2022 OECD PISAの結果が明らかになった。2021年から始まった学習指導要領の改訂や大学入試改革など我が国における教育改革の成果が表れつつあるが、一方で、日本の教育の課題も改めて浮き彫りとなった。OECD　PISA2022の結果を概説するとともに、我が国の教育改革の今後の方向について展望する。

＜プロフィール＞
1986年東大法学部卒 通商産業省入省 慶應義塾大学SFC准教授を経て2001年参議院議員当選。12年間の国会議員時代 文部科学副大臣を二期務めるなど、教育・医療・科学技術・スポーツ・文化政策を中心に活動。2014年2月より東京大学・慶應義塾大学教授に同時就任（2023年春まで）。2014年10月文部科学省参与。2015年2月より文部科学大臣補佐官を四期務める。2020年からの始まった教育改革を主導。OECD教育スキル局教育2030プロジェクト理事、Teach for ALL グローバルボードメンバー 日本サッカー協会参与 等。

渋谷区では、2017年9月に、区立小中学校の全児童・生徒、教職員に1人1台 タブレット環境を整備。この間、教育データの利活用に取り組み、2022年からは教育ダッシュボードを導入、2023年には学習の振り返りや日々の日記等の情報を可視化した児童生徒用ダッシュボードを導入。一方、2022年5月には、今後20年間で22校の学校施設の建て替えを計画し、学校施設の未来像を描いた 「渋谷区新しい学校づくり整備方針」を策定した。現在、施設 (ハード) と、探究×デジタルテクノロジー (ソフト)を融合させ た「未来の学校」プロジェクトを推進。 渋谷の街全体を学びのフィールドにした 探究的な学びや、 デジタルの活用等、渋谷区が描く 「新たな学び」の展望を語る。

＜プロフィール＞
●長谷部 健
渋谷区長。 株式会社博報堂退社後、ごみ問題に関するNPO 法人green bird を設立。原宿・表参道から始まり全国60か所以上でゴミのポイ捨てに関するプロモ ーション活動を実施。 2003 年に渋谷区議会議員に初当選、3期12年務める。2015年、渋谷区長選挙に無所属で立候補し、当選。現在3期目。
教育再生実行会議 初等中等教育ワーキング・グループ有識者 (2020年8月~ 2021年7月)。2022年全国 ICT 教育首長協議会主催 第5回 日本 ICT教育ア ワード文部科学大臣賞受賞。

●伊藤 林太郎
渋谷区教育委員会教育長。2011年に文部科学省入省後、幼児教育、大学教育、若手研究者育成、外国人等への日本語教育などの業務に従事。また、University of BristolとUniversity College London, Institute of Educationにおいて、それぞれ公共政策と教育政策の修士課程を修了。2024年４月より現職。

●東原 義訓
信州大学名誉教授。筑波大学助手、信州大学助教授を経て信州大学学術研究院教育学系教授を務めた。専門は教育工学。文部科学省の学びのイノベーション推進協議会、高等学校における遠隔教育の在り方に関する検討会議、『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議、人口減少社会におけるICTの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業、研究開発学校企画評価会議委員などを歴任。現在、東原学び研究所の代表として複数の自治体の教育DXアドバイザーを務める。

多様な子どもを受け入れるインクルーシブ教育システム構築の推進に向けて取り組むべきことは何か。特別支援教育を「教育の基礎」とし、先進的にインクルーシブ教育システム構築を進める埼玉県戸田市および、「BE THE PLAYER」という学校教育ビジョンを掲げ誰一人取り残さない教育の実践をされている石川県加賀市の事例を紹介。また、その推進に民間の立場として関わる株式会社LITALICOでの取り組みや、行政と民間で共に作り上げる教育についても語る。

＜プロフィール＞
●戸ヶ﨑 勤
戸田市および埼玉県教育委員会の指導主事などや、小・中学校長を経て、2015年より現職。現在、第12期中央教育審議会委員。その分科会である初等中等教育分科会、教育課程部会、教員養成部会、個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実に向けた学校教育の在り方に関する特別部会などの委員、また、文部科学省の教育データの利活用に関する有識者会議や、「令和の日本型学校教育」を推進する地方教育行政の充実に向けた調査研究協力者会議の委員などの委員も。その他、内閣官房教育再生実行会議技術革新WG有識者会議、経済産業省「未来の教室」とEdTech研究会、文部科学省の全国的な学力調査に関する専門家会議など幅広い教育カテゴリーの委員等を歴任。
就任時から、①AIでは代替できない能力やAIを活用できる能力の育成、②産官学と連携した知のリソースの活用、③3K（経験・勘・気合い）から脱したエビデンス重視の教育、④教育を科学する、という4つコンセプトを貫いた教育改革を推進している。

●島谷 千春
横浜市出身。2005年文部科学省入省以来、初等中等教育を中心に、研究振興、国際関係などを担当。2017年より横浜市教育委員会に出向し、教育振興基本計画策定や学校の働き方改革、教育・福祉連携などの業務に従事。2021年より内閣府科学技術・イノベーション推進事務局にて、「Society 5.0の実現に向けた教育・人材育成に関する政策パッケージ」の取りまとめやスタートアップ事業に携わる。2022年10月より現職。現在、「Be the Player」をスローガンに掲げた「加賀市学校教育ビジョン」を推進中。メインとして、子どもに委ねる授業、子どもが主役の授業改革を市内全校あげて進めており、不登校政策やSTEAM教育推進にも力を入れている。

●山口 文洋
2006年に株式会社リクルート入社後、2011年受験サプリ（現スタディサプリ）を立ち上げ、2015年株式会社リクルートマーケティングパートナーズ 代表取締役社長を経て、2018年株式会社リクルート 執行役員（プロダクト統括本部 教育・学習担当）に就任。2022年4月、株式会社LITALICOに副社長執行役員として入社。同年6月、代表取締役副社長に就任。その後、2023年4月に代表取締役社長に就任。

新しいテクノロジーによって人々の働き方が変わり、その変化は教育現場にも及ぶようになった。生徒たちが、これから変化の激しい実社会で活躍していくためには、新しいスキルを身につける必要がある。そして今、そのスキルを育成する教師の力を高めることが、これまで以上に求められている。Appleは、生徒たちの学習意欲を刺激しながら指導し、学びを可視化できるよう、日本の教育者のみなさんをサポートしてきた。当日は、生徒たちが現在、そして将来にわたって成長していくために、テクノロジーやツールを活用する方法を紹介する。

＜プロフィール＞
Apple本社にて教育マーケティング部門ディレクターとして、初等教育から高等教育までのグローバルマーケティング戦略を統括。Appleに入社する前は、Google for EducationのSocial Impact ProgramsとGlobal Adoption Programsの責任者を務め、2012年までは経営コンサルティングファームのベイン・アンド・カンパニーにて様々な業界のビジネス変革に携わる。ハーバード大学卒業、スタンフォード大学経営大学院修士。

活育財団代表理事の日野田直彦が『ミライの学校の創り方』～教室から始まる学校改革～と題し、これまで立ち上げ・立て直しを行った公立・私立高校での活動や海外進学指導について、そしていま携わっている中高生向けキャンプ・教職員育成研修などについて語る。

＜プロフィール＞
小学生をタイで過ごす。帰国後、最先端の教育を行っていた同志社国際中高に入学。同志社大学卒業後、馬渕教室に入社。2008年 奈良学園登美ヶ丘中高の立上げに関わる。2014年  最年少の民間人校長として大阪府立箕面高校に着任。３年目に海外トップ大学への進学者を出すなど、顕著な成果を残す。2018年 偏差値がなく生徒募集に苦しむ武蔵野大学中高の校長に着任。2020年 系列校（千代田）の校長も兼務。その後、中高学園長として系列校含む４校を再生する。
2024年より『活育財団』の代表理事として、教育機関への支援（経営再建・教職員研修など）や海外進学のノウハウ・コンテンツの提供などに向けて動き出す。

