執行役員へ就任し、飲食業向け IT システム開発責任者、アウトソーシングサービス運営責任者、営業責任者を歴任。2012 年 Oak キャピタル執行役員へ就任し、ハンズオンによる経営再建に従事。2019 年に株式会社トリドールホールディングスへ入社し、執行役員 CIOへ着任。現在はCIO 兼CTO としてDX 推進に従事している。
BEAMSメタバース戦略 -メタバースで広がるリテールDXの可能性-
(株)ビームス クリエイティブ ビジネスプロデュース部 ビジネスプロデュース3課 課長・プロデューサー 木村 淳 |
今となっては誰もが一度は聞いたことのある言葉になったメタバース。メタバースにおけるファッションビジネスの進化を、出店者の視点から探る。BEAMSはデジタル商品制作に注力し、バーチャル接客やメタバースコミュニティを活用して境界を曖昧にしている。 BEAMSの事例を通じ、メタバースでの挑戦の楽しさと、ファッションビジネスの可能性について語る。
<プロフィール>
1978年生まれ、東京都出身。2019年、BEAMSに中途入社。開発事業本部カルチャー事業課へ配属。カルチャー領域におけるBtoB窓口を担当。2020年、開発領域案件としてバーチャルマーケット担当に任命され、BEAMS初のVR担当となる。2021年より現部署に配属。xR、web3.0、eスポーツ、ポップカルチャーなどのプロジェクトを持ち、主にBEAMSにおける新領域案件のBtoBビジネスを担当している。
今となっては誰もが一度は聞いたことのある言葉になったメタバース。メタバースにおけるファッションビジネスの進化を、出店者の視点から探る。BEAMSはデジタル商品制作に注力し、バーチャル接客やメタバースコミュニティを活用して境界を曖昧にしている。 BEAMSの事例を通じ、メタバースでの挑戦の楽しさと、ファッションビジネスの可能性について語る。
<プロフィール>
1978年生まれ、東京都出身。2019年、BEAMSに中途入社。開発事業本部カルチャー事業課へ配属。カルチャー領域におけるBtoB窓口を担当。2020年、開発領域案件としてバーチャルマーケット担当に任命され、BEAMS初のVR担当となる。2021年より現部署に配属。xR、web3.0、eスポーツ、ポップカルチャーなどのプロジェクトを持ち、主にBEAMSにおける新領域案件のBtoBビジネスを担当している。
(株)NTTデータ イントラマート 経営戦略室 顧客価値創造グループ グループリーダー 七島 泰介 |
日立造船(株) ICT推進本部 高度情報システム部 デジタル推進グループ グループ長 兼 ICTシェアードサービスセンター センター長 岡田 裕介 |
日立造船(株) ICT推進本部 高度情報システム部 デジタル推進グループ 主管技師 折橋 正俊 |
ごみ焼却発電施設の建設等を手掛ける日立造船様は、IoTやAIを積極的に活用し、施設の遠隔監視・運転支援など高付加価値のサービスを提供している。同社は変化するビジネスニーズに対応する為のDX戦略を立て、システム化にはローコード開発による内製に取り組んでいる。本セミナーでは対談形式で、同社のDX全容、内製化のポイント、基幹システムSAPのフロントシステムとしてのintra-martの使い方を紹介する。
<プロフィール>
●七島 泰介
2008年NTTデータ イントラマートに入社。営業・営業企画や中国・APAC市場開拓、アライアンス、事業開発を経て、2022年より経営戦略室 顧客価値創造グループにて、ユーザーコミュニティIMUG(intra-mart User Group)をリードし、お客様との協創活動、DX推進を支援。
一般社団法人 社会デザイン・ビジネスラボ フェロー、2030 SDGsゲーム公認ファシリテーター
●岡田 裕介
日立造船に入社し、研究所にてごみ焼却施設の開発に従事。その後設計部門を経て、環境事業の情報化を進めるため情報部門へ転身、主に環境部門の情報化を推進してきた。近年のSAP導入プロジェクトでは、プロジェクト管理領域を担当。事業部での業務知識、情報化の知識を活かして、環境事業のみならず様々な事業に向けてシステム化を推進。現在、DXを推進するためにintra-martを用いた内製化プロジェクトを立上げ、取り組んでいる。