各教科等の指導において、思考力・判断力・表現力等の高次な資質・能力の育成が求められている。一方これまで入試等のために重視されてきた個別の知識・技能の指導は、急速に動画やAIドリルによる学習への転換が進んでいる。そこで今後、高次な資質・能力の育成のために、子供一人一人が個別にも協働にも学ぶ探究的な学習を行うことがポイントとなる。実現にはデジタル学習基盤が欠かせない。授業づくりのポイントについて述べる。

＜プロフィール＞
教育工学、教育方法学、教育の情報化に関する研究に従事。東京学芸大学教育学部教授、東京都教育委員会委員、日本教育工学協会会長、中央教育審議会初等中等教育分科会教員養成部会臨時委員、中央教育審議会初等中等教育分科会デジタル学習基盤特別委員会委員長代理、同次期ICT環境整備方針の在り方WG主査、文部科学省今後の教育課程、学習指導及び学習評価等の在り方に関する有識者検討会委員、独立行政法人教職員支援機構・フェロー、日本教育工学会・理事、日本教育メディア学会・理事など。著書に「学び続ける力と問題解決―シンキング・レンズ,シンキング・サイクル,そして探究へ 」など。修士（教育学）、博士（工学）

激動の21世紀、自分の声を発することと多様な他者の声を聴くことが重要になるため、改めて学びの本質に立ち返り、多様な存在が分断されずに協奏できる包摂的な学びの場や一人一人の多様な個性が活きる学びを生み出していく必要がある。本セッションでは、どんな場や仕組みからワクワクする学び・遊びや、多様な「つくる・つながる」が生み出されるか／排除されるかについて、多様な立場や経験から率直に語りあい、未来の学び・遊びのあり方を模索する。

＜プロフィール＞
●中島 さち子
内閣府STEM Girls Ambassador。国際数学オリンピック金メダリスト。音楽数学教育と共にアート＆テクノロジーの研究も進める。ニューヨーク大学芸術学部ITP修士。文部科学省中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会や文化庁の文化と経済／教育に関する委員などを務める。主な著書に『人生を変える「数学」そして「音楽」』（講談社）『知識ゼロからのSTEAM教育』(幻冬社）『タイショウ星人のふしぎな絵』（文研出版）他。

●清水 弘美
子供の主体性と社会性を育成する特別活動で、差異を受け入れ自分たちでより良い社会を創っていく教育を実践。国内外から視察を受け、特別活動の海外発信に努める。SDGSやビーガン給食を真っ先に取り入れるなど、革新的な学校運営を実現した。現在は非認知能力に着目した幼児教育と小学校の接続に尽力中。文科省の特別活動指導資料及び映像資料作成協力者。主な著書「特別活動でみんなと作る楽しい学校（小学館）」他。

●齋藤 凛花
愛知県出身。早稲田大学4年。生まれつき重度聴覚障害を持ち、幼少期から差別や偏見に多く遭う。逆境に打ち克つべく、弁論大会に出場。内閣総理大臣杯弁論大会や文部科学大臣杯弁論大会で優勝。文部科学省海外留学支援制度を利用し、米国の高校へ長期留学を経験。ウクライナ国境でのボランティア活動や、女性の政治参画を育成するプロジェクトに最年少で選ばれ、2022年度 早稲田大学学生賞を受賞。東京大学公共政策大学院教授の鈴木寛が主宰するすずかんゼミにも所属。

●渋谷 美紀（ハチ）
全盲・山形県出身、30代女性。高校1年までは、一般高校校に在学、目の手術をきっかけに 特別支援学校へ転入。あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師資格を取得。現在はダイアローグ・イン・ザ・ダークアテンドとして活躍。ニックネームは「はち」。経済産業省未来の教室”STEAMライブラリー”における「いのちの不思議：オムニバス版」動画＜いのちが高まる世界 〜目が見えないからこそ感じられる世界〜＞（steAm提供）にも出演している。

「大学入学者選抜改革」及び「令和7年度大学入学者選抜」の大きく2つの観点からご説明する。 初めに、大学入学者選抜改革の進捗状況についてお伝えし、新学習指導要領に対応した令和7年度の大学入試に関し、個別学力検査と共通テスト、両方の観点から、最新動向をお伝えする。

＜プロフィール＞
早稲田大学政治経済学部卒業、政策研究大学院大学修士課程修了。
2002年 文部科学省入省。高知県教育委員会生涯学習課長、文部科学省高等教育局国立大学法人支援課課長補佐、スポーツ庁競技スポーツ課課長補佐、高等教育局大学振興課大学改革推進室長、総合教育政策局教育人材政策課教員免許企画室長を経て、2022年4月より現職。

Google for Education は、Chromebook や Google Workspace for Education に加え、教員向けの ICT 研修などを通して、日本の子どもたちのよりよい未来に向けて尽力してきた。GIGA スクール構想第 2 期に際し、より協働的で個別最適化された授業や学びを実現するための最新テクノロジーの紹介や、Google for Education が考える教育の未来についてお話しする。

＜プロフィール＞
●スチュアート ミラー
米国ユタ州で生まれ育ち、2000 年シカゴ大学東アジア学部卒業後、静岡で講師とカリキュラム開発者を経験。2006 年カーネギーメロン大学で MBA（専攻：分析的マーケティング戦略）を習得後、バンクオブアメリカでマーケティングアナリストとして 7 年勤務。2013 年に日本で Google に入社し、販売戦略と運用管理マネージャとして勤務。2018 年 1 月より Google for Education アジア太平洋地域 マーケティング統括部長に就任。3 児の父。

●ジェニファー ホーランド
フェアフィールド大学にてマーケティングの学位を取得し、サンフランシスコ大学で MBA を修了。Google では、ファイナンス、営業、プロダクトなどの部門で 17 年のキャリアがあり、”社内の社会起業家” として教育における革新的なソリューションを構築することに尽力。世界中の教育者や子どもたちと協力し、Google for Education のプロダクト（Workspace、Classroom、Chromebook など）の形成に関わった。インクルーシビティ（包含性）を重視し、チームの文化の構築に貢献したり、女性の活躍を支える能力開発のサポートも行っている。

●杉浦 剛
東京生まれ東京育ち、現在は静岡県三島市在住。オーストラリア国立モナッシュ大学大学院卒業（修士）。マンチェスター大学にて経営学修士（MBA）取得。外資系半導体メーカーにてサプライチェーンやビジネス開発（教育やヘルスケア領域）を担当。その後、ベンチャー企業を経て、現在は Google で教育事業部の営業統括として日本の教育 DX 化を推進。児童生徒向けのキャリア講師や、高知県や群馬県を初めとした自治体の教育 ICT 推進協議会の委員を務める。東京大学客員研究員、大阪教育大学客員講師を務め、立教大学経営学部ではビジネスリーダーシップ・プログラムの客員講師も経験。

GIGAスクール構想の第2期を見据えた動きや、生成系AIが教育に与える影響に注目が集まっている。本講演では、実際にGIGAスクール構想でMicrosoft Educationの教育クラウドを活用した教育改革の事例をご紹介しながら、GIGAスクール構想の第2期に向けたマイクロソフトの取り組みを、自治体、教員、児童生徒の 3 つの視点からご紹介する。さらに、今後の「AI×教育」における可能性について、デモを交えながらご紹介する。

＜プロフィール＞
1999年、日本マイクロソフト（株）入社。 新規事業開拓、マーケティング、パートナー事業、スタートアップ支援、中小・中堅企業向けの事業統括など幅広い領域において国内外で要職を歴任。 日本法人、米国本社（シアトル）、アジアHQ（シンガポール）という3拠点からの事業推進と組織マネジメントを通じてグローバルな視座と多様性への深い敬意を培う。 2020年半ばに帰国し、教育部門を含む公共領域の責任者として着任、現職。日本社会をより豊かにする為の「かけはし」となる事を目標として掲げる。教育分野においては、誰一人取り残されない新しい教育の実現と教職員環境向上の実現に向け、学校や研究機関におけるAIなどデジタル活用の推進や働き方改革の支援等を推進中。