●折橋 正俊
日立造船に入社し、研究所にてコンピュータを活用した事業部の支援を研究、日立造船のインターネット導入などを手掛けながら社内の情報化を推進。その後、社内ベンチャーによるネットビジネスへの参画、関連会社の情報化推進を経て、本社に戻り、社内向けのシステム化を推進。現在はDXを推進するためグループ長と共にintra-martを用いた内製化プロジェクトを立上げ、取り組む。「IMUG(intra-mart User Group)2023 STAR」受賞。
ごみ焼却発電施設の建設等を手掛ける日立造船様は、IoTやAIを積極的に活用し、施設の遠隔監視・運転支援など高付加価値のサービスを提供している。同社は変化するビジネスニーズに対応する為のDX戦略を立て、システム化にはローコード開発による内製に取り組んでいる。本セミナーでは対談形式で、同社のDX全容、内製化のポイント、基幹システムSAPのフロントシステムとしてのintra-martの使い方を紹介する。
<プロフィール>
●七島 泰介
2008年NTTデータ イントラマートに入社。営業・営業企画や中国・APAC市場開拓、アライアンス、事業開発を経て、2022年より経営戦略室 顧客価値創造グループにて、ユーザーコミュニティIMUG(intra-mart User Group)をリードし、お客様との協創活動、DX推進を支援。
一般社団法人 社会デザイン・ビジネスラボ フェロー、2030 SDGsゲーム公認ファシリテーター
●岡田 裕介
日立造船に入社し、研究所にてごみ焼却施設の開発に従事。その後設計部門を経て、環境事業の情報化を進めるため情報部門へ転身、主に環境部門の情報化を推進してきた。近年のSAP導入プロジェクトでは、プロジェクト管理領域を担当。事業部での業務知識、情報化の知識を活かして、環境事業のみならず様々な事業に向けてシステム化を推進。現在、DXを推進するためにintra-martを用いた内製化プロジェクトを立上げ、取り組んでいる。
●折橋 正俊
日立造船に入社し、研究所にてコンピュータを活用した事業部の支援を研究、日立造船のインターネット導入などを手掛けながら社内の情報化を推進。その後、社内ベンチャーによるネットビジネスへの参画、関連会社の情報化推進を経て、本社に戻り、社内向けのシステム化を推進。現在はDXを推進するためグループ長と共にintra-martを用いた内製化プロジェクトを立上げ、取り組む。「IMUG(intra-mart User Group)2023 STAR」受賞。
最新SNSマーケティング。成功の鍵と、売上アップを阻む落とし穴
(株)ホットリンク 営業本部 本部長 増岡 宏紀 |
SNSマーケティングは主要な広告手段として急速に成長。しかし日々真剣に運用をしているにも関わらず、数値が改善されず悩んでいる方も多いのではないか。この講演では、研究データや事例を交え、目先の数値改善手法論ではなく、SNSマーケティングの本来の目的である「売上アップ」を実現する最新のソーシャルメディアマーケティング戦略について解説する。
<プロフィール>
SNSコンサルタントやプロモーションプランナーとして活動後、現在は営業本部長として事業戦略や営業推進を行う。これまでにTwitter広告事業やSNSドラマ事業の立ち上げ、プロモーションやコンテンツマーケティングを行うプランニング部門を新設。「広告代理店ではなくマーケティング支援会社」というマインドが強く、現在はお客様のマーケティング課題解決を実現する営業組織の強化に奔走。
SNSマーケティングは主要な広告手段として急速に成長。しかし日々真剣に運用をしているにも関わらず、数値が改善されず悩んでいる方も多いのではないか。この講演では、研究データや事例を交え、目先の数値改善手法論ではなく、SNSマーケティングの本来の目的である「売上アップ」を実現する最新のソーシャルメディアマーケティング戦略について解説する。