幅広い世代におけるインターネットやスマホ利用の普及、ソーシャルメディア等の日常的な浸透及びGIGAスクール構想による一人一台端末の実現に伴い、ICTの利活用を前提とした幅広い世代に対するリテラシー向上の取組が求められている。
このような状況に対し、総務省が実施している今後のデジタル社会に求められるリテラシー向上のための取組や教育の情報化に係る取組について、現状と課題、関連する政府の方針等も交えつつ解説する。

＜プロフィール＞
●西 久美子
2004年（平成16年）文部科学省入省。
これまで、青少年教育の推進、全国学力調査・PISA調査の実施、高校の修学支援、学校法人会計基準の改正、法科大学院・専門職大学院政策の推進などを担当。大阪大学総長室への3年間の出稿等を経て、本年10月より現職。総務省の立場から教育の情報化やICTリテラシー向上、情報バリアフリーに取り組む。

●赤堀 侃司
東京工業大学大学院修了後、静岡県高等学校教諭、東京学芸大学講師・助教授、東京工業大学助教授・教授、白鷗大学教授・教育学部長を経て、現在、一般社団法人ICT CONNECT 21会長、一般社団法人日本教育情報化振興会名誉会長、東京工業大学名誉教授、工学博士など。専門は、教育工学。最近の主な著書は、「STEAM教育と俯瞰力」（2022年12月）、「A Iと人間の学び」（2022年）、『教育工学への招待　改訂新版』（2021年）、「オンライン学習・授業のデザインと実践」（2020年）、「AI時代を生きる子どもたちの資質・能力」（2019年）、「プログラミング教育の考え方とすぐに使える教材集」（2018年）（いずれもジャムハウス）など。

生成AIが社会を大きく変える中、教育もその影響と無縁ではいられない。「レポートは生成AIに任せればいい」「勉強する必要はあるのか」という学習者の疑念に、教師は正面から応えられる知見が求められている。本講演では、これをチャンスと捉え、生成AIが閉塞した現代教育のブレイクスルーになり得ることを、最前線に立つ3人の実践者が明らかにする。

＜プロフィール＞
●安藤 昇
1968年栃木県生まれ、日本大学理工学部物理学科卒。生成AI（ChatGPT）を活用した教育分野の第一人者であり、GIGAスクール構想の導入におけるエキスパートとして、多くの学校をアドバイザーとして指導。2023年からはスタディサプリの講師として、「2025年大学入学共通テスト必履修科目『情報Ⅰ』」の講座を担当しており、映像授業のクリエイターとしても活動。自身が運営するYouTubeチャンネル「GIGAch」は登録者数2万人を超える。さらに、Huluで配信中の「めざせ！プログラミングスター～プロスタ★キッズ大集合〜」にも、プログラミング講師として出演しており、郡司恭子、若旦那、イコールラブ、ノットイコールミー等と共演している。

●鈴木 秀樹
慶應義塾大学大学院社会学研究科教育学専攻修士課程修了。私立小勤務を経て2016年より現職。2019年から2021年まで東京学芸大学非常勤講師を、2022年より慶應義塾大学非常勤講師を兼務。著書に「ICT✕インクルーシブ教育　誰一人取り残さない学びへの挑戦」（明治図書,2022）他。ICTを活用した通常学級におけるインクルーシブ教育の実現をライフワークとして捉え、そのための手段として学習者用デジタル教科書、生成AI等を活用した授業実践に取り組んでいる。

「AIが問い直す教育」

2023年3月から小学校の授業で生成AIを活用してきた。その過程で、この新しいテクノロジーが教育に対して非常に大きな影響を与えるものであることを痛感している。今後、生成AIを教育に活用することは「変えることの出来ないこと」であり、どう活用していくかを考えていかねばならないだろう。では、その生成AI時代、教育はどうなっていくのか。どう変わらなければならないのか。実践を元に考えたことを伝えたい。

●中村 めぐみ
つくば市教育委員会情報担当指導主事を経て、現職となる。書籍「これならできる小学校教科でのプログラミング教育」の共著、EDIX、JAPET&CEC「教育の情報化推進フォーラム」等に登壇し、つくば市の先進的ICT教育を広める活動をしている。近年、文科省教育データ利活用有識者会議、GIGAスクール構想の下での校務の情報化の在り方に関する専門家会議、中教審特別部会等の委員として会議にも参加している。

教育ICT 環境の整備が進み、1人1台端末を活用した授業実践や教育データを可視化するダッシュボードの導入も進んでいる。本講演では、1人1台端末時代のデータ活用型学習として、学習活動にデータを活用する支援システムや授業設計、先進校のデータ活用型学習の事例を紹介する。

＜プロフィール＞
2021年上智大学にて博士号（工学）取得。2021年まで私立自由学園の女子部中等科・高等科で理科教員として勤務。2022年3月より京都大学 学術情報メディアセンター 助教。学習ツールを横断したラーニングアナリティクスのための技術標準の実用化、リアルワールドデータに基づくラーニングアナリティクス研究、データ活用型学習の実証に取り組んでいる。

GIGAスクール進展によるデジタル学習環境が定着しつつある中、学校現場や教育行政において教育データ利活用への注目度が上がってきている。諸外国の動きや国の最新の政策動向をふまえて、教育DXとデータ利活用の現状や課題、今後のポイントをお伝えする。

＜プロフィール＞
2000年に科学技術庁入庁後、科学技術イノベーション政策、教育政策に関する担当を歴任。この間、初等中等教育の学習指導要領の改訂・普及や科学技術・理数教育の推進等にも従事。その後、政策研究大学院大学学術国際課長、在カナダ日本大使館一等書記官、文教施設企画・防災部計画課企画官、北海道大学大学院工学研究院教授等を経て、2023年4月より現職。

子ども主体の学びをどのように実現していくか、情報活用能力やデジタル教科書、生成AIの活用なども踏まえ、整理する。

＜プロフィール＞
AI時代の教育学会（会長）、日本STEM教育学会（副会長）。中央教育審議会初等中等教育分科会「個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実に向けた学校教育の在り方に関する特別部会」（委員）、子ども家庭庁「青少年インターネット環境の整備等に関する検討会」（座長代理）、文部科学省委託「デジタル教科書の効果・影響等に関する実証研究事業」有識者会議（主査）等の委員を歴任。D-project一般社団法人デジタル表現研究会（会長）では20年以上にわたり教員コミュニティを支えている。また、全国の多くの自治体や学校の助言などを行なっている。

社会全体でDXが進む未来の予測が困難な時代において、他者と協働する力、主体性をもって課題に立ち向かう力などを身につけることがこれからの時代を生き抜くこどもたちに求められている。そのような力を涵養するため、こどもたちの多様なニーズに応える豊かな学びを実現していくことが必要である。学校内外の多様な主体が協力して、こどもたちの豊かな学びを支えていく社会の形を提案する。

＜プロフィール＞
2001年経済産業省入省。資源エネルギー庁、内閣府、環境省などを経て、2014年に官民交流制度により中高一貫校に出向。
2017年に経済産業省政策審議室にて教育産業室の立ち上げに関わったのち、同省を退職。中高一貫校勤務（校長補佐）、私学修学支援センターの立ち上げ、慶應義塾大学特任講師等を経て、2022年7月より経済産業省教育産業室長。

「誰1人取り残さない」を実現することはこれまでの授業スタイルでは不可能に近かった。授業についていけない子どもだけでなく、力が有り余って退屈してしまう子どもや、自分の興味関心を満たせない子どもがいたとしたら、「誰1人取り残さない」は実現できていないことになる。本セッションでは、試行錯誤可能なデジタル教材、デジタル教科書、表現・対話ツール、AI判定フィードバックツール、遠隔教育システム などの活用により、様々な形の「誰1人取り残さない」を実現してきた小中高の最先端授業を紹介いただく。

＜プロフィール＞
●鍋谷 正尉
小学校講師、会社員、図書館勤務等を経て、2004年より東京都公立学校勤務。主に小学校教員として勤務の一方、所属自治体の教員向けICT研修の運営に参加してきた。1990年代より教育用コンテンツの開発を試みており、現在も現場で授業をしながら教育用ソフトウェアーやコンテンツの開発や検証を続けている。また、各種研修会やセミナーなどで講演活動を行っている。2019年〜渋谷区立小学校。