<プロフィール>
SNSコンサルタントやプロモーションプランナーとして活動後、現在は営業本部長として事業戦略や営業推進を行う。これまでにTwitter広告事業やSNSドラマ事業の立ち上げ、プロモーションやコンテンツマーケティングを行うプランニング部門を新設。「広告代理店ではなくマーケティング支援会社」というマインドが強く、現在はお客様のマーケティング課題解決を実現する営業組織の強化に奔走。
「ショート動画」攻略大全 今欲しいのは概念よりも現場のノウハウだ
(株)博報堂 生活者エクスペリエンスクリエイティブ局 アクティベーションディレクター 横山 昴 |
TikTok、Instagram Reels、YouTube Shorts、LINE Voomの4大ショート動画プラットフォームをどう使いこなすべきなのか?各プラットフォームとも密な関係を持ちつつ、現場で実践を積む横山昴がショート動画の“攻略方法48手”を時間の許す限り皆さんへ熱く熱く伝授する。事業会社、広告代理店、クリエイター事務所、制作会社の皆様に届けたい。概念ではない、現場の生のノウハウを味わってほしい。
<プロフィール>
プラットフォームと連携しQuickに効果的な動画を作り出す「.QuickMovie」を発足後、1,500本以上の動画を企画からPDCA運用まで担当。その経験から動画起点で逆上がりしTVCM運用までを統合プランニングすることを得意とする。2021年にはTikTokとの国内初のクリエイティブチーム「TiQuick」を発足し、1年で日本企業初の認定クリエイティブteamへと成長させた。また、2024年に新設された「TikTok Creative Award」で審査員を務める。今年OPENする原宿の新商業施設「原角(ハラカド)」では「STEAM STUDIO」というクリエイティブスタジオの立ち上げに携わり、すべてのクリエイターがNO BORDERに活躍できる場所を生み出す挑戦を始める。原宿の中心で、愛される広告を作る。
TikTok、Instagram Reels、YouTube Shorts、LINE Voomの4大ショート動画プラットフォームをどう使いこなすべきなのか?各プラットフォームとも密な関係を持ちつつ、現場で実践を積む横山昴がショート動画の“攻略方法48手”を時間の許す限り皆さんへ熱く熱く伝授する。事業会社、広告代理店、クリエイター事務所、制作会社の皆様に届けたい。概念ではない、現場の生のノウハウを味わってほしい。
<プロフィール>
プラットフォームと連携しQuickに効果的な動画を作り出す「.QuickMovie」を発足後、1,500本以上の動画を企画からPDCA運用まで担当。その経験から動画起点で逆上がりしTVCM運用までを統合プランニングすることを得意とする。2021年にはTikTokとの国内初のクリエイティブチーム「TiQuick」を発足し、1年で日本企業初の認定クリエイティブteamへと成長させた。また、2024年に新設された「TikTok Creative Award」で審査員を務める。今年OPENする原宿の新商業施設「原角(ハラカド)」では「STEAM STUDIO」というクリエイティブスタジオの立ち上げに携わり、すべてのクリエイターがNO BORDERに活躍できる場所を生み出す挑戦を始める。原宿の中心で、愛される広告を作る。
名古屋大学 未来社会創造機構 モビリティ社会研究所 所長・教授 高田 広章 |
近年、自動車のデジタル化が急速に進展する中で、SDV(Software-DefinedVehicle)という概念が注目されている。SDVの実現に向けては、アプリケーションが車両を操作するインタフェースとなるビークルAPI、また、それを実現するビークルOSが重要な技術となる。この講演では、SDVの概念について説明した後、ビークルAPIとビークルOSの必要性と動向について述べる。
<プロフィール>
名古屋大学未来社会創造機構モビリティ社会研究所所長・教授。同大学大学院情報学研究科教授・附属組込みシステム研究センター長を兼務。東京大学助手、豊橋技術科学大学助教授等を経て、2003年より名古屋大学教授.博士(理学)。組込みシステム開発技術の研究に従事。オープンソースのリアルタイムOS等を開発するTOPPERSプロジェクトを主宰。日本学術会議会員、日本ソフトウェア科学会理事長、自動車技術会理事を務める。
近年、自動車のデジタル化が急速に進展する中で、SDV(Software-DefinedVehicle)という概念が注目されている。SDVの実現に向けては、アプリケーションが車両を操作するインタフェースとなるビークルAPI、また、それを実現するビークルOSが重要な技術となる。この講演では、SDVの概念について説明した後、ビークルAPIとビークルOSの必要性と動向について述べる。
<プロフィール>
名古屋大学未来社会創造機構モビリティ社会研究所所長・教授。同大学大学院情報学研究科教授・附属組込みシステム研究センター長を兼務。東京大学助手、豊橋技術科学大学助教授等を経て、2003年より名古屋大学教授.博士(理学)。組込みシステム開発技術の研究に従事。オープンソースのリアルタイムOS等を開発するTOPPERSプロジェクトを主宰。日本学術会議会員、日本ソフトウェア科学会理事長、自動車技術会理事を務める。
アドビ(株) マーケティング本部 デジタルメディア ビジネスマーケティング インストラクター 大倉 壽子 |
生成AI時代のリスクと可能性を見据えて、本セミナーでは、PDFを中心とした文書業務の新たな課題や展望に焦点を当てる。PDFのセキュリティやコンプライアンスといった守りの議論や、ビジネス拡大に直結するデータ活用や業務自動化といった攻めのテクノロジーユースケースについてご紹介する。世界がますますデジタル化の方向に向かう中で、PDF文書が果たす役割や、その未来における可能性とリスクにぜひご注目ください。
<プロフィール>
グラフィックデザイナーやインストラクターのほか、女優などの顔を持つマルチクリエイター。 長年、アドビにてジェネラリストとしてすべての製品を網羅し、最新情報や裏技をユーザーの目線で紹介。
生成AI時代のリスクと可能性を見据えて、本セミナーでは、PDFを中心とした文書業務の新たな課題や展望に焦点を当てる。PDFのセキュリティやコンプライアンスといった守りの議論や、ビジネス拡大に直結するデータ活用や業務自動化といった攻めのテクノロジーユースケースについてご紹介する。世界がますますデジタル化の方向に向かう中で、PDF文書が果たす役割や、その未来における可能性とリスクにぜひご注目ください。
<プロフィール>
グラフィックデザイナーやインストラクターのほか、女優などの顔を持つマルチクリエイター。 長年、アドビにてジェネラリストとしてすべての製品を網羅し、最新情報や裏技をユーザーの目線で紹介。
東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授 江崎 浩 |
データセンタービジネスはクラウドビジネスの進展とともにグローバル化と大規模化が進展していたが、ChatGPTに代表される生成AI/LLMの出現によって、そのビジネス規模は急加速・急拡大している。 日本国政府も、関東・関西に続きデータセンター拠点を北海道と九州に拡大し、日本をグローバルなインフラ拠点として支援する戦略を打ち出した。2024年のスナップショットと今後の方向性を展望する。
<プロフィール>
1987年九州大学 工学部電子工学科 修士課程修了。同年4月(株)東芝入社。総合研究所にてATMネットワーク制御技術の研究に従事。1990年より2年間、米国ニュージャージー州ベルコア社、1994年より2年間米国ニューヨーク市コロンビア大学 客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職(東京大学 情報理工学系研究科 教授)。WIDEプロジェクト代表。MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、ISOC(Internet Society)理事(Board of Trustee)。日本データセンター協会理事/運営委員会委員長。工学博士(東京大学)。