「小学校現場における「誰1人取り残さない」の捉えと、見えてきた児童の変容」

小学校の授業において「誰1人取り残さない」をどう捉え、どう実現していくか。これについて考えることは、授業改善のための試行錯誤への道標となるものである。これまでの授業スタイルでは実現が難しかった、表現・対話ツールを通して行う児童の主体的な意見交換は、児童個々が自分の考えに自信と確信をもって学習活動を営む可能性を秘めている。それと合わせてデジタル教科書や試行錯誤可能なデジタル教材を活用した、個々の内的な活動と協働的な活動の往還が、児童の学習活動にどのような変容をもたらしたのかを、教育現場の目線から報告する。

●木下 耕一
長野県内の公立小中学校、信州大学教育学部附属長野中学校で勤務し、令和4年度から現職（いわゆる指導主事）。主に「学力向上」「外国語教育」を担当。ICT担当の主事や現場の教員と連携し、学習者用デジタル教科書やクラウドの活用を進めながら、個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実に向けた授業改善や、自立した学習者の育成に取り組んでいる。

「学習者用デジタル教科書やAIによる発音診断ツール等の活用による、外国語の授業における個別最適な学びの充実について」

飯田市では、小中学校の外国語の授業において、個別最適な学びの充実を図り、知識・技能の定着および主体的に学習に取り組む態度の育成を目指し、セルフラーニングタイム（音読練習の場面で、学習者用デジタル教科書やTeamsのイマーシブリーダーやリーディングプログレス等を活用し、目標に向かって、自分に必要な内容を自分のペースで進める学習）を導入する取り組みを始めた。その実践内容と成果および今後の展望を報告する。

●高見 砂織
富山大学理工学研究科化学専攻修士課程修了。富山県の私立高校勤務を経て、2000年より新潟県立高校に勤務。2022年より現在の新潟翠江高校に勤務し、通信制の生徒へ対面授業を行いながら、文科省指定事業であるCOＲEハイスクール・ネットワーク構想による遠隔授業を担当。2023年には新潟県で初めての試みである二校同時配信を担当し、阿賀黎明高校と羽茂高校へ化学基礎を同時配信。同年11月に「新潟の未来をSaGaSuプロジェクト」の最終事業報告会が朱鷺メッセで行われ、パネリストを務めた。現在も羽茂高校への遠隔授業を行いながら、1人1台の端末を活用した授業実践に取り組んでいる。

「生徒の受講ニーズに対応するための高校化学遠隔授業の挑戦」

遠隔授業で、受信校側の生徒の様子を知るために必要に迫られて使い始めた1人1台端末であったが、「遠隔授業だけでなく対面授業でも効果的なのでは？」と気付かされることが多い。遠隔授業では、生徒全員のノートを一斉に確認でき、ペンが進まない生徒をすぐに見つけて声かけができる。手助けが必要な生徒に適切に声をかけることは、対面授業であっても大切である。遠隔授業を通して気づいたことを、対面授業でどのように活用できるか紹介する。

●東原 義訓
信州大学名誉教授。筑波大学助手、信州大学助教授を経て信州大学学術研究院教育学系教授を務めた。専門は教育工学。文部科学省の学びのイノベーション推進協議会、高等学校における遠隔教育の在り方に関する検討会議、『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議、人口減少社会におけるICTの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業、研究開発学校企画評価会議委員などを歴任。現在、東原学び研究所の代表として複数の自治体の教育DXアドバイザーを務める。

児童生徒1人1台の情報端末が配備され，学習基盤が大きく変化したことを前提に，学習指導要領の円滑な実施とともに「令和の日本型学校教育」の推進が求められている。個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実，情報活用能力の育成，教科書・教材のデジタル化，教育データ利活用，学校の働き方改革と校務DX，大学入学共通テストでの教科「情報」の導入など，学校現場の少し先の現実を踏まえた最新動向について紹介する。

＜プロフィール＞
東京学芸大学教職大学院・教授。1964年熊本県天草生まれ。東京学芸大学教育学部卒。東京工業大学大学院社会理工学研究科修了、博士（工学）。東京都公立小学校教諭、富山大学教育学部助教授、静岡大学情報学部助教授、メディア教育開発センター准教授、玉川大学教職大学院教授、文部科学省参与，東北大学大学院情報科学研究科教授等を経て現職。中央教育審議会・委員、同初等中等教育分科会・分科会長代理、同デジタル学習基盤特別委員会・委員長などを歴任。

講演内容調整中

＜プロフィール＞
平成12年文部省入省。教育課程企画室、人事院長期在外研究員（Harvard Graduate School of Education）を経て、北海道教育委員会に出向。教育制度改革室長補佐、外務省一等書記官、大臣官房総務課副長などを経て、令和６年３月までGIGAスクール構想の総括担当の課長職を務めた（現在は教育課程課長）。

生成AIは魔法の杖だ、使える人は更に使いこなす。しかし、今起こっていることは、「技術の進化が早すぎて、教育を含めた全ての制度、そして私達のアタマが追いつかない」そんなことが起こっているのではないだろうか。社会人はリスキリングし、子供たちはGIGAの中で学ぶ。格差も生まれる。これから私達はどういう生き方・学び方をすべきなのだろうか。そんな課題を其々の専門的な視点から前向きに議論、対策を考える。

＜プロフィール＞
●佐藤 昌宏
92年NTT入社。02年デジタルハリウッド株式会社執行役員に就任。日本初の株式会社立大学院の設置メンバーの1人として学校設立を経験。04年E-ラーニングシステム開発事業を行う株式会社グローナビを立上げ代表取締役に就任。09年同大学院事務局長や産学官連携センター長を経て、現在は同学大学長補佐に就任、専任教授として学生指導も行う。2017年には一般社団法人教育イノベーション協議会を設立、代表理事に就任。また、内閣官房教育再生実行会議技術革新WG委員、経産省未来の教室とEdTech研究会座長代理など教育改革に関する国の委員や数多くの起業家のアドバイザーなどを務める。著書に「EdTechが変える教育の未来」（インプレス）がある。

●小野 陽子
東京理科大学　工学研究科経営工学専攻　博士後期課程修了　博士（工学）。
研究課題の主題は、ひとでないとわからないこと（例：抽象数学命題の自動証明システム構築）。近年は、データサイエンス倫理、データサイエンスとDEIの関連について研究している。
2018年度よりWiDS（Women in Data Sienese） TOKYO @ Yokohama City University アンバサダーとして、データサイエンスに多様なひとを呼びこみ、混ぜあうプラットフォームを作るべく活動している。次世代のデータサイエンス人材育成のための活動WiDS NextGen にも取り組んでいる。

ChatGPTのように多言語で利用可能な生成AIが登場して、1年半以上が経過した。この間、一部の小中高校のパイロット校や大学では、生成AIを活用した様々な授業実践が行われてきた。その中でも、とくに影響の大きい科目の一つが英語などの外国語や国語といった言語に関する分野である。本講演では、現在進行形で生成AIが言語教育に与えている影響について振り返りながら、これからの言語教育の可能性とその課題について述べる。

＜プロフィール＞
京都大学総合人間学部卒、京都大学大学院人間・環境学研究科修了。京都大学博士（人間・環境学）。外国語教育・理論言語学・自然言語処理の知見を活用し、カリキュラム、教材、指導法の開発や教育評価の研究を行っている。著書に、『京大・学術語彙データベース基本英単語1110』、『TOEFL ITP®テスト 公式テスト問題＆学習ガイド』（ともに研究社：共著）などがある。京都大学の全新入生が利用する英語e-Learningシステム「GORILLA」を開発、その運用に携わる。現在、（一社）大学英語教育学会、（一社）言語処理学会、日本認知言語学会、各理事。外国語教育と生成AIに関する講演・メディア掲載として、NII「教育機関DXシンポ」、日本経済新聞、朝日新聞、他多数。