データセンタービジネスはクラウドビジネスの進展とともにグローバル化と大規模化が進展していたが、ChatGPTに代表される生成AI/LLMの出現によって、そのビジネス規模は急加速・急拡大している。 日本国政府も、関東・関西に続きデータセンター拠点を北海道と九州に拡大し、日本をグローバルなインフラ拠点として支援する戦略を打ち出した。2024年のスナップショットと今後の方向性を展望する。
<プロフィール>
1987年九州大学 工学部電子工学科 修士課程修了。同年4月(株)東芝入社。総合研究所にてATMネットワーク制御技術の研究に従事。1990年より2年間、米国ニュージャージー州ベルコア社、1994年より2年間米国ニューヨーク市コロンビア大学 客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職(東京大学 情報理工学系研究科 教授)。WIDEプロジェクト代表。MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、ISOC(Internet Society)理事(Board of Trustee)。日本データセンター協会理事/運営委員会委員長。工学博士(東京大学)。
生成AIのマクロ動向と企業における生成AI活用状況の現在地
(株)野村総合研究所 AIコンサルティング部 シニアコンサルタント 橘 優太朗 |
2022年に画像生成AIサービスが複数登場し、その後2023年5月に言語生成AIサービスであるChatGPTがリリースされて以来、生成AIサービス・技術活用の広がりは今までの人類歴史上類を見ない速度で進展しており、今まさに世界は第4次AIブームとも呼べる状況の渦中にある。本講演では、そのような状況を各種データから客観的に俯瞰しつつ、企業における生成AI活用の意義やその効果、また企業における実際の活用事例を説明・紹介する。
<プロフィール>
2019年NRI入社、コンサルティング事業本部配属。入社以来、企業のデータ活用・DX戦略立案や、AIを用いた業務改革、DX推進伴走支援、等に主に従事。2023年8月より新設されたAIコンサルティング部に所属以降は、生成AIに関する各種講演活動や執筆活動、生成AI活用方針策定、生成AI活用ツール構築、PoC(概念実証)実施や業務実装の支援に注力している。
博士(理学)、専門は宇宙物理学。
2022年に画像生成AIサービスが複数登場し、その後2023年5月に言語生成AIサービスであるChatGPTがリリースされて以来、生成AIサービス・技術活用の広がりは今までの人類歴史上類を見ない速度で進展しており、今まさに世界は第4次AIブームとも呼べる状況の渦中にある。本講演では、そのような状況を各種データから客観的に俯瞰しつつ、企業における生成AI活用の意義やその効果、また企業における実際の活用事例を説明・紹介する。
<プロフィール>
2019年NRI入社、コンサルティング事業本部配属。入社以来、企業のデータ活用・DX戦略立案や、AIを用いた業務改革、DX推進伴走支援、等に主に従事。2023年8月より新設されたAIコンサルティング部に所属以降は、生成AIに関する各種講演活動や執筆活動、生成AI活用方針策定、生成AI活用ツール構築、PoC(概念実証)実施や業務実装の支援に注力している。
博士(理学)、専門は宇宙物理学。
大規模言語モデルを組み込んだアプリケーション開発の現在
NRIデジタル(株) エキスパートデータサイエンティスト 松崎 陽子 |
ChatGPTが現れてから日々、目覚ましい勢いで大規模言語モデル(LLM)の可能性は発展し続けている。本講演では大規模言語モデルの現状と、LLMを用いたアプリケーション開発の事例、開発に必要な関連技術について紹介する。プロンプトエンジニアリングなどのOpenAI APIを用いたアプリケーション開発の実践方法や、ローカルLLMを用いたアプリケーションの利点、大規模言語モデルを用いたアプリケーション開発における課題点について言及する。
<プロフィール>
2021年NRI入社、NRIデジタル出向。2023年よりKDDIデジタルデザイン出向。DX推進に向けたR&D活動に従事。需要予測、レコメンデーション、自然言語処理を用いた案件を担当。現在は生成AIを用いたアプリケーション開発に参画。先端技術をどのように現場に即した形で利用するかを日々検討している。博士(学術)、専門は神経行動学。
ChatGPTが現れてから日々、目覚ましい勢いで大規模言語モデル(LLM)の可能性は発展し続けている。本講演では大規模言語モデルの現状と、LLMを用いたアプリケーション開発の事例、開発に必要な関連技術について紹介する。プロンプトエンジニアリングなどのOpenAI APIを用いたアプリケーション開発の実践方法や、ローカルLLMを用いたアプリケーションの利点、大規模言語モデルを用いたアプリケーション開発における課題点について言及する。
<プロフィール>
2021年NRI入社、NRIデジタル出向。2023年よりKDDIデジタルデザイン出向。DX推進に向けたR&D活動に従事。需要予測、レコメンデーション、自然言語処理を用いた案件を担当。現在は生成AIを用いたアプリケーション開発に参画。先端技術をどのように現場に即した形で利用するかを日々検討している。博士(学術)、専門は神経行動学。
創造性を解き放つ!Gemini で実現する、Google Cloud 生成 AI の革新
グーグル・クラウド・ジャパン(同) 執行役員 AI事業本部 本部長 橋口 剛 |
Google Cloud は、マルチモーダル生成 AI の新たな時代を切り開く「Gemini」を発表した。Gemini は、テキスト、音声、画像、動画など、複数のモダリティのデータを統合的に処理することで、高度な生成能力を実現している。本セッションでは、Gemini の革新的な機能と、ビジネスにおける具体的な活用方法をご紹介する。
<プロフィール>
大学卒業後システム会社の営業、ベンチャーでのプログラマー、コンサルティング会社、データ分析ソフトウェア ベンダーでの営業を経て 2011 年に Google に技術営業職として入社。2015 年社内にて営業職へ職種変更を行い今に至る。現在 AI 事業の営業責任者として日本の DX に貢献すべく尽力している。
Google Cloud は、マルチモーダル生成 AI の新たな時代を切り開く「Gemini」を発表した。Gemini は、テキスト、音声、画像、動画など、複数のモダリティのデータを統合的に処理することで、高度な生成能力を実現している。本セッションでは、Gemini の革新的な機能と、ビジネスにおける具体的な活用方法をご紹介する。
<プロフィール>
大学卒業後システム会社の営業、ベンチャーでのプログラマー、コンサルティング会社、データ分析ソフトウェア ベンダーでの営業を経て 2011 年に Google に技術営業職として入社。2015 年社内にて営業職へ職種変更を行い今に至る。現在 AI 事業の営業責任者として日本の DX に貢献すべく尽力している。
FOX HOUND(株) 事業推進部 事業部長 峰 ゆかり |
IT人材の採用はIT人材の需要拡大や労働人口減少により、採用リスクや教育コスト増加などの課題がある。採用チャネルの見直しや待遇面の調整など、あらゆる工夫をしていることだろう。それでも、想定していた成果を上げてくれない、思うように成長してくれないといった懸念を解決するには、採用担当者が時代の変化に適応する必要がある。本セミナーでは、今の時代に適した「退職前提の」超合理的な採用スキームを紹介する。
<プロフィール>
2017年、FOX HOUND株式会社に入社。バックオフィス部門である事業推進部を立ち上げ、特に人材採用、労務を中心とした人事部門の確立に尽力。現在も事業部長を務めつつ、10年以上にわたるWEBエンジニア未経験者採用~研修のノウハウを基に、採用時のポテンシャル人材の見極め方や現場で稼働できる研修の手法を提案する活動を行う。