目覚ましく活躍するイノベーター人材の中に発達障害の人は少なくない。学校では通常の学級における適切な合理的配慮がこうした子供たちに学びの機会を拓き、特性を活かしたユニークな発想が学び合いを活性化させる。ASDでLDの有祐は適切な合理的配慮を得て慶應大学に学ぶ。本セミナーでは合理的配慮について法令や入試情報、“読み書き苦手な子どものスクールKI・KU・TA”での取り組みと成果に加え、合理的配慮が叶える未来について当事者の視点からお伝えする。

＜プロフィール＞
●菊田 史子
 一般社団法人読み書き配慮代表理事。学習障害がある息子が慶應義塾高校へ進学したのを機に学習障害（LD）の社会的解決を目指して同法人を立ち上げる。LDを知る（理解）・調べる（検査）・支援するを柱に、データベース事業、セミナー・相談事業などを展開。読み書き苦手な子供のスクールKIKUTAは著書『読み書き困難のある子供たちへの支援〜子供とICTを繋ぐKIKUTAメソッド』（金子書房,2023）でノウハウを公開している。

●菊田 有祐
読み書きに困難があり、公立小・中学校では読み書きをICTで代替する合理的配慮を受けてきたが、高校受験で合理的配慮を受け入れてくれたのは慶應と早稲田の２校だけだった。進学を果たした慶應義塾高校では理想的な合理的配慮を得て、現在は慶應義塾大学環境情報学部に在学。服飾芸術におけるテクノロジー技術を用いた表現を研究する傍ら、自らデザインを手がけるファッションブランドYUSUKE KIKUTAを起業し活動中。

過去最多の約30万人、社会問題となっている不登校。子どもも保護者も現場の先生たちも苦しんでいる現状を変えるにはどうしたらいいのか。開校5ヶ月で生徒数120名、満足度91%の不登校メタバース小中学校「NIJINアカデミー」校長が探究する、誰のせいにもせず、不登校が"希望"に変わる本質的な解決策とは。実際に通う生徒も登壇します！

＜プロフィール＞
1990年生まれ。千葉大学教育学部卒業後，JICA協力隊グアテマラに派遣。2年間で15市5000名の現地教員に授業づくり研修を主催。教員同士が学び合う授業研究制度を12市に普及。帰国後は青森県で小学校教員として勤務。教員をしながら国の有形文化財「新むつ旅館」のボランティアや、異年齢×外遊びをコンセプトにした親子広場「星のあそび塾」の運営を行う。学校で自分を出せない子どもが多いことに国の危機を感じ、誰もが教育に"希望"を持てる国にするために株式会社NIJINを創業。500名超の教員が学ぶ「授業てらす」や不登校メタバース小中学校「NIJINアカデミー」をはじめとした12の教育事業を展開。

神山まるごと高専は、「モノをつくる力で、コトを起こす」人の育成を掲げ、専門的な学びに集中できる高等専門学校の枠組みを用いた「まるごと学ぶ学校」として、2023年4月に徳島県神山町に開校した。テクノロジー×デザイン×起業家精神を体系的に学ぶ授業や、人口五千人以下の神山町での寮生活の中でつくるカルチャー、様々な起業家や企業人とモノづくりやコト起こしに取り組む課外活動の仕組みなど、「社会と繋がる学校」を目指した取り組みをご紹介。

＜プロフィール＞
東京都生まれ。東京大学教育学部を卒業後、人材教育会社に入社。マーケティング、人事、経営企画などを担当した後、2017年に子会社として人事コンサルティング会社を起業。自社の経営を行いながら、コンサルタントとしても活動し、企業や地方自治体の人づくり・組織づくりプロジェクトを多数推進する。2021年より神山まるごと高専の立ち上げに参画。学校教育に新風を吹かせるべく、経営メンバーとして学校づくりに邁進中。

異なる校種の2名の女性教員が、教育現場と家庭におけるテクノロジーの活用に焦点を当て、対談する。時差を超えてオンラインで協働し効果的な企画立案と実行を実現する方法、家族全員が自立した存在として成長するための負担分担、外部との連携、そして、多様な世界観を共有するテクノロジーの役割について紹介する。

●岩本 紅葉
＜プロフィール＞
教員歴15年目。現在育休中。プログラミングソフトでつくるプロジェクションマッピングや電子工作など、情報通信技術（ICT）を活用した図画工作授業を実践している。19年に「ICT夢コンテスト」にて文部科学大臣賞受賞、20年に教育界のノーベル賞と称される「Global Teacher Prize」にてTOP50入り、文部科学大臣優秀教職員表彰受賞などその他多くの教育賞を受賞。「SOZO.Ed」「Type_T」「美術による学び研究会」「MIEE Talks@Admin」「ミライシード教員コミュニティ」メンバー。18年よりマイクロソフト認定教育イノベーター、21年よりAdobe Creative Educator Innovator。図画工作の教科書の編集委員。2024年2月に開隆堂出版より「よくわかる図画工作科　ICT・プログラミング活用事例集」を出版。

＜アブストラクト＞
児童の創造性を育むためにやテクノロジーを活用した授業、ピアニスト・振付師・建築家・YouTuberと共創する授業を実施しており、その実践は国内外から高く評価されている。 様々な校務分掌が増えていく中、よりよい授業を実施するために働き方を工夫している。対談では定時退勤をしながらも、児童の感性を揺さぶる授業をつくるためにどのような働き方をしているのか紹介する。

●中川 千穂
＜プロフィール＞
工学院大学附属中学校・高等学校　英語科教諭、英語科主任、インターナショナルコース担任、Round Square Rep, Cambridge International School Counsellor。Microsoft Innovative Educator Expert, Adobe Creative Educator Innovator。IB English B, CELTA (Pass with all A)、文部科学省認定英語教育推進リーダー。兵庫県出身。2019Cambridge English School Competition 最優秀賞受賞。薙刀2段、趣味はキャンプとスキー。3女の母。大学卒業後は百貨店に就職、バチェラーオブシューフィッター。映像制作授業、プロジェクトベース、ICTを活用した授業を多数実践。通勤は高速道路をバイクで。

＜アブストラクト＞
授業に留まらず、海外との協働プロジェクトに積極的に取り組むことができるのは、テクノロジーを最大限に活用しているからだ。オンラインで効果的に企画立案、先方と協働し、負担は軽減されている。家庭でも同様に負担を分担することで、家族全員がそれぞれのペースで自立した存在として成長している。職場も家庭もテクノロジーの活用により、人間関係が広がり、多様な世界観の共有が可能となる。失敗も経験として受け入れ、おおらかに人生を楽しむことができる。

昨今話題になっている「エデュテインメント」だが、そこにどのような意味があるのか。エデュテインメントをきっかけにして、子どもたちの学びをどのように展開していくのか。具体的な教室での実践例はどのようなものがあるのか。教育委員会はエデュテインメントをどのようにとらえているのか。そのあたりを深めていく予定である。

＜プロフィール＞
●正頭 英和
立命館小学校教諭。桃鉄教育版エデュテイメントプロデューサー。関西大学大学院外国語教育学修了（外国語教育学修士）。京都市公立中学校、立命館中学校高等学校を経て現職。Minecraftを活用した授業が認められ、2019年のGlobal Teacher Prizeにおいて、世界150ヵ国以上、3万人のエントリーの中から、日本人小学校教員初となるTop10に選ばれ、「世界の優秀な教員10人」となる。主な著書に「世界トップティーチャーが教える 子どもの未来が変わる英語の教科書（講談社）」などがある。

●佐野 哲郎
1962年、新潟市生まれ。京都大学法学部卒業後、1986年、行政職として新潟県に入庁。主に、政策・人事・財政・行革分野の仕事に従事。その後、観光、産業労働の部長を経て、2022年に県教育長に就任し、現在に至る。
この間、中国黒龍江大学留学、旧経済企画庁（現内閣府）出向、新潟市行革担当課長を経験。また、仕事の傍ら、40代半ばから10年余り、早稲田大学人材マネジメント研究会の運営幹事として、全国の地方行政職員のアドバイザーを務める。
現在、探究的な学びやプログラミング学習など、学校現場内外において、児童・生徒がＩＣＴを活用し、楽しみながら学ぶ体験協働学習の「場」づくりに注力している。

●山城 永倫美
枚方市立中学校  英語科教諭を経て、2023年より枚方市教育委員会事務局  学校教育部  学校教育室  敎育研修課  研究・研修グループ指導主事
枚方市教育委員会事務局  敎育研修課では、外国語（英語）等教科、キャリア、探究学習、ICT関連の教職員研修、中堅教諭等資質向上研修担当。
2024年より枚方市教育委員会事務局　学校教育部　教育指導課　指導主事として、主に外国語（英語）教育を担当。

学校の組織開発において鍵となるのは30代からのミドルリーダーだと言える。そんなステージにおいて、二人は公立小学校のイチ教員としてどのようなアクションをしてきたのかを振り返る。共に、マイクロソフト認定イノベーターや文部科学省学校DX戦略アドバイザー、八尾市教育委員会など、現場の外で学んだり、活動したりもしてきた。しかし、結局は現場が全て。
たくさんの壁にぶつかり、もがきながら、いかにしてリーダーシップを発揮し現場をアップデートしていくかについて議論する。

＜プロフィール＞
●坂本 良晶
大学卒業後、大手飲食店チェーンに勤務し、兼任店長として全国一位の売上を記録。教員を目指し退職後、通信大学で教員免許を取得。翌年教員採用試験に合格。働き方改革、GIGA活用、AIなどをテーマに著者を書きベストセラーに。マイクロソフト認定教育イノベーター、Canva認定教育アンバサダー、文部科学省学校DX戦略アドバイザーとして精力的に活動。2024年より現職。

●瀬賀 友加里
初任校に5年勤務ののち、八尾市教育委員会事務局教育センターで主査として2年間勤務し、現在は八尾市立高安西小学校にて情報主任を務める。
GIGA元年は教育センターに勤務しており、ICT活用だけでなく情報活用能力にも興味を持ち、そこでの経験と知識を活かして所属校および市内の学校で取り組める実践について研究している。中堅の立場になり、ICT活用や情報教育をはじめ、校内研究の在り方や組織として推進していく方法についても日々試行錯誤している。

GIGAスクール構想で国は、ICT支援員の配置を4校に一人を目標に掲げているが人材確保が一つの課題となっている。鹿児島市は、ICT支援員4名で小学校78校、中学校39校の大所帯をサポートしている。潤沢な人材を投入して、学校に常駐できるのは理想だが、少人数で充実したICT支援を実現し、その結果長期間支援の継続を実現している鹿児島市の木田教育ＤＸ担当部長をお迎えして、ICT支援の本質を語る。

＜プロフィール＞
●五十嵐 晶子
2000年〜
神奈川県を中心に小中学校のPC教室導入研修・教員向けICT活用研修講師
ICT支援員運用コーディネータを務める。
2020年　3月
合同会社かんがえる設立　
企業の理念：全国のICT支援員ネットワークを作りICT支援で学校を幸せにすること
ICT支援員導入コンサル・ICT支援員向け・教員向け研修を得意とする。
全国のICT支援員や教育関係者が交流するオープンチャット運営
先生やICT支援員が共に学べるオンライン自習室の運営
2022年〜　
文科省学校DX戦略アドバイザー
教育ICT環境アドミニストレーター設立
2023年〜
中央教育審議会　デジタル学習基盤特別委員

●木田 博
鹿児島市教育委員会教育DX担当部長。鹿児島大学教育学部教育学専攻修士課程修了。小学校教員として採用され、鹿児島市教育委員会学習情報センター指導主事・主幹、鹿児島県情報教育研修課係長、鹿児島市教育委員会学校ICT推進センター所長を経て現職。文部科学省学校DX戦略アドバイザーとして、全国の自治体の支援を行うとともに、中央教育審議会「次期ICT環境整備方針の在り方ワーキンググループ」や「教育データの利活用に関する有識者会議」、「学習eポータルに関する専門家会議」等の委員を務めている。

2023年にLGBT理解増進法が制定され、学校でのSOGI（性的指向や性自認）に関する教育、環境整備、相談機会の確保等が、努力義務となった。また、今年度から使用される、小学校の保健体育の教科書は全6社がLGBTQ等性の多様性について記述する等、教育分野での取り組みが進んでいる。だからこそ、LGBTQについてどう子どもたちに教えたらいいのか、相談対応や環境づくりをどのように進めたらいいか迷われる声が増えている。この機会に、LGBTQや多様性も尊重された学校づくりについて、考えてみましょう。

＜プロフィール＞
LGBTQもありのままで学び・働き・暮らせる社会を目指し、20歳でReBitを設立。行政/学校/企業等でLGBTQやダイバーシティに関する研修実施、LGBTQへキャリア支援提供、国内最大級のダイバーシティに関するキャリアフォーラムの開催や、日本初LGBTQフレンドリーな就労移行支援事業所（福祉サービス）を開所。世田谷区、新宿をはじめ行政で検討委員を務める。
青少年版国民栄誉賞と言われる「人間力大賞」受賞、ダボス会議が選ぶ世界の若手リーダー、グローバル・シェーパーズ・コミュニティ選出、オバマ財団が選ぶアジア・パシフィックのリーダー選出。共著に「LGBTってなんだろう？」「トランスジェンダーと職場環境ハンドブック」等がある。早稲田大学大学院教育学研究科卒。

10年以上前から特別支援学校でiPadなどICTを活用した授業を受けてきた大和田さん。彼女は脳性麻痺などの障害がありながらも、卒業後の現在も生活のあらゆる場面でテクノロジーを上手に活用している。当事者である彼女の視点で、ICTを活用した授業やテクノロジーを生活に生かす大切さについて語る。ファシリテーターは、当時大和田さんの所属校で教鞭をとっていた関口あさか先生。教育や福祉に携わるすべての人に贈るトークセッション。

＜プロフィール＞
●関口 あさか
困難さや、学びにくさのある子どもたちへのＩＣＴを活用した教育やアート活動、学習支援に長年尽力。その実践が国内外で評価され、メディアや書籍等に実践が多数掲載されている。イラストレーター・教材クリエーターとしても活躍。教育向けのイラスト・教材サイト「Atelier Funipo」や「ためカモ学びサイト」立ち上げにも携わり、これまで教員や自治体、教育委員会、企業などに多数のコンテンツを提供。最近では、学研の教育雑誌の連載でアート教材を提供。日本で初めてMicrosoft Innovative Educator FellowやCanva認定教育アンバサダー、知育菓子®先生&アドバイザーに認定された教育者。その他、マイクロソフト認定教育イノベーター、Google認定教育者レベル２。

●大和田 明花
共生型デイサービス　ライムライフ所属。脳性麻痺による四肢体幹機能障害がある。熊谷特別支援学校卒業。在学中は、書字等の苦手さをiPadで代替し、学習や生活の中で積極的にテクノロジーを活用してきた。競技者として、パラスポーツボッチャに打ち込み、2016年ボッチャ日本選手権大会12位、2021年埼玉選手権大会1位 関東大会出場、2022年埼玉選手権大会3位 関東大会出場などの成績をおさめている。卒業後も、就労や日常生活の中でiPadやスマートフォンを活用し、さらにボッチャのボランティア募集チラシの作成やリモートミーティングの実施など競技生活にも生かしている。自身の困難さとテクノロジーの活用の意義を、大学生に伝えるなど、積極的に活動している。

障害者権利条約や子どもの権利条約を踏まえ、インクルーシブ教育の定義を確認した上で、日本における現状と課題を整理し、インクルーシブ実現のために国、自治体、学校レベルでできることを提案し、実践を紹介する。

＜プロフィール＞
●野口 晃菜
博士（障害科学）。学校、企業などと共に、インクルージョン実現のために研究と実践と政策を結ぶのがライフワーク。NHKEテレ「でこぼこポン！」監修、文科省や自治体の委員なども務める。共著「LD（ラーニングディファレンス）の子がみつけた勉強法-学び方はひとつじゃない！」（合同出版）「差別のない社会をつくるインクルーシブ教育」（学事出版）など。