IT人材の採用はIT人材の需要拡大や労働人口減少により、採用リスクや教育コスト増加などの課題がある。採用チャネルの見直しや待遇面の調整など、あらゆる工夫をしていることだろう。それでも、想定していた成果を上げてくれない、思うように成長してくれないといった懸念を解決するには、採用担当者が時代の変化に適応する必要がある。本セミナーでは、今の時代に適した「退職前提の」超合理的な採用スキームを紹介する。
<プロフィール>
2017年、FOX HOUND株式会社に入社。バックオフィス部門である事業推進部を立ち上げ、特に人材採用、労務を中心とした人事部門の確立に尽力。現在も事業部長を務めつつ、10年以上にわたるWEBエンジニア未経験者採用~研修のノウハウを基に、採用時のポテンシャル人材の見極め方や現場で稼働できる研修の手法を提案する活動を行う。
HENNGE(株) Product Planning & Research Division Division Manager 今泉 健 |
パスワード漏洩、ファイル共有問題(PPAP)、標的型攻撃対策...常に新しい手口で襲いかかるサイバー攻撃は待ってはくれない。その一方、セキュリティ投資には費用も労力もかかる。HENNGE Oneは最低限必要な、ちょうどいいセキュリティを提供する。最新ロードマップでは、今後の機能実装予定も時間の許す限りお伝えする。
<プロフィール>
大学卒業後、大手SIerでMicrosoft 365等のSaaS提案活動に従事したのち2016年にHENNGEに参画。Customer Successに取り組んだのちに、製品企画チームの立ち上げを実施。現在は製品企画の責任者を務める。
パスワード漏洩、ファイル共有問題(PPAP)、標的型攻撃対策...常に新しい手口で襲いかかるサイバー攻撃は待ってはくれない。その一方、セキュリティ投資には費用も労力もかかる。HENNGE Oneは最低限必要な、ちょうどいいセキュリティを提供する。最新ロードマップでは、今後の機能実装予定も時間の許す限りお伝えする。
<プロフィール>
大学卒業後、大手SIerでMicrosoft 365等のSaaS提案活動に従事したのち2016年にHENNGEに参画。Customer Successに取り組んだのちに、製品企画チームの立ち上げを実施。現在は製品企画の責任者を務める。
(株)ビービット ソフトウェア事業本部 マーケティングソリューション セールス&マーケティングマネジャー 生田 啓 |
EC業界はコロナ禍で大きく市場環境が変化した。それが落ち着いた矢先に、今度はChatGPTが登場しAI時代が到来した。ここ10年で「ECでやるべき施策」は概ね固定化しているが、AIはEC売上アップの「ゲームチェンジャー」になり得る。本セッションではAIによって売上を1.5倍にしたECサイトの事例をご紹介しながら、ECにおけるAI活用についてお話しする。
<プロフィール>
京都大学工学部を卒業後、2009年株式会社ビービットに入社。入社直後から、ユーザ中心アプローチによるデジタルマーケティング手法の開発や、金融機関・大手保険企業などへのコンサルティングに携わる。その後、ソフトウェアを用いたデータマーケティングの支援に軸を移し、広告効果測定ツール「ウェブアンテナ」およびUXチームクラウド「USERGRAM」を通して、700社以上の企業をサポート。
現在はCRMソリューション「オムニセグメント」を中心としたサービスにおける事業運営、営業・マーケティング、導入/活用支援を手がける。
EC業界はコロナ禍で大きく市場環境が変化した。それが落ち着いた矢先に、今度はChatGPTが登場しAI時代が到来した。ここ10年で「ECでやるべき施策」は概ね固定化しているが、AIはEC売上アップの「ゲームチェンジャー」になり得る。本セッションではAIによって売上を1.5倍にしたECサイトの事例をご紹介しながら、ECにおけるAI活用についてお話しする。