●森村 美和子
自閉症・情緒障害特別支援学級担任、教育相談コーディネーター、学校心理士、教職修士。
知的障害学級、通級指導教室を経て現職。東大先端研熊谷晋一郎氏の当事者研究を参考に教育の場で子供たちと「自分研究」として新たな実践にチャレンジ。朝日新聞「花まる先生」やNHK「苦手と向き合う子供たち」でユニークな試みとして注目。平成30年度文部科学大臣優秀教職員表彰受賞。NHK教育番組「U &i」監修。アバターロボット活用研究員。現在、メタバースやアバター等の新たな実践やインクルーシブな学校作りの校内研修にも力を入れる。著書に『特別な支援が必要な子たちの「自分研究」のススメ―子どもの「当事者研究」の実践』（金子書房）

＜プロフィール＞
筑波大学大学院教育研究科修了。筑波大学助手、信州大学助教授を経て、信州大学学術研究院教育学系教授を務めた。専門は教育工学。主な著書は、未来の教室（筑波出版会・1986）、「第1章我が国におけるＩＣＴ活用の系譜」、教育工学選書Ⅱ9(ミネルヴァ書房・2018)等。文部科学省の学校教育の情報化に関する懇談会WG、学びのイノベーション推進協議会、高等学校における遠隔教育の在り方に関する検討会議、『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議、学校におけるICT環境整備の在り方に関する有識者会議、ICT活用教育アドバイザー派遣事業、人口減少社会におけるICTの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業、研究開発学校企画評価会議委員などを歴任し、教育の情報化に係る多数の事業に携わっている。

新しい学校のカタチ　〜利便性とセキュリティの両立のために〜

＜プロフィール＞
奈良県出身、京都府育ち。大手Sierを経て、奈良市役所・奈良市教育委員会事務局にて勤務後、一般社団法人教育ICT政策支援機構を設立、代表理事。文部科学省「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」の改訂に係る検討会 委員。2024年より富山市教育DX政策監。これまでに奈良県域GIGAスクール構想推進協議会調整部会会長、文部科学省ICT活用教育アドバイザー、学校DX戦略アドバイザー、全国の7自治体の教育DX推進コーディネータなどを務め、全国の都道府県、市町村の教育委員会に企業団体等民間部門との連携を支援。データ活用、ダッシュボードについては2017年より取り組み、国立情報学研究所等で学校・教育委員会におけるデータ活用事例を発表などを行う。利便性とセキュリティの両立による新しい学校のカタチの実現を目指す。

１人１台端末更新目前！更新に向けた枚方市教育委員会の動向

＜プロフィール＞
1987年大阪府枚方市生まれ。
中学校外国語科（英語）教諭。
2005年4月～2008年3月　立命館大学
2008年4月～2009年3月　オーストラリアにて勤務
2010年4月～2019年3月　枚方市立中学校にて勤務
2019年4月～現在　枚方市教育委員会事務局　学校教育部　学校教育室　教育研修課　ICT推進係指導主事
GIGAスクール構想下で配備された1人1台端末の管理・運用や校務用端末、ネットワーク、セキュリティポリシー等を担当。枚方市のICT教育を市内外に広く情報発信することを目的に、ICT教育実践をまとめたポータルサイト「GiGAスク!ひらかた」を2021年6月に制作・開設。開設から3年間で、約35万人のアクセスを記録。
第6回「日本ICT教育アワード」にて、全国ICT教育首長協議会会長賞を受賞。（2年連続）
2023年度より、ICT推進係リーダーを務める。

様々な「多様」と「格差」をどう受け止めるか    〜熊本市の取組から〜

＜プロフィール＞
小学校勤務を経て2022年度より熊本市教育センターへ。
2021年度熊本市小・中学校情報教育研究会研究部長
2019年よりNHK for School「GIGA研」メンバー

デジタルとアナログを近づけ、みんなの活動が『忙しい！』協働的鑑賞

＜プロフィール＞
美術科を担当。さいたま市でGIGA推進のリーダー『エバンジェリスト』として活躍。ICT活用推進は、まず校務改善から進め、授業活用の底上げを図る取り組みをしている。昨年度は教育版マインクラフトでの実践をYouTubeカズさんと共に発信した。Microsoft認定教育者（MIEE）2021〜2024、Google認定教育者1・2、Apple Distinguished Educator デジタル推進委員

ICT活用でひろがる総合的探究におけるPBL
クラスの垣根なし！４つのテーマから好きなものを選び取り組む探究活動

＜プロフィール＞
大妻女子大学卒業。日本大学三島高等学校・中学校 教諭、広報部主任。「総合的な探究の時間」校内担当者の１人として、地域活性化プロジェクト等のPBL（課題解決型学習）を展開。また、文化祭ではキャッシュレス決済の実施に関わる。ロイロノート・スクール認定ティーチャー、シンキングツールアドバイザー。
【著書】
『ICT超かんたんスキル』（時事通信社）共著
『アナログ＆デジタル 先生のお仕事365日』（学事出版）編著
『ひとり暮らしドリル』（教育図書）監修

吉岡町学校教育推進計画「HiBALIプラン」で目指すミライの子供たちの姿

＜プロフィール＞
2020年11月学習者用端末の導入時、学校現場において端末貸与初日から家庭への持ち帰りやClassroomを活用した課題配信。2021年2月から、欠席連絡を電話やペーパーからGoogle Formsへ運用変更。2022年4月より、吉岡町教育委員会指導主事。2小1中およそ2100名の児童生徒を抱える小規模自治体、学校教育に係る全業務を担う中、GIGAスクール構想を担当し、県や市町村と連携ながら、子供が自分で考えて端末を活用することを目指す。

＜プロフィール＞
2004年、大分県の小学校教員として赴任。2012年、大分市教育委員会に配属され、指導・研修・人事業務に従事。2018年、文部科学省へ研修派遣され、教育課程課、情報教育・外国語教育課にて関連業務を行う。2019年より大分市教育センター情報教育担当班に所属し、情報教育担当指導主事として、市内全83校の小・中・義務教育学校に一人１台端末の配備をするとともに、利活用推進に取り組む。
2022年・2023年のEDIXで登壇。その後、「EDIXを通じて知り合えたメンバーとの 繋がりを途切れさせたくない！」との思いから、オンラインでのミーティングを企画し、運営を行っている。今回、参加してくださる方が楽しく交流できるように、笑顔でモデレートする気満々。

＜プロフィール＞
茨城県の公立小中学校の教諭、管理職、指導主事の勤務を経て、現職。
文部科学省中央教育審議会臨時委員、文部科学省学校DX戦略アドバイザー、総務省地域情報化アドバイザー、デジタル庁デジタル推進委員。青森県教育改革有識者会議常任委員、福井県学校DX推進アドバイザー等を歴任。
現在、NEXT GIGAを見据え、ICT機器活用を切り口に学校DXの実現を目指し、全国各地での探究的な学びの実践を拡げる活動に取り組んでいる。

今、教育委員会は何を考え、何をしなければならないのか

＜プロフィール＞
奈良教育大学大学院教育学研究科准教授／文部科学省教育データの利活用に関する有識者会議委員等／文部科学省学校DX戦略アドバイザー／Adobe Education Leader／Google認定教育者／デジタル庁デジタル推進委員／著作物の教育利用に関する関係者フォーラム初等中等教育専門WG委員
県立高等学校国語科・情報科教員20年。奈良県教育委員会16年。奈良教育大学教職大学院准教授3年。2024年4月から現職。文部科学省の有識者会議、専門家会議委員等を務める。専門分野は、「教育データ」「学校教育DX」「教育AI」「教員養成」「著作権教育」「国語教育」

どこにいった？どうする？プログラミング教育：プログラミングの日常活用で学びを楽しむ学級を創る

＜プロフィール＞
中華人民共和国広州日本人学校、東京都小平市立小学校、長野県公立小学校３校、東京学芸大学附属特別支援学校、東京都新宿区立小学校を経て現職。放送大学大学院情報学プログラム修士課程修了（学術修士）
令和４年度文部科学省「ICT活用教育アドバイザー事業」オンライン研修会「1人1 台でカンタン、明日から始めるプログラミング教育～小学校におけるプログラミング教育～」実践発表。マイクロソフト認定教育イノベーター・みんなのコードプログラミング指導教員養成塾１期生・ 信州のプログラミング教育を牽引するデザインフェロー養成プログラム１期生