<プロフィール>
京都大学工学部を卒業後、2009年株式会社ビービットに入社。入社直後から、ユーザ中心アプローチによるデジタルマーケティング手法の開発や、金融機関・大手保険企業などへのコンサルティングに携わる。その後、ソフトウェアを用いたデータマーケティングの支援に軸を移し、広告効果測定ツール「ウェブアンテナ」およびUXチームクラウド「USERGRAM」を通して、700社以上の企業をサポート。
現在はCRMソリューション「オムニセグメント」を中心としたサービスにおける事業運営、営業・マーケティング、導入/活用支援を手がける。
データドリブン経営という錯覚と真実
(株)データビークル 代表取締役社長 CEO 油野 達也 |
データドリブン経営の必要性が声高に叫ばれる昨今「分析を行なっているのになにか変だ」「最初は上手くいっていたのに最近はしっくりこない」と感じる人も多いと聞く。講師はこの状態を「錯覚」と呼んでいる。では「真実のデータドリブン」とはなにか。創業以来5000人を超える顧客と会い、データに関する様々な課題の解決をサポートしてきた講師が専門用語抜きでその「錯覚と真実」を解説する。最後まで聞いてみても「わが社は錯覚してない」と言い切れるかどうか、判断してみてはどうだろう。
<プロフィール>
株式会社データビークル経営責任者兼営業責任者。1964年生まれ。昭和62年よりITビジネス経験30年。営業、製品企画、海外子会社経営などの実務をSIビジネス、パッケージ、クラウドサービスなど多岐にわたるビジネスモデルで経験。
データドリブン経営の必要性が声高に叫ばれる昨今「分析を行なっているのになにか変だ」「最初は上手くいっていたのに最近はしっくりこない」と感じる人も多いと聞く。講師はこの状態を「錯覚」と呼んでいる。では「真実のデータドリブン」とはなにか。創業以来5000人を超える顧客と会い、データに関する様々な課題の解決をサポートしてきた講師が専門用語抜きでその「錯覚と真実」を解説する。最後まで聞いてみても「わが社は錯覚してない」と言い切れるかどうか、判断してみてはどうだろう。
<プロフィール>
株式会社データビークル経営責任者兼営業責任者。1964年生まれ。昭和62年よりITビジネス経験30年。営業、製品企画、海外子会社経営などの実務をSIビジネス、パッケージ、クラウドサービスなど多岐にわたるビジネスモデルで経験。
顧客起点の営業戦略 アカチャンホンポのデータドリブンマーケティング
(株)赤ちゃん本舗 取締役執行役員 マーケティング本部長 土師 弘明 |
日本の出生率は減少の一途、その中でアカチャンホンポは事業を継続させるためのKSFを決め、そのファクターについてマーケティングに取り組む。事業成長に向けてどのようにリアル店舗でデータドリブンマーケティングを活用しているか、社会的価値の向上、CXの向上に向けた取り組みと、データを活用した顧客還元について紹介する。
<プロフィール>
1997年赤ちゃん本舗に入社後、店舗、商品部、カスタマーサービス、販売促進部門を経て、2019年より顧客マーケティングやデジタル部門でCX向上、DXを推進。アカチャンホンポアプリ・ポイントカード会員情報などのCRM、顧客データベースの構築に携わり、顧客ファンベースづくりに注力。
日本の出生率は減少の一途、その中でアカチャンホンポは事業を継続させるためのKSFを決め、そのファクターについてマーケティングに取り組む。事業成長に向けてどのようにリアル店舗でデータドリブンマーケティングを活用しているか、社会的価値の向上、CXの向上に向けた取り組みと、データを活用した顧客還元について紹介する。
<プロフィール>
1997年赤ちゃん本舗に入社後、店舗、商品部、カスタマーサービス、販売促進部門を経て、2019年より顧客マーケティングやデジタル部門でCX向上、DXを推進。アカチャンホンポアプリ・ポイントカード会員情報などのCRM、顧客データベースの構築に携わり、顧客ファンベースづくりに注力。