「つながる、ひろがる新しい学び、未来への挑戦」
学びの本質を探究し続けるGIGAしこちゅ～プロジェクト

＜プロフィール＞
1995年旧伊予三島市役所入庁。1997年より企画人事課情報管理室にてシステム業務に従事。合併後は、四国中央市総合行政システムの全面的刷新や各システムのWEBシステム化の取組を担当。2018年から教育委員会に配属となり、学校ICT環境整備計画を立案し、パソコン教室の端末のタブレット化に着手、1人１台端末の基盤を整えた。その後、GIGAスクール構想の高速ネットワークや学習用端末の導入を担当し、いち早くGIGAスクール構想の環境を構築・運用開始するとともに、全市的な利活用推進業務に従事。2022年より学校政策課長。

デジタルでもアナログでもできることはデジタルで　授業改善から職員室改善へ

＜プロフィール＞
青森県公立小学校教諭青森県プログラミング教育研究会発起人で事務局長
初任の頃よりICTの教育活用に興味を持ち研究を進める。いったんICT教育と距離を取り、研究対象を思考ツールにしたが、プログラミング教育必修化をきっかけに再開。マイクロソフトイノベーティブエデュケーターフェロー2021-2024,Google for Education 認定トレーナー。野良Canva愛好家。著書に「先生のためのICTワークハック」「先生のためのICT業務ハック」「先生のためのCanvaハック60+α」いずれも明治図書。

ひと・もの・ことが「いつも・いつでもつながる」吉田町
‐自ら主体的に学び続ける力を育成するために‐

＜プロフィール＞
小学校教員を20年以上経験し、静岡県吉田町教育委員会へ。
指導主事２年目にGIGAスクール構想がスタートし、昨年度まで勤務。
本年度、文部科学省GIGA　StuDX推進チームで全国の推進に携わる。

GIGAスクールの実現に向けて、市教育委員会は学校現場とどう関わったか

＜プロフィール＞
宮城県柴田町立槻木小学校　校長
2021年4月から2024年3月まで岩沼市教育委員会学校教育課副参事兼指導主事として、主管事業に従事。情報通信技術支援員（ICT支援員）を兼務し、現場の教員と共に教育指導のDX・校務のDX推進に携わる。
令和5年度全国ICT教育首長協議会第6回日本ICT教育アワード総務大臣賞受賞
令和5・６年度リーディングDXスクール指定校・生成AIパイロット校指定
JAET情報化認定先進地域認定

＜プロフィール＞
奈良県出身、京都府育ち。大手Sierを経て、奈良市役所・奈良市教育委員会事務局にて勤務後、一般社団法人教育ICT政策支援機構を設立、代表理事。文部科学省「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」の改訂に係る検討会 委員。2024年より富山市教育DX政策監。これまでに奈良県域GIGAスクール構想推進協議会調整部会会長、文部科学省ICT活用教育アドバイザー、学校DX戦略アドバイザー、全国の7自治体の教育DX推進コーディネータなどを務め、全国の都道府県、市町村の教育委員会に企業団体等民間部門との連携を支援。データ活用、ダッシュボードについては2017年より取り組み、国立情報学研究所等で学校・教育委員会におけるデータ活用事例を発表などを行う。利便性とセキュリティの両立による新しい学校のカタチの実現を目指す。

＜プロフィール＞
平成13年4月：文部科学省入省
・初等中等教育局財務課、大臣官房総務課、研究開発局開発企画課、初等中等教育企画課
平成23年7月～　宮城県教育庁教職員課長
平成25年7月～　高等教育局私学部私学行政課課長補佐
平成27年3月～　在タイ日本国大使館一等書記官
平成30年3月～　大臣官房国際課国際戦略企画室長
平成31年3月～　高等教育局国立大学法人支援課企画官
令和元年9月〜　 橋本聖子オリパラ担当大臣秘書官
令和3年  2月〜　オリパラ組織委員会会長秘書官
令和3年10月〜 　総合教育政策局教育人材政策課企画官
令和4年  8月〜　総合教育政策局学力調査室長
令和6年  4月～　初等中等教育局学校情報基盤・教材課長、学校デジタル化PTリーダー

1人1台端末＋クラウド環境の日常的な活用による主体的な学びの実現

＜プロフィール＞
・春日井市教育委員会  教育研究所  教育DX推進専門官
・前 春日井市立高森台中学校・出川小学校  校長
・春日井市情報教育部会長、春日井市学校情報機器検討委員長として、春日井市の教育の情報化を長年推進
・文科省　中央教育審議会　初等中等教育分科会　個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実に向けた学校教育の在り方に関する特別部会　義務教育WG委員、デジタル学習基盤特別委員会 次期ICT環境整備方針の在り方WG委員、学校DX戦略アドバイザー等を務める。

教育データ利活用・ダッシュボード　甲府市の取組事例

＜プロフィール＞
・山梨県内の学校に勤務
・山梨大学教育学部附属中学校
・甲府市教育委員会　指導主事（令和3年度より）
　甲府市教育委員会にてＩＣＴ活用推進係

学びのインフラ！GIGA端末毎日持ち帰りによる子どもたちの学びの変化

＜プロフィール＞
石川県公立小中学校教諭（技術・家庭科家庭分野担当）、石川県教育委員会小松教育事務所指導主事、川北町教育委員会課長補佐兼指導主事・課参事、能美市立小中学校教頭、能美市教育委員会学校支援課担当課長を経て現在、能美市教育委員会学校支援課長

データサイエンスを活用した探究的な学び
-資質・能力を育むカリキュラムデザインとその実践方法-

＜プロフィール＞
早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了、東京大学大学院教育学研究科学校教育開発コース博士課程在籍。武蔵野大学データサイエンス学部客員教員、筑波大学大学院国際教育サブプログラム（国際バカロレア教員養成）非常勤講師、私立中高情報科主任、学年主任、国際バカロレアコース長、国際部長を経て、2022年から現職。International Baccalaureate Administrator, Women in Data Science Tokyo アンバサダー2024.

生成AIを活用した一人ひとりが幸せを実感できる新たな学びの可能性

＜プロフィール＞
小中学校教諭を経て現職となる。主な経歴として、2021年度、ICT夢コンテストにて文部科学大臣賞受賞、2022年度、文部科学大臣優秀教職員表彰を受けている。2023年度には、生成AIと向き合う学びを市内に推進し、日本e-Learningアワードにて、つくば市を文部科学大臣賞受賞へと導いた。学校DX戦略アドバイザーやデジタル推進委員、デジタル教科書に関する調査研究委員等を務め、つくば市の先進的ICT教育を推進している。

いろんな壁、壊してみた　

＜プロフィール＞
令和3年まで公立中学校、令和4年度からは飯田市教育委員会で2年間勤務。今年度4月に長野県教育委員会へ異動。現在は、技術科と義務教育のICT教育関係を担当している。GIGA環境があれば、誰一人取り残さない学びは実現できるはずだと信じている。昨年度、飯田市教委ではデジタル教科書とAIツールを使った個別最適な外国語の授業、自治体の枠を超えて連携する取り組みを行なってきた。

＜プロフィール＞
奈良県出身、京都府育ち。大手Sierを経て、奈良市役所・奈良市教育委員会事務局にて勤務後、一般社団法人教育ICT政策支援機構を設立、代表理事。文部科学省「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」の改訂に係る検討会 委員。2024年より富山市教育DX政策監。これまでに奈良県域GIGAスクール構想推進協議会調整部会会長、文部科学省ICT活用教育アドバイザー、学校DX戦略アドバイザー、全国の7自治体の教育DX推進コーディネータなどを務め、全国の都道府県、市町村の教育委員会に企業団体等民間部門との連携を支援。データ活用、ダッシュボードについては2017年より取り組み、国立情報学研究所等で学校・教育委員会におけるデータ活用事例を発表などを行う。利便性とセキュリティの両立による新しい学校のカタチの実現を目指す。